テレビ・雑誌の取材は「断った方が良い」こともある

2019年03月15日 06:00

今週は週刊SPA!の取材記事が掲載されたり(写真)、突然テレビ朝日の取材があったりと、メディア露出が重なりました。昨晩は更に別の週刊誌からの電話取材があったりと、急に問合せが増えています。

テレビや紙媒体(週刊誌、月刊誌)がターゲットにしている人たちは、資産デザイン研究所が展開している商品・サービスの顧客層とはあまり重なっていません。だから、取材を受けたところで、直接的なメリットはあまり無いと考えています。なので、積極的には受けていません。

確かに、メディアに露出すれば、知名度は上がるかもしれませんが、取引する可能性が無い人にいくら知られても、事業にはプラスにもならないからです。むしろ、そんな関係ない人に知られれば知られるほど、的外れの風評被害に遭遇する可能性も高まります。メディア対応についても「誰と付き合わないか」をしっかり考えておく必要があるということです。

これは、フェイスブックなどのSNSでも同じです。投稿に「いいね!」が何百も付いている人がいますが、その人たちがビジネス上のつながりを持っていなければ、ただ自己承認欲求が満たされるだけです。趣味でやっているなら、それで良いのかもしれませんが、SNSをビジネスツールとして考えるなら、意味のある人にアクセスしなければむしろマイナスとも考えられるのです。

自分のビジネスの顧客層になっている人たちにピンポイントに告知を行い、商品やサービスの販売につなげていく方が、効率的でリスクも低い。これは考えてみれば当たり前のことです。

資産デザイン研究所の場合、テレビやビジネス誌の取材記事で掲載されるよりも、本ブログが転載されている「アゴラ言論プラットフォーム」や「BLOGOS」といったオンラインメディアに掲載された方がビジネス上のメリットは大きいと考えています。

雑誌の場合、10万部売れていても、記事を読んでくれる人はそれほど多くありません。また、取材から原稿のチェックまで手間と時間がかかります。

オンラインメディアなら、自分が毎日書いているブログがそのまま転載されますし、1週間に何回も目に触れる機会があります。また、バックナンバーがネット上にありますから、長期間に渡って読んでもらえる可能性が高いのです。

テレビ(地上波)や新聞・雑誌といった紙媒体の影響力は年々弱まっています。そんなオールドメディアから取材を受けることは、メリットよりデメリットの方が、これから大きくなっていくのではないかと想像します。

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※内藤忍、及び株式会社資産デザイン研究所、株式会社資産デザイン・ソリューションズは、国内外の不動産、実物資産のご紹介、資産配分などの投資アドバイスは行いますが、金融商品の個別銘柄の勧誘・推奨などの投資助言行為は一切行っておりません。また、投資の最終判断はご自身の責任でお願いいたします。


編集部より:このブログは「内藤忍の公式ブログ」2019年3月14日の記事を転載させていただきました。オリジナル原稿をお読みになりたい方は内藤忍の公式ブログをご覧ください。

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内藤 忍
資産デザイン研究所社長

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