研究費用や補助金や地位を狙わない名医はわたしと寸分違わぬ結論。心して読め!!

2020年08月04日 06:01

わたしが主催しています「21世紀を生き残るための「永江 虎の穴塾」では8月度の塾生を募集しています。コロナ禍の間、希望者は毎月30分。わたしと1:1でzoomでブレストができます。ひとりずつ丁寧にやってますよ。※事業・集客コンサルやサイト構築のご依頼も絶賛受け付けております。

8月2日、第一線のウイルスの研究者である京大の宮沢助教授をサロンにお迎えし、ウイルスの基礎を一から学びました。めちゃくちゃ面白かった。猫のコロナのワクチンも研究されてる宮沢先生。そしてかなりの理論武装をしてパワーアップしたわたしはまた永江理論を武装したいと思います。

さて、テレビや記事で煽りまくる専門家は、厚労省の多額の研究費を狙ってということですとかなり腑に落ちます。コロナを煽っている有名学者もそれだと思うと腑に落ちる。結局は金と名声なんだ・・・・・。その中で本当の事を言ってくれるのは骨がある専門家だけ。

官邸サイトにこの提言が掲げられていることが嬉しいよ。菅官房長官は分かってる気がしていたよ。
第42回未来投資会議での大木隆生発言骨子

大木先生は高知県生まれ。血管外科医として、数千例もの手術を行ってきた。全米No.1の称号と評される『ベストドクター in NewYork』に4年連続選出という世界的名医で、「大動脈瘤」を「ステントグラフト」という人工血管を使って手術を行う第一人者。2007年、当時44歳という史上最年少の若さで、消化器外科や呼吸器外科などを含む6診療部、医局員200余名を擁する東京慈恵会医科大学外科学講座統括責任者(チェアマン)に就任。

感染症界隈ではないからしがらみや利害関係に縛られず、客観的に判断できるわけですよ。読んでみたら、わたしの言ってることとほぼ全く同じことを仰っていた。

この漫画の主人公ですね

しかし、官邸サイト。いつものようにpdfだから検索にはかかりにくいし読みにくい。そこでここで原文を読みやすくおこしました。公的に公開されているものだから著作権侵害には当たらないでしょう。みなさん読んでみてください。

慈恵医大 外科統括責任者・対コロナ院長特別補佐 大木隆生

2020/7/30

(1)外科医療崩壊について
1) 外科診療はいわゆる3Kであるため、全国的に最も不足しているのは外科医。

2) このままだと国民に被害が及ぶ上に、2024 年から施行される医師の働き方改革に対応することは不可能である。

3) 現状は3Kの外科医になっても内科医と待遇が変わらないので、この流れを止めることはできず、外科医へのインセンティブ付与を含めその対策を検討したい。

(2)COVID-19 感染症(新型コロナ)に関して
1)経済と国の財政に多大な負担を強いた非常事態宣言・外出自粛により、新型コロナ患者数を一時的に減少させることができたがその効果も2か月しかもたなかった。2度と繰り返すべきではない。

2)現実的ではない「新コロを封じ込める」という考えから発想を転換し「新コロと共生」をめざすべき

3)新型コロナは欧米においては恐ろしい感染症であるが、なぜか日本人にとっては季節性インフルエンザ程度の病気で新型コロナは怖くない。それは日本での人口当たりの死者数が欧米の約100分の一である事やオーバーシュートが起こらなかった事など、過去半年間の経験とデータをみれば明白。従って欧米での経験・政策、それに基づいたWHOの見解は日本にとって参考にならないものが多い。日本独自の対策が求められる。

4)これまで実施された一般を対象とした抗体検査(0.1%-8%)、PCR 検査(1-3%)から日本には既に数百万人単位の感染者がいたことになるが、それこそ多数の無症候性患者がいる事の証明である。したがって死亡率は季節性インフルエンザと同程度の 0.02―0.04%前後。

5)また、日本における2020年上半期の死因別ランキングで新型コロナは第41位(約900人)。毎年3000人ほどの死者が出る季節性インフルエンザは37位。

6)いわゆる第2波に関して。7月に入って全国的に感染者数が増えたが、それはPCR検査実施数が増えたのでPCR陽性者も増えた事が主因であり、死亡者増、医療崩壊など実害はでていない。

7)1-2週間遅れで増えるはずの重症者、死者は第1波のように増えていないことから現状は無症候性・軽症のPCR 陽性者が主たるもので、第一波で医療者が新型コロナ対応に慣れた事と併せて医療はひっ迫している状況にない。よって第2波とは言えない。

8)ICU 使用率をモニターし、占有率 50%以下にコントロールされていれば医療崩壊には至らないし「救える命が救えない」という事態は回避できる。なお、慈恵にある新型コロナ専用 ICU は7床あるが過去2か月の使用実績はゼロである(2020年6月~本日)

9)ただ、別な観点から医療崩壊リスクは現状存在する。
日本の対人口当たりの医師数も、医療費のGDPに占める比率もG7中最低であり、そのためもあり、新型コロナ以前から救急患者のたらいまわしに代表される医療崩壊が叫ばれていた。そこに新型コロナが上乗せされたので受け皿は小さい。新型コロナを受け入れた病院の9割が赤字で、新型コロナが恐るるに足らずとは言え、このままでは「新型コロナのたらい回し」が起きる。従って、新型コロナに対応している病院への思い切った財政支援をすることで新型コロナを病院にとって「貧乏クジ」から「当たりクジ」に変えることで医療崩壊閾値を格段に上げることができ、国民も安心して経済を回せる。「第二類感染症からダウングレード」すべき。なお、日本人が自然免疫で駆逐した場合には獲得免疫・抗体が動員されないので抗体検査は有用ではない。

永江(注) コロナの抗体はできてもすぐに消えてしまう(しかし2回目に感染するとT細胞が全力で抗体を作るので無症状、軽症になります)
また、PCR検査は無症状陽性を探すためではなく、実態の把握調査のためにすべきはまんまわたしと一緒

2週間後に重症や死者が爆発するという人たちの予想はどうして外れているのか

中略

13) 結論として、新コロナは日本人にとって怖くない。国民にそれを啓蒙し、実害のない「新規陽性者数」に一喜一憂せず、経済的に新コロナ対応病院を援助し、第2類感染症指定をはずすことで医療崩壊は防げる。そしてこの「日本の特権」を活用し、このまま基本的な感染対策を遵守し、国民の生活と経済優先で進めるべきである。詳しくは HP、Facebook にアップしてある「大木提言」を参照されたし。

大木先生の本だ!!


編集部より:この記事は永江一石氏のブログ「More Access,More Fun!」2020年8月3日の記事より転載させていただきました。

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