8月24日の朝、神奈川県相模原市の在日米軍基地、総合補給廠（U.S. Army Sagami General Depot）で連続爆発が起きた、というニュースがネット上で飛び交った。米陸軍内での「事故」という話だが、米軍が独自に鎮火させ、人的な被害もなかったらしい。ここは旧日本陸軍の造兵廠だったが、戦後に米軍が接収。2014年には相模原駅北口近くにあった座間NDB（Non-Directional RadioBeacon、航空機の航法支援施設）の約17ヘクタールが日本へ返還された。
また、ベトナム戦争時には極東最大級の補給基地だったが、その後、縮小されて「ゴミ捨て場」化している、という話もある。敷地内には不発弾や不要になった爆発物が集積されているようで、時折その爆破処理が行われ、地元住民から非難されたりしている。この中には、大戦中の焼夷弾なども含まれているらしい。戦後70年ということで、もしそれが本当ならかなり劣化した弾薬があるのだろうし、今回の爆発事故との関連も疑われる。
この「事故」と何かつながりがあるのかどうか不明ながら、8月12日には中国の天津で大規模な爆発事故が起きた。港湾施設に乏しい中国にとって、天津港は重要な輸出拠点となっており、中国経済への影響は無視できないだろう。また、8月22日には山東省の化学工場でも爆発事故が起きた。一方、朝鮮半島もなにやらキナ臭い。38度線を挟んで韓国が北朝鮮を挑発。一時は砲弾が飛び交った。
表題の記事では、元の通貨切り下げの影響で国際的な金融危機が起きそうな状態で、今回の連続爆発事故は米国による「警告」なのではないか、と書いている。天津港などの拠点輸出港が使えなくなれば、元を切り下げても輸出できなくなるが、これで中国経済が打撃を受ければ国際的な影響はさらに大きい。不安感をあおり撹乱させ、危機感を醸成する、という目的以外には考えられないので、この見立てはいかがなものだろうか。いずれにせよ、あちこちで爆発事故が起きてどうも騒々しいことだけは確かだ。
何やら賑やかな在日米軍司令部のTwitterページ。
Natural News
Second massive explosion strikes China’s production heartland in Shandong as currency wars accelerate toward WWIII
Scientist: Most complete human brain model to date is a ‘brain changer’
THE OHIO STATE UNIVERSITY
米国オハイオ州立大学の研究者が、5週齢の胎児と同じくらいの脳を再現した、というリリースだ。この研究者は、ニコチン受容体と中枢神経系疾患の関係を研究しているようだが、喫煙者にはアルツハイマー発症が少ない、という報告も確かにある。ニコチンが神経系を保護する、というわけだが、この周辺の研究にはタバコ産業から研究資金が投入されているのも事実だ。今回、培養された「脳」はエンドウ豆くらいの大きさだが、細胞や神経系はそろっている。だが、血管系がないようで、ほかの研究者による検証や査読を経ずに学術発表が先行したもののようだ。
InstaVetは、獣医の往診を簡単に予約できるサービス
Tech Crunch 日本版
7月27日に公共放送でオンエアされた『プロフェッショナル 仕事の流儀』では、大阪市の獣医師が紹介されていた。ペットを飼っている人は多いと思うが、ペットの病気に悩んでいる飼い主も少なくないだろう。すでに「家族」の一員になっているペットに十分な医療を施してあげたい、と思うのは当然だろうが、この記事では米国のサービスについて書いている。獣医師と飼い主をつなぐ往診サービスというわけだが、ほとんど一人でやっている動物病院で往診するのはなかなか難しい。日本でも往診獣医師が増えているようだが、これからはこうしたサービスも増えていくのだろう。
Music played during surgeries may hinder communication and impact patient safety
EurekAlert!
この記事で紹介されている研究によると、世界中の外科手術の現場では5割から7割で手術室に音楽を流しているそうだ。音楽といっても多種多様で、ある人にとっては天上の調べかもしれないがある人にとっては単なるノイズでしかない場合がある。この研究では、音楽をかけながら外科手術をすると手術用具などの受け渡しコミュニケーションに悪影響が出るらしい。音楽なしの場合とくらべ、聞き返しなどが増えるそうだ。リラクゼーションなどの目的という短絡的な理由で、どこでもかしこでも音楽を流すのや止めたほうがいいだろう。
Google Ordered To Remove Links To ‘Right To Be Forgotten’ News Stories
TECH TIMES
Googleが「忘れられる権利（right to be forgotten）」に関連する記事を削除するように命令した、という記事だ。これについては、とりわけEU圏内でGoogleに対する風当たりが強い。どんな情報もいったんweb上に載ってしまうと完全に消し去るのは難しい。魚拓でも取られて拡散したらアウトだ。ただ、検索サイトで探せないようにするのは可能なので、Googleなどがヤリダマに上げられる。「知る権利」や「表現の自由」と個人情報保護やプライバシー侵害との綱引きというわけだが、自分にとって都合の悪い情報を検索に出てこなくさせるにはどうするのか。現状、検索エンジンサイトが非協力的なので司法の場へ持ち込む必要があるようだ。
アゴラ編集部:石田 雅彦