震災の時は、地震そのもの揺れよりも、建物の倒壊や、それに続く火災や津波によって大きな被害が出てしまいました。
東京において将来大きな地震が発生した場合、建物倒壊や火災だけではなく、それに対する避難や消火・救助活動などができるかどうかが問題となってきます。
地図は、東京都都市整備局が発表している東京の「地域危険度マップ」です。これは「地震に関する地域危険度測定調査（第7回）」の結果を元に、東京23区において建物倒壊・火災危険度・災害時活動困難度から危険度を5段階に評価したものです。総合危険度が5段階中4または5にあたる地域は「危険度の高い地域」となります。
細かいデータは、東京都のホームページ上に掲載されていますので、自分が住んでいるエリアや、これから投資しようと思っているエリアにどの程度の危険性があるかどうかをチェックすることができます。
人口が集中し、多くの建物が密集している東京23区では、木造住宅が密集している地域（木密地域）での火災による延焼が懸念されます。また消化・救助活動には消防車の出動が必要になりますが、道幅の狭い路地裏のような場所には対応できません。関東大震災の時のように各所で出火することになれば、道幅の狭い、木造住宅密集エリアに大きな被害が出ることが予想されます。
これから東京で不動産を購入しようという方は、マイホームか投資用かに関わらず、この地域危険度マップをはじめ、活断層マップ、洪水マップなど災害のリスクに関するデータチェックを行うことをお薦めします。これらのリスク要因を排除できれば、不動産の災害に対する懸念をゼロとは言えませんが、かなり払拭できることになります。
いつかまた地震に遭遇することは、日本に住んでいる限り宿命と言えます。最悪の事態に備えて、最善の備えをしておく。それによって、同じ事態に遭遇したとしても、それによる影響は大きく変わってくるのは、災害に限らず全てのことに共通です。
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※内藤忍、株式会社資産デザイン研究所をはじめとする関連会社は、資産配分などの投資アドバイスは行いますが、金融商品の勧誘・推奨などの投資助言行為は一切行っておりません。
編集部より：このブログは「内藤忍の公式ブログ」2016年3月11日の記事を転載させていただきました。オリジナル原稿を読みたい方は内藤忍の公式ブログをご覧ください。