紙の新聞を読む人が減ると、劣化メディアが淘汰される

丸の内朝大学マネークラスの授業のために朝の通勤電車に久しぶりに乗って、改めて気がついたことがあります。それは、通勤電車の車内で新聞を広げて読んでいる人の数が圧倒的に少なくなったことです(写真)。

私が新入社員だった30年前は、通勤の車内でほとんどの人が新聞を読んでいました。縦に2つ折りにコンパクトにして、隣の人の邪魔にならないよう気をつかって読んでいたのを思い出します。

特にスマートフォンが登場して以降、その数は一気に減りました。私は今でも紙の新聞も購読していますが、並行してネットで新聞記事のチェックもしています。ネットで記事がすべて読めるのに紙の新聞も読んでいる、1番の理由は広告です。ビジネス書の広告やセミナーに関する告知情報にどんなものがあるのかを確認しているのです。

だから、紙の新聞で本文を読むことはあまりありません。ネット上の記事であれば、短い時間でもサクッとチェックできますし、気になる記事であればその場ですぐ保存できます。そして、後から簡単に参照することも可能です。

紙の新聞を読む人が少なくなり、情報をネット上で収集する人が増えてくると、既存メディアの影響力の低下が予想されます。かつては新聞に書いてあることを全て鵜呑みにしていた人たちが、ネット上の他の媒体からの情報も並行して得るようになり、メディアバイアスが解消される方向に進むのです。

テレビや新聞といった既存のメディアの報道と、アゴラやBLOGOSといったネット上のオピニオンメディアの報道内容が大きく異なるということは、珍しくありません。テレビを見たり、新聞を読んでいる人とネット上のメディアをチェックしている人の得ている情報が違っている状態です。

しかし、それがネット上でそれぞれのメディアが徐々に融合していくと、どちらの報道内容がより真実に近いかということが明らかになってきます。意図的な情報操作をしようと思っても、他のメディアからの牽制がかかるようになり、難しくなっていきます。

そして、誤った情報や意図的に操作された情報を流し続けるメディアは、そのうちに劣化したメディアと見なされ、信用を失い、読者から相手にされなくなっていきます。

紙の新聞がネットに変わっていくことは単に利便性が高まるだけではなく、メディアの競争を促進し、劣化したメディアを市場から淘汰していく市場原理を加速していく。他の業界では当たり前のことが、メディアでもようやく本格化することになるのです。

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※内藤忍、及び株式会社資産デザイン研究所をはじめとする関連会社は、国内外の不動産、実物資産のご紹介、資産配分などの投資アドバイスは行いますが、金融商品の個別銘柄の勧誘・推奨などの投資助言行為は一切行っておりません。また投資の最終判断はご自身の責任でお願いいたします。


編集部より:このブログは「内藤忍の公式ブログ」2017年4月8日の記事を転載させていただきました。オリジナル原稿をお読みになりたい方は内藤忍の公式ブログをご覧ください。

資産デザイン研究所社長
1964年生まれ。東京大学経済学部卒業後、住友信託銀行に入社。1999年に株式会社マネックス(現マネックス証券株式会社)の創業に参加。同社は、東証一部上場企業となる。その後、マネックス・オルタナティブ・インベストメンツ株式会社代表取締役社長、株式会社マネックス・ユニバーシティ代表取締役社長を経て、2011年クレディ・スイス証券プライベート・バンキング本部ディレクターに就任。2013年、株式会社資産デザイン研究所設立。代表取締役社長に就任。一般社団法人海外資産運用教育協会設立。代表理事に就任。