本日の日本経済新聞朝刊に「55歳からの長期投資戦略」という記事が掲載されています（図も同紙から）。長寿化に伴い、資産運用の必要性が高まっている中、具体的な方法を示した記事です。
例示されている条件でのシミュレーションでは、資産運用しないと、89歳で資産はゼロという結果になっています。
しかし、金融資産で運用しても、年利2％なら95歳、3％で96歳になると、資産は底をつく計算です。
つまり、やらないよりもマシではありますが、資産運用しても、効果はそれほど大きくなく、人生100年時代には対応できないことがわかります。金融資産だけで資産しても、お金の不安は解消できないのです。
では、どうしたら良いのでしょうか。
私の身近にいるシニアの女性は、実物資産によってお金の不安を解消しました。保有していた金融資産の大半を不動産にシフトさせ、都心中古ワンルームに投資。年間2万円程度だった金利収入を、毎月16万円近くまでアップさせることができました。年金収入と合わせて、十分な毎月のキャッシュフローを手に入れ、将来の不安から解放されました。
日本経済新聞が、老後の資産運用に不動産投資を紹介しない理由は分かりません。何か不都合な真実があるのでしょうか？
シニアの資産運用で大切な事は、運用利回りだけではなく、毎月のキャッシュフローも重視することです。たとえ、株式や投資信託のキャピタルゲインによって高いリターンを得ても、それを現金化して使うことは心理的にできないからです。
金融資産にも実物資産にも、それぞれメリットとリスクがあります。日本を代表するクオリティ経済紙が、金融商品に偏重した資産運用の情報提供を行い、不動産について比較して紹介しないのは、老後の資産運用を真剣に考える読者に対して、不親切ではないかと残念に思いました。
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※内藤忍、及び株式会社資産デザイン研究所、株式会社資産デザイン・ソリューションズは、国内外の不動産、実物資産のご紹介、資産配分などの投資アドバイスは行いますが、金融商品の個別銘柄の勧誘・推奨などの投資助言行為は一切行っておりません。また、投資の最終判断はご自身の責任でお願いいたします。
編集部より：このブログは「内藤忍の公式ブログ」2018年11月17日の記事を転載させていただきました。オリジナル原稿をお読みになりたい方は内藤忍の公式ブログをご覧ください。