客観性皆無の仲間内で作った賞で権威付けするオールドメディア

このブログに辿り着くような方はマスゴミ、いわゆるオールドメディアが嘘つきであることはご存知だと思います。

  • 記者クラブ制度によって取材対象の役所などと癒着し情報を独占
  • 記者クラブ制度によって各社が談合し予め「どのように報じるか」を調整する
  • 記者クラブ制度によって癒着している関係から役所側の世論操作を手伝ってきた
  • オールドメディア各社が思想の左右関係なく談合しているので自分達に不都合な情報は隠蔽
    (いわゆる報道しない自由)
  • オールドメディアの捏造を他社は報道しない自由でかばい合う
  • オールドメディアはいかなる処分もされないように
    またいかなる処罰の制度整備もさせないように
    マスゴミ各社は総務省キャリアを接待漬けにする専門の社員を用意している
    (いわゆる波取り記者問題)
  • 天下り先であるため総務省キャリアどもは絶対にオールドメディアを処罰しない
    (過去最も重い処分でも注意だけ。絶対に実効性ある処罰はしない)
  • 配信した記事の捏造がバレたりするとサイレント修正をして無謬に見せようとする
  • オールドメディアが攻撃対象にした相手に対しては捏造、誹謗中傷お構いなしで
    メディアスクラムで徹底的に社会的に抹殺しようとするため
    対象にされた人達が自ら命を絶つケースも少なくない
  • 自分達が肩入れしている政党や極左団体や反社団体についてはダブルスタンダードを徹底して擁護する

など、日本の報道の自由の最大の障害であり、最も日本の政治を歪めてきた民主主義の敵であり、
国民の資産である電波も不当に独占し続けてきた日本国民の敵である。そう言ってよいでしょう。

そんなオールドメディアは自分達の捏造報道や世論誘導などについてより視聴者に「これを押しつけたい」と考える場合にはオールドメディア同士で表彰しあう賞を使って権威付けをしてきました。

捏造新聞社と言われてもおかしくない実績を誇る朝日新聞社が社を挙げて売り出した「プロメテウスの罠」というフィクション作品があります。

特に福島第一原発の現場対応に関しての菅直人の行動部分が菅直人の一方的な主張を垂れ流しており、当初から捏造が指摘されていました。

その後の吉田調書捏造事件によって完全な捏造、真っ赤な嘘だった事が裏付けられています。

また反原発を煽る目的かと疑いたくなる過剰に演出された内容などから福島県の風評被害を拡大する放射能デマの風評加害など当時から問題が指摘されてきました。

このプロメテウスの罠という朝日新聞の誇るフィクション小説は日本新聞協会賞を受賞しました。オールドメディアの仲間内ではその年の最も優れた調査報道の一つとして選ばれました。

これまでの情報流通経路を独占していたことによってやりたい放題していたオールドメディアでしたが、ネットの普及によって自分達の捏造報道が証拠付きで指摘されるようになり、そこでオールドメディアが「ファクトチェック」などという制度を自分達が先に団体を作って乗っ取ることにより、オールドメディアの捏造に対してのネットの証拠ベースによる指摘など世論操作を武器にし続けて来たオールドメディアにとって都合の悪い情報を牽制し、読者に嘘を刷り込み続けようともしています。

日本のファクトチェックイニシアティブはオールドメディアとその仲間が入り込んでオールドメディアによる偽情報の拡散を幇助し、オールドメディアの情報を権威付けしようという活動をしていると言ってよいでしょう。

また、日本ファクトチェックセンターは元毎日新聞社取締役を役員に元朝日新聞記者3名による編集部という体制で発足させた組織です。

オールドメディアの捏造がどうやっても言い訳できないレベルであっても捏造を捏造だと指摘しないようにするために「オールドメディアは信用が担保されているからオールドメディアのファクトチェックはしない」という独自ルールを宣言しています。

こうした状態であるためか昨年は沖縄タイムスの阿部岳の記事がファクトチェックアワード2024優秀賞を受賞しています。

この沖縄タイムスのファクトチェック記事については晴川雨読氏が検証しています。

以下そのリンク。

【沖縄タイムスのファクトチェックをファクトチェックする】

結論から言うと、ファクトチェックも主観的で間違っていますし、ファクトチェックアワードの主催しているファクトチェックイニシアティブのガイドラインにも違反しているというお話にならない記事であるということになります。

さて、テレビ番組などを表彰し権威付けを行っているものにギャラクシー賞というものがあります。

主催をしているのはNPO法人放送批評懇談会という団体です。

役員を見ると

理事長 音好宏 (元日本民間放送連盟研究所所員)
専務理事 川喜田尚 (元中部日本放送)
常務理事 藤田真文 (元BPO放送倫理検証委員)
常務理事 選奨事業委員長 出田幸彦 (元NHK理事・放送総局副総局長)
常務理事 選奨事業委員会ラジオ部門委員長 桜井聖子 (元テレコムサウンズ社員 ※現在のTBSプロネックス)

などなど、放送業界のお仲間を集めている組織だということがよくわかります。

オールドメディアが自分達の放送法違反を処罰されないようにするためになんの法的根拠もないBPOというダミー団体を作っていることは有名です。

BPOは放送局に対してなんの権限も持っていません。ただチェックしているフリをして、「このとおり日本のテレビ番組は第三者による検証を常に受けている」ということにするのが目的です。

これを使ってマスゴミの偏向・捏造、いわゆる報道犯罪が問題となっても、監視、検証、処罰をするようなまともな組織や制度などを作らせないようにしているのです。


編集部より:この記事は茶請け氏のブログ「パチンコ屋の倒産を応援するブログ」2025年2月23日のエントリーより転載させていただきました。