昨年11月に発表されたIEA（国際エネルギー機関）のWorld Energy Outlookが、ちょっと話題を呼んでいる。このレポートの地球温暖化についての分析は、来年発表されるIPCC（気候変動に関する政府間パネル）第6次評価報告書に使われるデータベースにもとづいているので、その先行リリースともいえるものだが、これまで悲観的になる一方だった推定が楽観的になっているのだ。
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2013年に発表されたIPCCの第5次評価報告書の最悪のRCP8.5シナリオ（温暖化対策なし）では、2100年の地球平均気温は2000年から2.6～4.8℃上昇すると推定されていた。この4.8℃がマスコミによく出てくる数字だが、今回のIEAの推定では、これが大幅に下方修正されている。
IEAの推定は2040年までだが、このCO2増加率がそのまま2100年まで続くと想定したHausfather-Ritchieの推定によると、図1のようにCO2の実質排出量は、IPCCの”No Policy”シナリオ(RCP8.5)の半分以下になる。
図1 IEAのCO2予測を2100年まで延長した推定
その結果、図2のようにIEAの最悪シナリオであるCPS（現在の温暖化対策のまま）でも、産業革命前から2100年までの気温上昇は2.0～3.8℃と、IPCCのRCP6.0（対策をやや強化する）に近く、中央値（2.9℃）はRCP8.5の4.6℃より大幅に低い。モデルの誤差を勘案した最悪の場合でも3℃程度ですむだろう、とHausfather-Ritchieは予測している。
図2 IPCCとIEAの気温上昇予測（産業革命前から）
このようにIPCCの見通しが下方修正された大きな原因は、再生可能エネルギー、特に太陽光パネルの急速な普及である。図3のようにIEAの太陽光発電容量の予測は2005年ごろからつねに大幅な過少評価になっており、その傾向は2019年も続いている。
図3 太陽光発電容量の増加とIEAの予測
2010年代に再エネの固定価格買取制度が世界に広がり、再エネが急成長したことが、 IPCCの温暖化予測が裏切られた原因である。その傾向は今後も変わらないので、今回のIEAの予測は上限に近いと思われる。
IPCCの”No Policy”シナリオ（IEAのCPS）は何も温暖化対策をしないということではなく、今以上の対策をしないということだから、今後対策が追加されるとCO2の増加はさらに減速し、図1のように21世紀後半にはピークアウトする可能性がある。
これによって気温上昇もさらに減速し、今の対策のままでも産業革命前から3℃程度で安定する可能性がある。これはパリ協定の2℃目標を上回るが、今後の対策によってはパリ協定の目標も達成不可能ではない。現在はすでに産業革命前から1℃上昇しているので、最悪の場合でも今後2℃の上昇ということだ。
温暖化の脅威を強調する人々が再エネを普及させた結果、温暖化が減速したのは皮肉である。彼らが敵視している石炭火力も、2010年代には増加率が下がった。今後は「脱炭素化」だけではなく、途上国の生活水準など多面的な基準でエネルギー問題を考える必要があろう。
