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ウォール・ストリート・ジャーナルやフォーブズなど、米国保守系のメディアで、バイデンの脱炭素政策への批判が噴出している。
脱炭素を理由に国内の石油・ガス・石炭産業を痛めつけ、国際的なエネルギー価格を高騰させたことで、エネルギー輸出に頼るプーチンに力を与えてしまったからだ。
記事は無数にあるが、幾つか拾っておこう。
- ルパート・ダーウォール記事「プーチンに対抗するには、ネット・ゼロを捨てることだ」（リアルクリアエナジー 2022年2月24日）
- 社説「エネルギー、ロシア、アメリカの力」（ウォール・ストリート・ジャーナル紙 2022年2月27日）
- スーザン・クラブツリー記事「ロシアのウクライナ侵攻でバイデンのグリーンアジェンダは大混乱」（リアルクリアポリティクス 2022年2月28日）
- ダン・エバーハート記事「米国の石油産業を解放することは、バイデンにエネルギー危機を回避する道を提供する」（フォーブス 2022年2月25日）
この期に及んでも、まだ「再生可能エネルギーを増やせば化石燃料は要らなくなる」などと主張する人々も多いが、全く現実的ではない。まずは何としても自滅的な脱炭素を止めて化石燃料産業を復活させないといけない。
日本でも、脱炭素は緊急に見直して、まずは石炭火力をフル活用すべきだ。また、原子力は再稼働を急ぐべきだ。それによって、国際的なLNG価格を下げることで、自由世界の窮状を救い、プーチンに打撃を与えることができる。
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