「オール・ジャパンで日の丸技術を推進する」の愚 - 松本徹三

一時期、「外圧（ガイアツ）」という言葉が流行った事があります。外国から圧力を受けるような事は、日本人としては忌避したいのが普通なのでしょうが、この「外圧」については、不思議な事に、しばしば前向きに受け取られました。「もう、こうなれば、外圧にでも頼るしかないのかなァ」というような事が、しばしば囁かれたのです。

ことほど左様に、日本では「既得権」を守ろうとする力の壁は厚く、政治家も官僚も、色々な思惑から、そちらの方に加担する事が多いようなのです。既得権に風穴を開けようとする側も、政治家や官僚と事を構えれば、後でいろいろな面で不利を招く恐れがある事から、ついつい弱気になり、そのような「しがらみ」を持たない外国人に前面に立ってもらうことを期待する破目になるのだと思います。

情報通信産業の分野で「外圧」が猛威を振るったのは、もう三十年近くも前に、NTTの半導体の購買方針を巡って、Intel やTIが、「性能や価格とは関係なく、単に国産メーカーであるという理由によって発注先を決めようとしている」として、激しくクレームした事を嚆矢とします。これによって、NTTは、その後は「発注の理由」について透明性のある説明をしなければならなくなりました。

教育用パソコンの開発に当たって、当時の文部省が日本製OSのトロンを採用しようとしたのに対し、Microsoft等が猛然とクレームして、遂に断念させた事については、トロン贔屓の日本人の一部には、今でも「米国の横暴」をなじる向きが多いようです。しかし、当時Microsoft等が問題にしたのは、これが「国家プロジェクト」だったからです。もし民間の会社が自らの意志でトロンを採用するというのだったら、Microsoft等も、勿論、何も文句を言うことはなかったでしょう。

（「トロンの採用は、経済的、技術的合理性を欠いた単なる『国産技術振興策』であり、日本のTax Payerの合意が得られているかどうかも疑わしい」というのが、当時のMicrosoft等の言い分でした。また、仮に当初の文部省の思惑がそのまま通っていたとしても、トロンがパソコン用のOSとして世界市場で市民権を得られたかと言えば、殆どの人がその可能性を否定するでしょう。）

通信の関係では、「NTTとそれに追随する事業者の壁に阻まれて、TACSというアナログ技術がDDI（当時）にしか採用されず、この為、東京と名古屋を含む日本の主要都市への浸透を阻まれている」とMotorolaがクレームし、「政治圧力」によって、「普通の民間の会社」である日本移動通信（トヨタ系）がその採用を「強制」されたということが、1990年代の初めに起こりました。

これについては、「米国の横暴」と「日本政府の弱腰」を詰る声が強かったのですが、当時の裏話をよく聞いて見ると、Motorola1側も、こんな無茶なことを力づくで押し通そうとしたわけでは決してなく、その伏線として、「日本の通信事業者の生殺与奪は日本政府が完全に握っているのだから、何でも自分達に任せなさい」という事を、別の局面で日本政府の高官自身がMotorolaに伝えていたという事があったようなのです。

このような話を長々と披露したのには理由があります。私の見るところ、日本の政治家や官僚には、この「外圧コンプレックス」の裏返しとして、「優秀な日本の通信技術や製品が海外市場で一向に売れないのは、（アメリカのように）国家政策がハイテクビジネスとうまく連動していないからだ」と誤解している向きがあり、その為に、「オール・ジャパンで『日の丸技術』を世界に推し進めよう」というような「見当外れで、成功の確率の乏しい提言」が、声高に叫ばれることが多いからです。

私はアメリカの会社に長年勤めましたから、アメリカの官民協力の内情についてはよく分かっています。はっきり申し上げますが、このあたりの実態についての多くの日本人の理解には、「枯れ尾花を幽霊と見誤るような」相当の歪み（過大評価）があります。アメリカの「官民協力」の実態は、「国家」が前面に出るような、そんな大上段に振りかぶったものではなく、「普通の民間会社」の「普通の商活動」の延長線上にあるものです。

あらためて言うまでもない事ですが、ことアメリカに関する限りは、殆どのビジネス活動は「民」主導であり、｢官｣は「民」の要請に従って協力するだけです。初めから国の力に頼るような「ひ弱な会社」は、そもそも企業として存立し得ないのです。

各企業は、大企業も中小企業も、世界市場の開拓を目指してそれぞれに努力します。しかし、相手国の「理不尽な法制度」や、「訳の分からない政治力」の壁に阻まれるようなことがあると、「ここはアンクルサムの出番だなァ」ということになって、国務省やUSTRなどに協力を要請するのです。

要請を受けた「官」側は、勿論、いつでも手ぐすねを引いて待ち構えており、あらゆる協力を惜しみません。（彼等は、「Tax Payerの為に自分達が如何に効果的に働いたか」を常にアッピールする必要があるので、こういう協力要請は大歓迎なのです。）法律家は理論武装して、相手国政府の「国際協定違反」を衝きますし、大物政治家も商談の先頭に立つことを厭いません。輸出入銀行や保険機構等が、支払い条件面で強力に支援することもよくあることです。

しかし、ここで注意すべきは、最初のトリガーは常に民間企業が引くということです。殖民地時代の残滓が残っていた一昔前とは異なり、初めから「星条旗を押し立てて海外市場に向かう」などという愚策をとる会社は殆どありません。give and takeの条件を出して、先ずは「外国に自分たちの仲間を作る」方が効果的なことを知っているからです。

日本の企業が取るべき戦略も当然同じであるべきです。はじめから「オール・ジャパン」の旗印を掲げてしまったら、相手国の企業は「提携して利を取る」可能性がないと見て、やむなく「地元が結束する」ことによって対抗しようとするでしょう。日本の政治家や官僚が、日本企業の為に良かれと思ってやることでも、企業側からすれば却って有難迷惑であることが多いのではないかと思います。

もう40年も前のことですが、私が勤めていた伊藤忠商事と富士通は、ドイツとスエーデンを結ぶ通信用の海底ケーブルの受注に成功しました。当時、海底ケーブルの敷設は、米・英・仏の三国の企業の完全な寡占体制化にあったのですが、伊藤忠の担当者は、常日頃英仏の言いなりになっていることに鬱積を募らせていたドイツ人やスエーデン人の心理をあおって、商談を有利に進めました。最後の土壇場で、英仏が「敷設船を貸さない」という戦略を打ち出した為、一時は万事休したかに見えましたが、マフィアまがいのイタリア企業が所有する船を急遽手当てする事によって、何とか窮地を脱しました。民間企業は、この様にしたたかに、且つあくなき執念を燃やして、毎日の商売に取り組んでいるのです。

携帯電話機の世界市場で圧倒的なシェアーを持つフィンランドのノキアは、フィンランド政府の「国家戦略」に乗って世界市場に乗り出したのでしょうか？　勿論そうではありません。彼等は、逆に、国の庇護の上に安住していたドイツのシーメンスやフランスのアルカテルの油断を突いたのです。早い時点から遠い日本に部品の供給基地をつくり、韓国や中国に信頼できる下請け生産会社を確保し、世界各地で地元の企業と組んで流通機構を抜本的に整備することによって、「隙のない世界戦略」を展開したのです。

成程、中国や韓国では、国が「国産技術育成」の音頭を取って、戦略的な展開をしようとも試みています。しかし、この様な試みは、概ねうまくは行っていません。

韓国では、かつて、「WIPI」という携帯電話機用の統一アプリケーション・プラットフォームや、韓国版の「WiMAX」である「Wibro」を、国主導で海外にまで展開しようとしましたが、うまく行きませんでした。しかし、今や世界に冠たる一大電子機器メーカーとなったサムスンやLGは、そんなこととは全く関係なく、独自に世界戦略を推し進め、世界市場で欧米メーカーを追い落としつつあります。

中国は、国産技術のTD-SCDMAの成熟を待っていた為に、第三世代携帯通信への移行が大幅に遅れてしまいましたが、中国メーカーの華為（Huawei）や中興（ZTE）は、それとは全く関係なく、独自に世界の第三世代携帯市場に打って出て、既に大きな成功を収めつつあります。

はっきり申し上げますが、日本の情報通信技術が海外市場で成功するためには、個々の民間企業が、サムスンやLG、或いはHuaweiや ZTEのように、信念と執念を持ち、且つ、したたかな戦略と戦術を持って、自ら世界に打って出なければなりません。初めから世界市場を見据えて、先手必勝で打って出るのです。

一社だけでの推進が困難と判断すれば、提携相手としては、日本の企業等は考えず、初めから「シナジー効果」の見込める適当な会社を世界中から探すべきです。（「CJK」などという美しい言葉にとらわれて、提携相手をはじめから中・韓に絞り込むのも考え物です。）

「オール・ジャパン」というアプローチには次のような問題があることも、この際はっきりと申し上げておきます。（反論があれば、是非お聞きしたいと思います。）

１）「日本を固める」のに先ず多大の時間と労力を費やす事になり、タイミングを失する。
２）組織が重くなり、何事に対しても、迅速、且つ臨機応変の対応が出来なくなる。
３）競争相手を無用に警戒させ、「政治力で対抗される」等の不測の事態を招きかねない。
４）何事によらず「お上頼り」になり、信念と執念をもって事にあたる人間がいなくなる。

更にもう一言。そもそも、「日の丸技術」と銘打ったもので、日本国内と海外を問わず、これまでに市場で成功したものがあれば、挙げて頂きたいと思います。こと情報通信産業については、私の知る限りでは一つもないと思います。