ドラマより遥かに面白い永田町の結婚事情 --- 選挙ドットコム


2016年は(元)議員同士の夫婦(というか旦那さん)が世間を賑わせています。
公人のスキャンダルということで全国民にその不徳が知れ渡ってしまっていますが、もしも職場内で自分や身近な人の同じような噂が広まっても、彼のように肩身の狭い思いをするのは必至でしょう。

2014年に行われた調査(http://www.gaba.co.jp/release/release141022.html)によると、職場恋愛を経験したことのある人は約4割もいるそうです。

最近では手当てや補助金を出すなど、職場恋愛・結婚を推奨する企業も増えているようです。
職場恋愛・結婚には以下のようなメリットがあると言われています。

・生活リズムが似ているため予定が立てやすい
・相手の仕事の状況や人間関係がオープンなため、カップル間で共通の話題を多く持てる、仕事が原因の喧嘩を避けやすい
・(恋愛が順調な時期は?)パートナーがいる職場に行くことが楽しくなる?!
・職場にとっても、社員のプライベートが充実することで、仕事のモチベーションが上がる

しかし一方で、こんなデメリットもあるようです。

・公私ともに一緒に過ごすため、緊張感や新鮮味を早い段階で失いやすい
・職場や同僚に関係を隠す必要があるケースもある
・特に関係を公にしていない場合、パートナーの悪い評判などを聞くこともある
・別れた場合、別れ方によっては気まずい…

相手のいろいろな面を把握できる反面、一緒にいる時間や共通の知人が多い故の悩みも常に付きまとうようですね。そんな職場恋愛・結婚は民間企業に限った話ではなく、国会議員どうしでもあることなんです。

話題の的!不倫騒動で辞職した宮崎謙介元議員&金子恵美議員

真っ先に思い浮かぶのは、冒頭でも触れた今年メディアを騒がせている、言わずとしれたこの議員夫婦、という方も多いのではないでしょうか?男性国会議員初、育児休暇取得を希望したことで注目を集めながらも、不倫発覚により辞職に追い込まれた宮崎議員と、 “自民党の2大マドンナ”の一人とも称される美貌の持ち主で金子議員。

金子議員の掲げる政策の一つ「少子化・人口減少対策」があり、その中には「仕事と家庭の両立支援に積極的に取り組む企業支援のための税制の充実」「女性の健康の包括的支援に関する施策を総合的に推進」といったものも。夫婦一丸となってこのロールモデルをつくろうとしていた矢先の出来事です…。

今回の騒動により 旦那さんの宮崎議員は職場(国会)を離れる形となり、“元・党内夫婦”となってしまいました。

熟年カップルも!山本拓議員&高市早苗議員

山本拓議員(自民党)と高市早苗議員(自民党)。2人は元々、自民党内でも同じ清和会(森派)所属で、何かとご縁があったそう。

高市議員のコラム(https://sanae.gr.jp/column_details336.html)によると、交際期間ほぼなし、山本議員からのアプローチからわずか約1週間で結婚を決めた電撃婚だったようです!

異なる政党で愛を育むカップルも!世耕弘成議員&林久美子議員

なんと、中には政党が異なるカップルも!世耕弘成議員(自民党)と林久美子議員(民主党)夫婦です。

なんでも、参院議員会館内で事務所が近かったことから親密になり、結婚まで至ったとか。結婚当時、世耕議員は副官房長官として安倍首相の側近だったことから永田町では、「林議員を通じて、民主党に情報が流れるのでは…」と心配する声も挙がったという噂があります。

近しい境遇で分かり合えることが多い?

国会議員といえども人間、同じ職場だと時間をともにする機会が多く、会話も弾むことが想像できますね。 特に政治家は、土日や休日にこそイベントなどの挨拶周りがあったり、年末年始など休みがかえって忙しい、次の任期が必ず保証されている訳ではない、など、当然ですが民間企業とはプライベート面も含め大きく異なる生活の職業です。

このような状況下で、お互いに理解し合えることが議員カップル、夫婦を生み出す要因として大きいのではないでしょうか。

この記事を見ている人はこの記事も読んでいます
東京都内でシングルマザーとってもに優しい3つの自治体はどこ?
育休議員辞職 明暗分かれる「不倫」のその後

著作者:ddogloverrr
増沢諒:食べる政治代表
1988年長野市出身。早稲田大学卒業後、ITベンチャーでの勤務を経て、現在、東工大大学院修士課程。研究テーマは「ネットと政治」。ネット選挙解禁を目指す活動「One Voice Campaign」をはじめとし、様々な啓蒙活動を展開。2014年マニフェスト大賞受賞。
Twitter:mojamoja_megane
WEBサイト:http://taberuseiji.com/


編集部より:この記事は、選挙ドットコム 2016年3月7日の記事を転載させていただきました(タイトル改稿)。オリジナル原稿をお読みになりたい方は選挙ドットコムをご覧ください。