バレンタインデーでもらうチョコレートが減ったのは私だけじゃないよね?

2月14日はバレンタインデーでした。数年前は洋菓子店にチョコレートの特設販売コーナーができ、大勢のお客様で賑わっていました。しかし、今年はその気配をあまり感じませんでした。

東京ミッドタウンにはゴディバの特設売り場が登場しましたが、こちらは当日も混雑している様子はありませんでした。常設店のToshi Yoroizukaも定休日をずらして営業していましたが、店内にバレンタインデー特有の雰囲気はなく、行列もほとんどありません。

私自身、今年もチョコレートをもらいましたが(写真)、その数はここ数年で最も少なくなりました。これは市場の変化ではなく、私自身の変化が原因かもしれませんが・・・。

バレンタインデーというのは関西の洋菓子店モロゾフが、イタリアのウンブリア州テルニ市にあった2月14日に愛する人に贈り物をする習慣から発想して、チョコレートを贈るというマーケティングを考え出したもののようです。

日本でも私が子供の頃は、女性が好きな男性に渡していたと記憶していますが、社会人になると「義理チョコ」が出てきて、最近は男性が男性に渡す例もあるそうです。元々のルーツも何だかこじつけのような話なのに、日本での風習になってから、さらに不思議なイベントに「進化」しています。

バレンタインデーのチョコレートマーケットが本当に縮小しているのかはデータを見なければわかりませんが、何だか「終わってしまったイベント感」があるのは事実です。

この手のイベントで最近話題になったのが「恵方巻き」です。コンビニが恵方巻きの過剰な販売ノルマを加盟店に振り分け、大量の廃棄ロスが発生して、ネット上で批判が集中しました。

2つのイベントに共通するのは、伝統的な風習のように見えて、実は商品の販売促進のためのマーケティングだということです。消費者はストーリーのある商品に惹かれますが、それが本来の風習とは違う販売促進のためだと知ると、急に購買意欲を減退させます。

日本にはお正月から始まって、恵方巻き、バレンタインデー、ひな祭り、ホワイトデー・・・とたくさんのイベントがあり、便乗商法が盛んに行われます。しかし、そろそろ淘汰が進み、本当に定着して盛り上がるイベントと廃れていくイベントに分かれていくと思います。バレンタインデーはどうやら後者のようです。

男性読者の皆さん、今年はもらったチョコの数、私と同じように減りましたよね?

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※内藤忍、及び株式会社資産デザイン研究所をはじめとする関連会社は、国内外の不動産、実物資産のご紹介、資産配分などの投資アドバイスは行いますが、金融商品の個別銘柄の勧誘・推奨などの投資助言行為は一切行っておりません。また投資の最終判断はご自身の責任でお願いいたします。


編集部より:このブログは「内藤忍の公式ブログ」2017年2月15日の記事を転載させていただきました。オリジナル原稿をお読みになりたい方は内藤忍の公式ブログをご覧ください。

資産デザイン研究所社長
1964年生まれ。東京大学経済学部卒業後、住友信託銀行に入社。1999年に株式会社マネックス(現マネックス証券株式会社)の創業に参加。同社は、東証一部上場企業となる。その後、マネックス・オルタナティブ・インベストメンツ株式会社代表取締役社長、株式会社マネックス・ユニバーシティ代表取締役社長を経て、2011年クレディ・スイス証券プライベート・バンキング本部ディレクターに就任。2013年、株式会社資産デザイン研究所設立。代表取締役社長に就任。一般社団法人海外資産運用教育協会設立。代表理事に就任。