かつて上海に駐在していた2000年の後半、中国国内の労働コストは急上昇していたが、まだ製造業は活況で、日系企業には多数の日本人駐在員がいた。当時、企業や業種にかかわらず駐在員の間で流行った言葉は「OKY」、つまり、頭の文字をとって、「お前が、来て、やってみろ」だった。
本社が現場の状況を理解せず、無理難題を吹っかけてくることを愚痴ったのである。それはそのまま、日本メディアへの批判にもつながっていた。
日本企業の本社は、日本にいて、日本の新聞やテレビが伝える中国に接し、それを鵜呑みにする。現地の駐在員が、その報道とは異なることを報告しようものなら、「日経にはこう書いてあった」「テレビのニュースでは・・・」と一蹴されてしまう。メディアへの信仰が強く、ガラパゴス化の進む日本社会においては特に、本社は駐在員の言葉を信用せず、「権威ある報道」に左右される。
そこで駐在員の不満は、現地にいる日本メディアの特派員に直接向けられる。「なんで正しいことを伝えないのか」「一面しか見ていないではないか」と。すると特派員はどう答えるか。理路整然と、説得力をもって反論できる記者はまずいない。同じことを繰り返すのだ。
「自分が正しいと思う記事を送っても、東京のデスクがボツにしちゃうんですよ」
「ああいうふうに書かないと、デスクが納得してくれないので」
私には責任逃れにしか聞こえない。信念がないのである。以前、拙著『習近平暗殺計画 スクープはなぜ潰されたか 』（文藝春秋）で以下のように書いた。同著のタイトルはおどろおどろしいが、主として現在の大新聞社のあり方を問いただした内容である。
「むしろ東京のデスクから指示がなければ、どう書いていいかわからない記者も少なくない。原稿の書き方や切り口、トーンについて、東京からどんな無茶な注文が来ても、喜々として従って器用に原稿を書き上げる記者がいる。それが責任を負わずに済む手っ取り早い生き方だ。責任を逃れるために、自由を犠牲にしてもよいと考えている。自由を守るのには強い覚悟と、継続した努力が必要だ。これが責任重視の心構えである。だが責任を負いたくない者は、体裁のよいリスク重視に走ろうとする。事なかれ主義、官僚主義の横行は、もう限界まで達していると言える」
だから特派員の間では、「OKY」の言葉が流行らない。上司の言うことを聞いていれば、苦労はないからだ。
だがメディアには興味深い現象がある。事なかれ主義による横並び体質が強いため、東京のデスクが、「NHKが7時のニュースで流したけど、どうなってんだ」「朝日に書いてあったのとはニュアンスが違うんじゃないか」などと、わかったようなふりをして注文をつけてくる。他社との差異を極度に恐れる。その日の記事メニューは、通信社が事前に流す出稿予定を下敷きにしながらつくっている。何よりも気にするのは、スクープがないことではなく、他紙にある記事が自分の新聞に載っていない、そのことだけだ。これが国際報道部門における後ろ向き体質の現状である。
日米、日中関係や北朝鮮問題など、政権の政治的立場がかかわるテーマになると、デスク個人は思考停止状態に陥り、社論や上司の指示がないと何の判断もできない。下手をすると編集トップの意向を「忖度」したり、社内の「空気」を読んだりするような編集作業も行われる。そのあさましい小役人根性には、しばしば辟易とさせられてきた。大半の記者は羊の群れのように、沈黙しながら流れに従っている。
スクープ競争をしている報道機関がどうして、と不思議に思うかもしれない。だが、抗うことのできない部数凋落傾向にあって、新聞社の部数競争は、同業他社の敵失に頼るしかない。こうして、極度に失敗を恐れる事なかれ主義がはびこる。「間違えるぐらいなら、特ダネは書かなくてもいい」と平気で口にする編集幹部までいる。もう記者の魂はない。これが偽らざる現状である。
中国で外国メディアを管理する公安担当者に「日本人記者は視野が狭い」と言われたことがある。たとえば、政府への抗議デモや反日デモの呼びかけがある。場所が指定されているので、公安当局は「外国人記者の安全確保」を任務として現場に行き、取材を排除しようとする。これは上部機関の命令なので、彼らと議論してもしょうがないのだが、欧米記者の中には現場で抗議し、時に衝突事件を起こすケースもある。取材妨害自体をニュースにする記者もいる。
この点、日本人記者は一般的に「物わかりがいい」とほめられるが、決まって「ほかの社は来ましたか」と尋ねるそうだ。常に他社の動きを気にする横並び文化である。本社のデスクが「他社はいるのか」と聞いてくるため、現場の記者が習い性になっているのだ。
真実を伝えることが目的ではなく、大過なく無難にやり過ごすことが習慣になっている。公安担当者からこの話を聞かされ、私は同胞として大いに恥ずかしい思いをさせられた。
最近、日本の各方面とやり取りをし、現地でますます痛感する日中の情報ギャップについて、「ひと言」コメントするつもりだったが、とてもひと言では終わらない。回を分けて書き続ける。
(続)
編集部より：この記事は、汕頭大学新聞学院教授・加藤隆則氏（元読売新聞中国総局長）のブログ「独立記者の挑戦 中国でメディアを語る」2017年6月4日の記事を転載させていただきました。オリジナル原稿をお読みになりたい方は、加藤氏のブログをご覧ください。