新興国だからと思えば理解できる「安すぎる日本」

義妹が駐在していたイスラエルから帰国したので、親戚6人で久しぶりに集まりました。

西麻布の中華のお店の個室を予約。有名シェフがプロデュースするお店で、全員に大好評でした。

注文したコースは、トリュフのかかったブランドポークの前菜や、上海蟹のスープ、さらに点心やマーボー茄子、さらに坦々麺にデザートのプリンまで全部で8品。食べ盛りの高校生も途中でお腹一杯になるくらいのボリュームでした。これが何と1人4000円税別です。

3時間近くゆっくりご飯を食べて、お酒や中国茶も楽しみ、会計は1人6千円足らずでした。

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もし、ニューヨークのマンハッタンやパリの街中で食べたら、チップも入れて1万円は軽く超えるでしょう。

「安すぎる日本」が話題になっていますが、東京にもランチタイムの客単価が50,000円以上といった高級店もあります。しかも、半年先まで予約が取れない人気だったりします。

つまり、このような高級店と、ローカル価格の格安店が2極化しているのが、現在の東京の飲食店の現状だと思います。

これは、東南アジアの新興国に行った時に感じる「二重価格」と似ています。

バンコクやクアラルンプールのような新興国の中心都市に行くと、外国人が利用する高級ホテルでは、先進国並みの価格であるにもかかわらず、ホテルを出るとローカルの飲食店では激安で食事をすることができます。

日本も全ての飲食店が安すぎるわけではありません。外国人や一部の富裕層を対象にした高級店も存在し、予約が取れないくらいに人気を集めているのです。

安すぎると感じているのは、日本人ローカルのレストランだけです。ミシュランガイドなどに掲載され、グローバルに知られている飲食店は、価格もグローバルスタンダードになっています。

だから「安すぎる日本」ではなく「2極化する日本」と考えるのが、正しい理解と言えるのです。日本人にとっては、何だか悲しい現実です。


編集部より:このブログは「内藤忍の公式ブログ」2021年11月22日の記事を転載させていただきました。オリジナル原稿をお読みになりたい方は内藤忍の公式ブログをご覧ください。

資産デザイン研究所社長
1964年生まれ。東京大学経済学部卒業後、住友信託銀行に入社。1999年に株式会社マネックス(現マネックス証券株式会社)の創業に参加。同社は、東証一部上場企業となる。その後、マネックス・オルタナティブ・インベストメンツ株式会社代表取締役社長、株式会社マネックス・ユニバーシティ代表取締役社長を経て、2011年クレディ・スイス証券プライベート・バンキング本部ディレクターに就任。2013年、株式会社資産デザイン研究所設立。代表取締役社長に就任。一般社団法人海外資産運用教育協会設立。代表理事に就任。