はじめに
日本経済新聞2022年5月2日に、Hot Science Topicsと題した記事が現れた。キャプションは「オミクロン級出現 3年内?」「日米で確率推定、英はシナリオ提示」とある。筆者はシナリオプランニングを専門としているもので、この記事にある「英はシナリオ提示」の部分を確かめてみた。
すると、シナリオプランニングの思想と理論と手法を紹介できる恰好の解説が書けるもので、本誌をお借りして読者諸賢に披瀝したい。シナリオプランニングを理解するのには、公表されたシナリオ作品を読むのが早道である。
1.英国政府/SAGE、コロナ禍の未来シナリオ
2022年2月、英国政府は、コロナ禍の英国の短中期的未来をシナリオ手法を用いて分析し、公表した。以下に概要を説明する。
英国政府の諮問機関であるSAGE(Scientific Advisory Group for Emergencies)は、コロナ禍の未来は、新型コロナウィルスの変異次第でまったく異なってくる、そして今現在の我々には、ウィルスがどう変異してゆくのか、わからない、という見解である。
そこでSAGEは、未来の不確実性/不可知性を扱うことができるシナリオ手法を採用した分析結果を政府に提出した、政府はこのシナリオ作品を、原型をとどめたまま公表した、筆者はこのように推測している。
なるほど・・・生物細胞自体の分裂、増殖、DNA複製の際にはエラーが少なからず起る。これら複製エラーやDNA損傷の大部分は、細胞が持つ修復機構により高い効率で取り除かれるので、細胞の突然変異(自然突然変異)は非常に低い頻度でしか生じない、のだそうだ。
ただしウィルスのレベルでは話が異なる。ウィルスはすごい速さで遺伝情報のコピーを繰り返し、コピーミスによる変異が起こっている。新型コロナウィルスの場合は、遺伝情報を構成する塩基上で、だいたい1カ月に2つの変異が蓄積されているのだ、という。コロナ禍の波は、毎回、別の変異ウィルスによってもたらされている。2022年春時点の新型コロナウィルスは2年前のウィルスとは配列も性質も違っている。
そしてここが肝心なところだが、複製エラーは、これは確率論的に起こる。未来の新型コロナウィルスが、どのように変異してそれがどんな性質を持つか、予想ができない。このウィルスは、次第に宿り主の人間との共存をはかろうとして弱毒化してゆく、という見通しがあるが、希望的にすぎる。
ということで英国SAGEは、新たな変異株のとりうる性質の不確実性に注目して、コロナ禍の英国の今後を語る4つのシナリオを作った。
シナリオの射程は、「今後の12か月から18か月」としている。なお、4つのシナリオに共通して、コロナ禍は当面収束せず、今後の12か月から18か月以内にも新たな変異株が流行するだろう、という見解だ。
<シナリオ1「想定可能な最良シナリオ Reasonable best-case」>
次の変異ウィルスの脅威はオミクロン株並みである。ワクチンの効果や感染力、重症度に大きな変化はない。
このシナリオでは、今後12~18か月、季節や地域ごとに小規模な流行が起きる。免疫が弱い人には既存のワクチンを毎年接種する。
<シナリオ2「楽観的シナリオ(中道想定) Central optimistic」>
オミクロン株の前の流行を引き起こしたデルタ株並みの脅威を持つ新たな変異種が出現して、季節的な流行が発生するかもしれない。が、社会の免疫力は総じて増している。
このシナリオでは、免疫が弱い人や高齢者には、毎年、更新したワクチンを接種する。流行が厳しい年には、広く一般にも打つ。マスクなど公衆衛生対策が必要な場合もある。
<シナリオ3「悲観的シナリオ(中道想定) Central pessimistic」>
社会の免疫力の向上そのものが、思いがけない変異種を出現させる。この株の感染力はオミクロン株より強く、免疫をすり抜ける性質を備えてもいる。ただし既存ワクチンに重症化予防効果があるので、このシナリオでは流行は繰り返すものの、社会生活の広範囲の混乱は避けられる。
人々は更新されたワクチンを毎年接種してゆく。自主的な行動制限が行われる場合もある。
<シナリオ4「想定可能な最悪シナリオ Reasonable worst-case」>
人間世界、特に途上国ではワクチン接種が進まず、動物を介したウィルスのやり取りも収まらず、結果として多様な変異株が出現しつづける。強敵の変異株が出現するだろう。免疫をすり抜け、どの年齢層が重症化して死亡率が上昇するのか、見通せない。
このシナリオでは、我々の社会は自主的な行動制限に後ろ向きである。ワクチン開発が変異のスピードに追い付いていけない場合には、強い行動制限が必要となる。
2. 作品解説、シナリオプランニングの思想、理論、手法
英国政府/SAGEが発表したシナリオ作品は、シナリオプランニングの思想、理論、手法を正統に踏まえた作品だ。
第1に、発表の趣旨は、「英国でこのパンデミックが今後どう推移する可能性があるのか、いくつかのシナリオ(scenarios)で“描写illustrate”したもので、4つのシナリオ以外の展開も否定できない(cannot be ruled out)、だから、今後12~18か月にどう推移するものか、についても確信がもてないのだ」と説明する。正直だ。
シナリオプランニングは、未来が正確には予想できないことを正直に認めることから始まる。この作品はこの思想に忠実だ。
第2に、変異株の出現とパンデミックの流行との間に、フィードバックループを見ている。ひとつは、社会の免疫力の向上が、免疫をすり抜ける性質を備えた変異株の出現をもたらす、というフィードバック。もうひとつは、途上国でのワクチン接種の不十分さが、多様な変異株を発生させつづける。このように、シナリオの制作にはシステム思考を用いる。
第3に、各シナリオを物語(narrative)として書き、コロナ禍のもとでの英国社会の未来の諸相を全体的、包括的に描こうとする。各シナリオは、因果関係を辿って語られるが、その因果のロジックは、シナリオごとに、敢えて、違えてある。これは、読者により深く考えてもらうための工夫なのだ。また、物語の内容を想起させる題名を各シナリオにつける。
第4に、4つのシナリオに出現確率を割り当てていない。4つの未来は同等の確率、つまり同等の確からしさをもって取り扱うべき、という立場で書く。もしSAGEが、仮に、楽観シナリオ(中道想定)の出現確率は60%、と定義すれば英国政府も国民も、このシナリオを“英国社会の将来”と受け取ってしまう。
未来は不確実、という理論的立場からは、こうなる。
第5に、そもそもシナリオを4つ、置いていること。ここにも大事な手法が見える。仮にシナリオを3本作ったら、楽観シナリオ、悲観シナリオ、中道シナリオとでも名付けるだろう。そうすると、英国政府も国民も、中道シナリオを“英国社会の将来”と受け取りかねない。だから、4本、あるいは2本のシナリオを示す、という手法が適切なのだ。
3. わが国では・・・
ところで、日本では新型コロナウィルスの短中期的未来について、どう考えるのか?
日本経済新聞2022年5月2日15面では、こう紹介されている。
京都大学教授の西浦博さんは22年4月、厚生労働省の専門家組織「アドバイザリーボード」で、オミクロン級ウィルスの出現リスクに関する分析を示した。結論は「平均して数年以内に1回のペースで発生する」だ。新型コロナの出現から約2年たってオミクロン型が見つかり、その後22年4月までの5か月では新たなオミクロン級が現れていないことから出現確率を推定した。オミクロン級が1年以内に出現しない確率は約65%、1回以上出現する確率は約35%とした。平均2~3年に一度のペースで発生する計算だ。
この新聞記事の正確性については、日経新聞殿にも責任を分担してもらいたい。
筆者はこの記事を“事実”として取り扱い、日本の厚生労働省と英国政府/SAGEのアプローチを比べてみよう。(以下の行論には推論が含まれます)
“確率”という、英国政府/SAGEが注意深く避けたコトバが現れる。未来の出現リスクは、“確率”で計測可能だ、という見解である。端的に、この分析は過去のデータを頼りとしていることがわかるだろう。過去のトレンドを観察すれば、未来が予想できる、とする方法論に依拠しているのだ。だけれども、刻々、変異してゆく未来の新型コロナウィルスは、過去のご先祖の振舞い方を範として、あるいは反面教師として生き延びようとするものだろうか? 繰り返すが英国政府/SAGEは、今後どんな変異がおこり、それがどんな性質を帯びているのか、予想することはできない、という見解だ。
厚生労働省の「アドバイザリーボード」も、英国政府のSAGEも、似たような立場と機能を持っているのだろう。ここで、日本政府が、もし仮に、アドバイザリーボードに現れた上記の知見を、そのまま、政策立案根拠に採用するとしたら?
以下は妄想である。
政策立案には科学的根拠が必要だ。だから専門家を集めたアドバイザリーボードに議論を求めている。専門家が公表したトレンド分析を根拠に据える。そうすると、オミクロン級の新株の出現は22年度予算の執行の前提にしなくてもよかろう。もしも出現したら、予備費で賄う。オミクロン級よりも強い脅威を振るう新株の出現可能性については、これは考えられる。が、当日のアドバイザリーボードではこの点についての議論は少なく、議事録ではほとんど触れていない。だからこの懸念は検討から外そう・・・
なんだか、バックミラーを頼りに運転しているみたいである。“前方不注意!”ではないのかしらん。
おわりに
振り返って、英国政府はSAGEの提出してきたシナリオ作品を、どう取り扱うのか? ここはうかがい知れないところだが、日本の政府官僚機構の内部よりも、深い議論が行われるのではないか?
どちらの政府組織が、コロナ禍対応のパフォーマンスに優れているのか、は、また別の話になるのだが。