大東亜戦争の開戦が決定されるまでのプロセスには、未だに多くの謎が残されています。
よく聞くのは、開戦当時の首相だった東條英機に最大の責任があるという主張です。実際にも、極東国際軍事裁判（東京裁判）において、東條は「Ａ級戦犯」として死刑を執行されました。
しかし、A級戦犯の指定は、1952年のサンフランシスコ平和条約発効後、国会議員の満場一致による決議で、1956年までに全員が解除され、名誉を回復しています。よって、この主張は論理的におかしいことになります。
東京裁判の記録の中で、私が特に興味をそそられたのは、東條首相は、真珠湾攻撃に向かう艦隊の出撃を「事後」に知ったという証言です。そもそも、当時は陸海軍の統帥権は政府から独立しているとされ、首相には真珠湾攻撃という海軍の作戦を承認する権限がないとのこと。
現在の平和な日本でさえ、首相が陸海空自衛隊の「最高司令官」です。最高司令官が作戦を把握不可能で、総合調整も指示もできないことは、論理的にも組織論的にあり得ない。やはり、東條首相が開戦の全責任を負うべきだ、という主張は成り立たないでしょう。
前述したように、日本が主権を回復してまもなく、東條のA級戦犯の指定が解除されたことは、このことを象徴的に示しています。
（前回：「空気の研究」の研究：大東亜戦争の終戦は「空気」で決まったのか？）
行動経済学を使って開戦の謎を考える
ここでは、行動経済学の「プロスペクト理論」で考えることにします。この理論による大東亜戦争開戦の研究では、牧野邦昭氏の労作『経済学者たちの日米開戦―秋丸機関「幻の報告書」の謎を解く』（2018年）が有名です。
プロスペクト理論というと難しいようですが、直訳すると「将来の見通しについての理論」ということになります。牧野氏は、なぜ大東亜戦争開戦という非常にリスクが高い選択が行われたのかを、次のように説明しています。
筆者は現時点では、逆説的ではあるが「開戦すれば高い確率で日本は敗北する」という指摘自体が逆に「だからこそ低い確率に賭けてリスクを取っても開戦しなければならない」という意思決定の材料となってしまったのだろうと考えている。それはどういうことなのだろうか（以下、A. S. Leviと G. Whyteの研究を参考にしている）。
牧野氏は、次の表にあるように、1941年の日本には、次の2つの選択肢があったとします。
図2 牧野氏によるプロスペクト理論の説明
- 開戦しない場合、2～3年後には確実に「ジリ貧」になり、戦わずして屈服する。
- 開戦した場合、非常に高い確率で日本の致命的な敗北を招く「ドカ貧」になる。しかしながら、非常に低い確率ではあるが「勝利する可能性」も残されている。
プロスペクト理論では、人間は損失回避を優先する傾向があるため、わずかでも勝利する可能性が残されているＢを選択したとします。
ところが、現実のデータを使い、いくらプロスペクト理論で計算した数値をいじっても、開戦が有利という結果は得られないのです。これはちょっと意外でした。次からがその説明です。
牧野邦昭氏によるシミュレーション結果
もし、カーネマンらが提唱し、ノーベル賞を受賞した「プロスペクト理論」で、これだけ不可解な開戦の謎を解明できるなら、極めて魅力的な話となります。
さて、プロスペクト理論は、当然ながら単なる美しい数式ではありません。行動経済学の理論なのですから、現実に起きた現象を矛盾なく説明できなければ、それこそ1円の価値もないのです。言うまでもなく、科学の本質は再現性であり、それはつまり「誰がやっても同じ結果」になるということです。
そこで、この牧野邦昭氏の著書から、肝心の根拠となる具体的な数値を探したのですが……なぜかどこにも「ない」のです。私の探し方が悪かったのかと反省し、この本で紹介しているレビら（A. S. Leviと G. Whyte）の論文も当たってみました。しかし、この研究報告にも、具体的な数値はどこにも書かれていませんでした。
さらにショッキングな事実が判明しました。牧野氏が紹介しているレビらの論文が発表されたのは1997年。それなら、カーネマンらによるプロスペクト理論の2編の原論文（1979年と1992年）より後なので、その両方が参考文献として挙げられているはず。
しかし、なぜかレビらの参考文献には1979年の最初の論文しかないのです。実は、具体的な数値が計算できるのは新しい1992年の論文だけであり、最初の1979年の論文では、次のような定性的な説明と概念を説明する「ポンチ絵」レベルのグラフしかないため、計算自体が不可能なのです。
このことは、牧野邦昭氏が導いた結論には、数値的な裏付けがないことを意味しています。確かに、そう思って読み返してみると、前出の『経済学者たちの日米開戦』には、ごく一般的な解説だけで、肝心の「開戦」についての具体的な数値は一切ないのです。
プロスペクト理論に基づく再計算
そこで、カーネマンらによるプロスペクト理論の1992年の原論文に基づき、自分でいくつかの数値を仮定して計算してみることにしました。
実際に計算した結果ですが、敗戦は極めて高い確率となるため、プロスペクト理論による主観的確率は、損失の値は元の値とほとんど変わらなかったのです。また、アメリカに勝つ確率は極めて小さいので、主観的な確率は理論上0.3程度以上にはなりません。
また、この戦争でアメリカに勝利したとしても、新たな領土を獲得できるとか、多額の賠償金を取れるという「誇大妄想」を信じた人間がいるとも思えません。いくら頑張っても現状維持が精一杯だろうし、そもそもラフなシミュレーションさえ見たこともありません。
以上を整理すると、プロスペクト理論によれば、敗北の主観的確率はほぼ1で、対米戦に勝利する主観的確率は0.3程度以下となります。
敗戦による損失の値は元の数値とほぼ同じだから、開戦するのが合理的なのは、勝利による利益が敗戦による損失の3倍程度以上（1÷0.3≒3倍）となります。が、いくらなんでも、そんな虫のいいことを信じる人間がいるはずがありません。
よって、いくらプロスペクト理論で計算した数値をいじっても、開戦が有利という結果は得られないのです。これはかなり意外でした。
ゲーム理論によるシミュレーション結果
そこで、ゲーム理論ではおそらく一番有名な「囚人のジレンマ」によるシミュレーションを行ってみました。
これは、2人の囚人がそれぞれの利益が最大になる選択をした場合には、皮肉なことに、協力した場合よりも悪い結果になるというゲームのことです。かつて、日本の陸軍と海軍とは仲が悪かったので、ひょっとすると協力すれば開戦しない決定が選択されるかもしれません。
話を簡単にするため、開戦当時の東條首相の発言などをベースにし、条件は相当単純化してみました。
次の表にあるように、陸軍が開戦賛成、対して海軍が開戦反対なら、日本は開戦できません。これは、陸軍が開戦反対、海軍が開戦賛成でも同じことです。
図5 囚人のジレンマによる説明
- 陸海両軍が開戦反対の場合、2～3年後には確実に国力を失い、戦わずして屈服（ジリ貧）。
- 陸海両軍が開戦賛成の場合、非常に高い確率で致命的な敗北（ドカ貧）。
- 一方の軍が開戦賛成、他方の軍が開戦反対の場合は、2～3年後には確実に国力を失い、戦わずして屈服（ジリ貧）。また、開戦を反対した軍が責任を取るだけではなく、将来的に予算も人員も削られる可能性。
実際はどうかというと、当初は陸軍が開戦賛成（×は選択できず）、海軍は開戦反対でした。この表を見ると分かりますが、海軍は開戦しない方がいいのです。なぜなら、アメリカと開戦しない場合は「屈服」（ジリ貧）ですが、開戦したら「必敗」（ドカ貧）だからです。
以上のように、プロスペクト理論やゲーム理論のような「合理的」な分析では、残念ながら開戦の「本当」の理由はわからない、と言わざるを得ないという結論に落ち着きます。
ただし、この表には少々気になる点があります。海軍が開戦反対の場合、「ジリ貧」になった責任はすべて海軍が負うしかありません。そんなことには耐えられないので、「ドカ貧」を選んだ可能性も否定しきれないのです。
このことについては、今後の研究に待ちたいと思います。
■
金澤 正由樹（かなざわ まさゆき）
1960年代関東地方生まれ。山本七平氏の熱心な読者。社会人になってから、井沢元彦氏と池田信夫氏の著作に出会い、歴史に興味を持つ。以後、独自に日本と海外の文献を研究。コンピューターサイエンス専攻。数学教員免許、英検１級、TOEIC900点のホルダー。
『「空気の研究」の研究：ゲーム理論と進化心理学で考える大東亜戦争開戦と御聖断のサイエンス』
