投資の成果は、投資対象と投資環境によって規定されるから、投資の巧拙を評価するためには、市場、即ち、投資の対象となる範囲を確定し、確定された範囲毎に、投資環境の動向が測定されなくてはならない。例えば、東京証券取引所という市場に上場されている株式を対象とした投資戦略があって、その投資収益率を評価するときは、同一期間における市場全体、即ち、全上場銘柄について計測された投資収益率と比較しなければならないのである。
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こうした投資収益率を評価するときの外部参照基準は、投資の世界では、ベンチマークと呼ばれるが、もとの英語のベンチマークは、測量の水準点のことで、転じて、参照の基準を意味するようになったものである。そして、ベンチマークには、市場指数が使われるが、市場指数というのは、投資対象毎に定義された市場の全体について、総合収益率を計測し、それを指数化したものである。
市場指数には価格指数もあるが、投資収益は、総合収益、即ち、利息配当金等の収入と価格変動との合計だから、投資成果の評価には、総合収益率を使わなくてはならず、その比較対象としてのベンチマークについても、理論的には、価格指数ではなくて、利息配当金等の収入を考慮した総合収益率指数が使われなくてはならないのである。
実際、専門家が投資成果を評価するときは、例えば、価格指数である東証株価指数（TOPIX）そのものではなくて、それに配当金収益を加味して修正を施して、総合収益率指数に変換したものが利用されている。こうして、現状、多種多様な市場の定義、即ち、投資対象の分類が行われているが、その各々について、総合収益率の指数化されたベンチマークが専門家によって作成されているのである。
しかし、根源的な問いとして、ベンチマークとの比較に何の意味があるのであろうか。実際の投資収益率がマイナス10%だとしても、ベンチマークがマイナス20%であれば、プラス10%と評価されるわけだが、誰がどう考えても、プラス10%という評価よりも、マイナス10%という事実のほうが圧倒的に重要である。実際、個人投資家の多くにとって、ベンチマーク評価は無益無用である。
実は、投資の世界には、年金基金等の機関投資家や投資運用業者があって、大きな社会的責任のもとで運用をしていて、こうした社会的責任を負う投資家にとっては、説明責任を果たすことが極めて重要な仕事なのである。ベンチマーク評価は、そのための必須の要件になっているわけだ。
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森本 紀行
HCアセットマネジメント株式会社 代表取締役社長
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