「ホワイト企業」に入ると後悔するタイプ

黒坂岳央です。

昨今、とにかくブラック企業が糾弾され「仕事が難しくない」「労働時間が短く、休日が多い」という会社こそがホワイトで素晴らしい、という風潮を感じる。

人それぞれ、会社に求めるものは違うので文句をつけるつもりはないのだが、世の中には明確にホワイト企業と相性が悪い人間がいると思っている。それこそまさしく筆者のことであり、今後就職や転職でホワイト企業を検討する人の参考になればと思い執筆を決めた。

Yuto photographer/iStock

ホワイト企業に合わないタイプとは?

早速結論から言えば、ホワイト企業に合わない、入るべきでないタイプを言語化すると「自走できる能力があり、成長意欲が高く、独立志向の人」ということになる。

その逆に指示待ちを好み、成長より安定性や居心地を求め、将来的に独立する気はゼロという人にはホワイト企業は向いているだろう。具体的に話したい。

たとえば「サラリーマンは安定して給料をもらいながら、技術を学ぶ場。将来はフリーランスや経営者になって好きな仕事にフルコミットしたい」こうした考えを持つ人はまったく合わない。

ホワイト企業は仕組み化や業務の分業、労働環境が完全に整えられており、個人の意欲で好きに仕事はできない。権限も完全にわけられており、属人化が起きないようになっているためだ。

一方でベンチャーや中小企業だとまったく事情が異なる。筆者がいた経理部の先輩は経理財務だけでなく、自主的にデータベースやネットワークを率先して勉強することで、常に全社的な視点を持ってものや情報、人の動きなどすべてを把握した上で設計をしていた。これほど組織横断的なスキルや視点を持つことができるのは、ベンチャーや中小企業ならではである。

自分はまったくホワイト企業が合わなかった

筆者は中小零細から東証プライム上場企業まで働いてきた。最後に働いた会社は典型的なホワイト企業で、残業をすると上司から早く帰れと言われ、有給休暇が残ると人事から「必ず消化してください」と依頼が飛んでくる。社内教育も充実していて、会社の支払いで英語の講座を受講したり、リスキリングもでき、MBAも取らせてくれる。

それまではずっとベンチャーや中小企業で働いてきたので、ホワイト企業の素晴らしさに最初は感動した。しかし、すぐに自分にはまったく合わないと悟ることになる。

自分としてはとにかく若い時期に少しでもビジネススキルや労働市場で価値のある経験値を稼ぎたいのに、思うように仕事をやらせてもらえないという感覚を覚えるのだ。

意欲は大変高いのにその情熱をぶつける場を取られるというか、「やる気があるのはいいことだが、君が一人で全部仕事をやってしまうと他の人はやることがなくなってしまうよ」と笑われてしまう事もあった。

できれば、残業して忙しい日中に集中できない仕組みをしっかり理解して次につなげたいと思っていたので、ノー残業デーや有給休暇消化の奨励も自分には仕事のじゃまをされているように感じてしまった。

筆者のようなタイプにはホワイト企業は明確に合わない。この場合、悪いのは自分であって会社ではない。要するに相性の問題なのだ。

本当は怖いホワイト企業

「自分は短時間労働で休日もしっかり取れ、仕事も簡単で楽々定時で終わるので恵まれている」といった自慢をされることがある。これは余計な老婆心かもしれないが、自分にとっては逆に心配になることもある。

確かにサラリーマンとしては大変恵まれた環境だろう。しかし、どんな会社でも仕事である以上は必ずそこで働く誰かは忙しいのが普通である。「自分は忙しくない」というのはいわば戦力外通告に近いケースも有る。

責任ある仕事を任されず、頭脳労働というより単なる作業ロボとなれば確かに仕事は楽ですぐ終わるだろう。しかし、そのまま年を取れば「年齢不相応の低くて浅いスキルと経験の中高年」が出来上がってしまうことになるので、いざ会社が傾いて転職を余儀なくされた時は厳しい立場に置かれる可能性がある。

自分はとても臆病者な人間なので、もしもそのような立場に置かれると大変不安になるだろう。

人生は何が起こるか分からない。勤務先が倒産してしまうような事が起きても、困ることがないよう常に市場ニーズの高いスキルを伸ばせる会社で働きたいと思ってしまう。そう考えると、必ずしもホワイト企業はすべての人におすすめできるとは考えられず、人によっては仕事はチャレンジングだが、成長できる中小企業の方が向いていることもあり得るだろう。

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ビジネスジャーナリスト
シカゴの大学へ留学し会計学を学ぶ。大学卒業後、ブルームバーグLP、セブン&アイ、コカ・コーラボトラーズジャパン勤務を経て独立。フルーツギフトのビジネスに乗り出し、「高級フルーツギフト水菓子 肥後庵」を運営。経営者や医師などエグゼクティブの顧客にも利用されている。本業の傍ら、ビジネスジャーナリストとしても情報発信中。