特許切れの「バイアグラ」どうなる後発医薬品

2014年05月16日 19:23

ファイザー製薬が出していた「バイアグラ」も2013年の春に成分物質の特許期間が満了となり、今年の5月以降、ジェネリック(Generic)などの後発薬品が出回り始めるのではないか、と言われています。これについては「浜松町第一クリニックの解説に詳しい。「バイアグラ」は心臓疾患のある人などが服用すると危険な薬です。


ところで、日本の男性の場合、自分がED(Erectile Dysfunction、勃起不全症)と認めたくなかったり、離婚時に不利になる米国の夫婦ほど性交渉が重要視されていなかったり、いろんな事情で使ってる人があまり表に出て来なかったり多くなかったりするようです。以前、ED専門の研究をしている医師に聞いたんだが、泌尿器科学会なんかでも前立腺がんのセミナーが満員なのにEDの研究発表はガラガラ、といった状況らしい。

ちなみにEDはインポテンス(impotence)とは違います。相手によって勃起したりしなかったり、また勃起力が弱かったり持続しなかったり、といった症状のこと。インポテンツというのは全く勃起せず、性交渉が不可能な症状になります。前述の泌尿器科の医師によれば、自分がEDかインポテンスかどうか調べるのには、寝る前に郵便切手の糊面を濡らして性器に巻き付けておくとわかるらしい。インポテンスではない男性の場合、寝ている間に数回、勃起するので、朝起きて切手が切れていれば、勃起機能は正常というわけです。

すでに「バイアグラ」のジェネリック薬にはいろいろあり、前述のリンクによれば、インド製などの強力なヤツもあるようです。こういうのを海外通販などで買うのは危険なので、いくら自己責任とは言え、手を出さないほうがいい。表題のブログで紹介されているような中国製も同じ。「バイアグラ」に限らない。薬はちゃんと医師の診断を受け、処方箋をもらって購入したものを服用しましょう。

ポンコツ日本語教師のメモ in 上海
中国から輸入したED治療薬9000錠所持の中国人の男を逮捕


世代間格差を見せつけるテレビの経済番組 豪華弁当を「旬だから」と簡単に購入する高齢者に違和感
キャリコネ
テレビに限らず、ニュースネタは目立たないと読まれません。イヌが人を噛んでもニュースにはならないが、人がイヌを噛めば立派なニュースネタになる、とよく言われます。高級弁当が飛ぶように売れている、という東京の一部デパートの様子は、テレビ向けにちょうどいいネタなわけで、栃木のスーパーや高知県のデパートでも同じ光景があるわけではない。世代間格差や貧富の差は確実に広がっているんだろうが、いつの時代にも金持ちと貧乏人はいて、金持ちは数が少なく貧乏人は大衆です。しかし、本当に景気がいいのかどうか、ちょっとわからない人も多いんじゃないでしょうか。マスメディアは就職率が上がったとか、賃金が上昇したとか、一部を取り上げて報じるわけなんだが、庶民の実感として景気が上向いているかどうかとはまた別の話です。

Brain-scanning devices will revolutionise advertising, says wearable tech chief
dezeen
Google Glassなどに装着する「脳スキャン装置」というものが開発されつつあるようです。これは次世代型のGoogle Glassになるのかもしれません。コンタクトレンズ型のGoogle Glassになる前の過渡期的なもの、というわけ。しかし、自分の脳波を探ることでいったい何がわかるんでしょうか。自分のことはあまりよくわからないもんです。眠気が起きている場合、教えてくれたり、自分にとって有益な情報だけを教えてくれたり、といったことができるようになるんでしょうか。余計なお世話、という話にならないようにしてもらいたいもんです。

5年後、ウェブへの記者「大移動」は起きない。それは既存メディアの願望である
ガ島通信
米国では、大手マスメディアの敏腕記者連中がこぞってウェブ系のメディアへ移籍し、独自のネットメディアを立ち上げるなど、精力的に活動し始めています。こうした動きが日本のメディアでも起きるか、といえば、ちょっとあり得ない状況のようです。日本のマスメディアの給与は恵まれ過ぎていて、そこからなかなか出てこられないだろう、というわけ。少なくとも自分が定年になるまでの間に、既存の紙媒体がなくなることはないだろう、と予測しているんでしょう。米国の場合、日本より新聞や雑誌などのメディアが脆弱で、それほどの好待遇でもない。テレビ業界からもネットへの移動がある米国と比べ、日本の記者さんたちは総じて現状の環境に満足しているようです。

NYタイムズとルモンドの女性編集長、同じ日に共に辞任へ
media pub
米国とフランスのメディアの話です。この記事では、「The Status of Women in the U.S. Media 2014」というレポートから引用した『シカゴ・サン・タイムズ』や『ウォールストリート・ジャーナル』、『ニューヨーク・タイムズ』など、各メディアの「ジェンダー・ギャップ」つまり男女差別のグラフが載っています。日本のマスメディアはいったいどのあたりにいるのか、想像するまでもないんだが、興味深いのはインターネットのソーシャルメディアでは女性のユーザーの割合が高く、滞在時間も長い傾向になるのにもかかわらず、記事を書いているのは男性、という話。しかし、これ『ニューヨーク・タイムズ』の記者の三分の一が女性であり、米国版のほうの『ハフィントン・ポスト』の記事執筆者の半分が女性、という米国ならではの人事騒動なんでしょうか。


アゴラ編集部:石田 雅彦


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