ほんとに小学生レベルの読解力ない低知能の軍ヲタがSNSとかやらないほうがいいと思うぞ。そんな暇があれば小学校の国語の教科書1年ぐらい音読した方がいい。
自動小銃と短機関銃の区別がつかなくても、ライターを名乗れる。本当に物書きになりたい人に謝ったほうがいい。
あれか、短機関銃を小銃の代わりに採用するなら戦車に取っ手つけて普通科隊員によるタンクデサントでもさせるのか?
自分で真っ先に実証するんだよな?
ライフルマンに「短機関銃」もたせろなんてぼくは書いていないでしょう。しかも知ったかするわりには短機関銃とPDWの区別もついていない。
P90は 5.7 x 28mm弾を使用、MP7は4.6 x 30mm弾を使用します。両者ともにボディアーマーを装着した相手に対するストッピングパワーは十分にあります。
例えば基地警備、車輌搭乗員、航空機搭乗員、艦艇、将校、対戦車火器などの担当者の自衛用、後方要員などは寧ろ新小銃よりも有用でしょう。
(拙稿:自衛隊は新小銃の調達数を減らして、P90かMP7を導入すべきでは?)
何故にP-90?
5.7 x 28mmが再評価されてるのは分かるけどお古のP-90は無いわ
そしてそもそも後方部隊に新しくPDW配備できる程予算は無い。そんなもんHOWAから入れ替えに今までの小銃が回されるだけ。
中古のP90買えなんて書いていませんがね。
銃器として旧式というのであればそれは当たりません。
予算がないから1丁30万の新小銃じゃくて、後方要員はPDW使ってコストを下げろとかいているんですがね。
89式使い回すといっても戦車のクルーとかどうするんでしょうね。固定銃床型を使えというのでしょう。
人様に文句言う前に、ニホンゴ読めるようになれよ。情弱諸君。
その知能がないならSNSで自分が馬鹿だと宣伝するなよ。読んでいる方が恥ずかしいから。
そのくせこの手の情弱は知ってか、陸自が空挺団の指揮官や対戦車火器要員に9ミリ機関拳銃を導入したことは批判しない。
自衛隊の7.62減装弾も問題でしょう。事実上7.62ミリNATO弾とは別物です。情弱軍オタは有事にはNATOが使えると強弁しますが、それは事実ではありません。
まず、レギュレーターの調整がいる。弾道も射程も反動も違うので撃っても当たりません。異世界ものラノベと現実の世界は違います。
言うまでもありませんが、7.62減装弾は射程も威力も他国の7.62ミリ機銃より劣っています。急にNATO弾に換えても現場が混乱するだけです。そのような訓練も行っておりません。本来ならば64式小銃を短期間で89式に更新し、74式機銃の弾薬はNATO弾に変えるべきでした。
それから本当に64式や74式がNATO弾の使用に耐えられるかも怪しいところです。
陸自は住友重機の品質偽装を40年以上にも渡って見逃してきました。耐久試験なんぞやっていないでしょう。事実9ミリ拳銃の耐久性はオリジナルより1桁低い、2500発程度です。その程度でフレームにクラックが入る。こいつも見逃していて、ぼくが最近暴露したら陸幕が大慌てしました。
不思議なことに今度の新小銃が40ミリランチャーを装備前提としてるのに、自衛隊に40ミリランチャーは必要ない、小銃擲弾でいんだと主張していた情弱軍オタ諸君はまったく批判をしないのよねえ。
ぼくが06式小銃擲弾を批判したら顔を真っ赤にして批判していた人たちがどういう陸自批判をするのか楽しみですね。
まあ、常識的に考えれば世界中の軍隊が40ミリ携行型ランチャーを装備しているのはやはり必要だからと思うでしょう。対して自衛隊だけ時代遅れのライフルグレネードをなぜ採用したのかと疑問に思うでしょう。
これは飛行艇でも同じです。先の大戦以降軍隊で飛行艇は使われなくなってきたわけです。それが何故かと考えれば何かしらの理由がわかるでしょう。ところが海自のUS-2は優れた装備だというドグマがあるからそういう常識的な発想がわかない
概してテクノナショナリズムに傾倒する軍オタは知能が高いと言えず、カルトに傾倒しやすい。このためリテラシーが低いわけです。要は、彼らは自衛隊のやることはすべて正しい、というカルト宗教みたいなものだということです
いっそのこと小銃は人民解放軍の5.8ミリ弾に換えたほうがいいんじゃないでしょうかね?
陸自が本土で戦闘するという事態は敵が師団単位で上陸しているということでしょう。当然海空自、在父米軍も壊滅状態で制空権、制海権を失っている。であれば「敵」と同じ弾薬使っていれば敵の弾を奪って戦い続けることができます。
どうせ普段から相互運用性が重要といいながら、7.62ミリ弾ですら規格が違うの使っているぐらいですから。
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Japan In Depthに以下の記事を寄稿しました。
東洋経済オンラインに以下の記事を寄稿しました。
編集部より:この記事は、軍事ジャーナリスト、清谷信一氏のブログ 2020年4月25日の記事を転載させていただきました。オリジナル原稿をお読みになりたい方は、清谷信一公式ブログ「清谷防衛経済研究所」をご覧ください。