何ヶ月も前からずっと「日本は欧米と違う。だから対応も欧米並みにして経済を殺す必要はない」と言い続け、データの理解できないコロナ脳から散々攻撃を受けましたけどストロングスタイルを貫いてきた甲斐がありました。
わたしは医者でも科学者でもないですが、数字を見て情報分析するのはプロですから、それで飯を食ってます。もちろんこのブログは医師や統計の専門家のファクトチェックは受けているのですが、科学者の論文ではないので自分の見解をいれているわけです。で、この数日でかなり情報が変わってきましたので修正を入れながら説明します。
まず最初に、日本や東アジアは欧米と比較して感染者も重症者も死者ももう、異次元のように少ないです。同じウイルスなのに全く別の病気のようです。わたしは最初からどうしてもおかしいと思っていて3/9にはもうこんなエントリーを書いていました。
データで見る、コロナに強い国と弱い国。コロナ禍のあとはそこを狙え!
このときはまだアメリカではそれほど爆発してなかったけど、東アジアの国々がコロナに強いのは謎。当時はPCR検査をしてない説もありましたけど、いまは日本よりずっとやってる。インドのPCR検査数は2,134,277で世界７位。でも患者数は90,648で死者数2,871。人口あたりの死者数は日本の1/3で、アメリカの136分の1。スラムもあるインドでもこれです。ベトナム、ラオス、ブータン、カンボジアはいまで死者ゼロです。カンボジアだってPCR検査は15,152回やっています。
「日本はニューヨークのようになる」と無責任に煽っていた人たちはこのデータを全く見ていない。
日本では新型コロナの感染者が2020年01月20日に出た。当時は自粛どころかなにもしていない。いま４ヶ月経ってまだ累計で16000人。
これに対してニューヨークの患者第1号は3月1日。しかし20日後には感染者が1万人を越えてます。つまり広がり方が全く違うのです。
ほとんどのコロナ脳はおろか、政治家とか首長はまずこれを知らないのではないか。だから「ニューヨークみたいにならないでおこう」とゼロリスクを求めて欧米より遥かに厳しい基準で経済を殺している。昨日の新規感染者を日本と同じ人口にすると
日本 52人
ドイツ 740人
アメリカ 8800人
累計の死者も人口調節すると
日本 725人
ドイツ 11605人
アメリカ 33000人
もう桁違いどころではない。ドイツは学校も商店もフル開放したのに日本はなにしてんの。コロナ脳はこういうときは「海外は関係ない。日本は日本の基準で」と言うのであるが、そもそも日本のコロナ被害は欧米よりはるかに小さいのに開放だけ何十倍も厳しくする必要がある??
で、わたしは知人のお医者(灘の後輩)さんと
日本(アジア)の新型コロナ感染者、重症者、死者が欧米よりはるかに少ない理由はHLAと仮定するとドンピシャにはまる
という仮説を立てました。そもそもSARSの時に日本人は感染しなかったのは、SARSに弱いHLA因子を持っていなかったからというのはきちんと出ています。ほかにはBCGなどの説もありました。しかしそんな理由などはどうでもよい。日本、いや東アジアにとってコロナは欧米とは違うということを言いたいだけなのだ。そもそも日本人はなんらかの耐性を持っていてコロナに罹りにくい!!!でないと説明がつかないのです。
大阪大学免疫学フロンティア研究センター宮坂昌之招へい教授のお話
一般に信じられている集団免疫理論はどこがおかしいのか免疫の宮坂先生に尋ねてみました（上）
これはもう衝撃的!!
実際、イギリスのファーガソン教授もスウェーデンの疫学者アンデシュ・テグネル氏も、さらには厚生労働省クラスター対策班の北海道大学大学院、西浦博教授もこの数字を挙げていました。しかし、私はこの仮定は違うと思います。
私はこの仮定は違うと思います!!!
いや、誰が見ても40万人死ぬとかいうのは滑稽なんですが、堂々と言い放つ専門家の方はあまりいらっしゃらない。そして
一部の人たちは自然免疫と獲得免疫の両方を使って不顕性感染の形でウイルスを撃退したのかもしれませんが、かなりの人たちは自然免疫だけを使ってウイルスを撃退した可能性があるのかもしれないということです。そのために多くの人は感染が成立する前にウイルスを撃退したという可能性です。
私の仮説と同じ事を仰ってる!!!
嬉しい。あまりにも嬉しいではないか。しかしこのインタビューは少し前なので、宮坂先生は東京の抗体保有率を数％かそれ以上と推測されていて(３日前までの私)、集団免疫閾値はこの新型コロナウイルスの場合20%と推測されています。ところが昨日、とんでもない報告がされたのです。
東京大学先端科学技術研究センター 児玉龍彦教授の仮説
先日の日赤の抗体検査はどうもブレが大きかったようなのですが、東京大学先端科学技術研究センターの抗体テストは非常に厳密に行われていました。
動画見たら驚き桃の木山椒の木です。最初は音が入ってません。ww
抗体保有率0.6%!!!
東京都の予想罹患者8万人。現在判明している16倍の数ですが、これは上で宮坂先生が挙げていらっしゃるフランス4.4%で最も感染が広がっていたパリでも9～10%。スペイン5%という数字から見て異常に低い。ニューヨークは15%くらいです。
で、児玉先生は以上の結果から以下の仮説を立てられました。児玉先生はB型肝炎ウイルスの研究で実績をあげられています。んでいきなり、
多くの方が疑問に思われていたと思いますが、
東アジアは発症者、死亡者が少なく済んでいる
と、政治家も専門家会議も言わないことをズバリ切り込んでいただきました。22:00くらいからご覧下さい。嬉しくて仕方ない。重症化して死に至るケースも解明されていました。
興味がある方は動画を自分の目で見てください。わたしは何度もみました。で、児玉先生はどうして東アジアは新型コロナに耐性があり、重症化しづらく死亡しにくいのかを
●もともと東アジアではたくさんの似たコロナがあった
●東アジア沿岸域はいつもそいつらに罹患していた免疫があった
●もしかしたら内陸の武漢はあまり免疫がなかった
としてSARS-X説を唱えられました。
この理由については別にHLAでもBCGでもSARS-Xでもよいのですが、私にとっての最大の収穫は、東京大学先端科学技術研究センターという権威あるところのウイルス研究の専門家である児玉先生がはっきりと、
東アジアは新型コロナにたいして抗体があるとしか考えられない
と発言していただいたことです。つまりこの前提では西浦教授のなにもしないと40万人死ぬという前提がぶっ飛んだ事を指します。しかも4ヶ月かかって東京の抗体保有者はたった0.6%しかいないので、その比率は非常に高いということになります。宮坂先生は20%で集団免疫獲得と仰っていますが、その前提はいまの抗体所有者が数％ということですので、その値は一気に減るものと思われます。
53:00あたりから児玉先生は凄い提案をされています。単純に家庭に押し込めての外出規制は武漢の例を見ても家庭内感染を広げるだけの可能性がある。ですのでもっと綿密な分け方をしないとならないとおっしゃっております。わたしが常々言ってる「高齢者の封じ込めの方が遥かに有効」みたいなことでしょうか。
わたしの意見を最後にまとめて
ここからはまた話が専門会議の出された資料ですが…
西浦先生は3/25に小池都知事が自粛要請を出したからこんなに急激に実効再生産数が下がったと説明されていましたが、都知事の自粛要請の時も普通に店はやっていたし、夜の町も全部開いてます。いったいどこの国がこんな早くド下がりしたんでしょうか。
例えばイギリスを見ると
自粛要請して、学校閉めて、イベントを全部ストップして2週間経過してもなかなか下がらなかった。そこで全面ロックダウンです。
新規感染者が減少しはじめるのには1ヶ月以上かかっています。ところが日本は小池さんがちょこっと言っただけで東京だけなら分かるが日本中が下がったというの、おかしいでしょう。肝心の東京は小池さんの自粛要請の翌日には上がってるんですよ。3/26がピーク
中国人観光客の多かった京都、大阪は自粛要請のずっと前の2月〜3月上旬にビークアウト。
これも日本にはそもそも新型コロナにかかる人が少ないということならはっきり説明がつきます。
で、本当に小池さんの一声で日本中の実効再生産数が下がったのなら、そもそも上のグラフで言う4/7の緊急事態宣言は不要だったということになります。イギリスの例を見ても強力なロックダウンをかけると実効再生産数ががくんと下がるのに、日本は全く角度が変わらなかった。だったらゆっるゆるの自粛規制でよかったということになり、いまの非常事態宣言の継続はなにかということになります。
後出しじゃんけんになりますが、4/7の緊急事態宣言は不要だったというのは言っても仕方ないが、それをずるずる伸ばすのはどうよってことです。
しかも、はっきりと専門家が「東アジアでは新型コロナの感染力も重症化も致死率も非常に低い」と仰っているので、これは欧米と同じ対応が本当に必要かということの再確認を政治家や首長にしていただきたい。ということで音喜多君には吉村知事にこの動画を見て頂くようにお願いしておきました。
先日も書いたのですが、ドンキで280円で買ったポリプロピレン製のマスクがAmazonでも売ってまして、この白をかいました。パーソナルトレーニングでは普通のマスクだと息ができないのでベンチプレスなど死ぬ思いですが、これだとスカスカ息ができるのでめっちゃ楽。ナンチャッテだとは思いますが、走ったりする人にはお勧め。
編集部より：この記事は永江一石氏のブログ「More Access,More Fun!」2020年5月17日の記事より転載させていただきました。
