やっと世の中がわたしに追いついてきたという証拠を並べてみる

2020年06月09日 06:00

わたしが主催しています「21世紀を生き残るための「永江 虎の穴塾」では、6月からの塾生を募集しています。コロナ禍の間、希望者は毎月30分。わたしと1:1でzoomでブレストができます。ひとりずつ丁寧にやってますよ。

3月初旬からストロングスタイルを貫き、どうも東アジアの人たちが異常に死者数が少ないことを発見しておりました。

データで見る、コロナに強い国と弱い国。コロナ禍のあとはそこを狙え!

当時は理由が全くわからず、「高齢者がいないから?」「気温が違う?」くらいしか思い浮かばなかった。2週間後に日本はニューヨークになるって言われても、「なにそれいってんの、ぽっかーん」という感じでございました。感染者の増加速度が5〜6倍違うのに、なんで日本がニューヨークになるのよと。ニューヨークのおばさんは別として、医者や専門家も同じ事を言う人が多くて驚いた。予測するのに増加スピードも見ていない。なんども書いたが、

日本では感染者1万人に達するのに3ヶ月半
NYでは20日

である。ウサギとカメのウサギみたいにニューヨークが昼寝でもしてくれない限り、とうてい追いつけるもんじゃない。中には「ニューヨークと日本の患者の上昇グラフの角度が同じだ」というトンデモもいたが、そもそも単位が1/100くらいなんだから同じ角度じゃ追いつかないことくらいわからんのかと思ってた。ニューヨークが45度の角度なら日本は75度くらいでないととうてい追いつくの無理だし。

3月には断固たる確信を持ってブログも量産してました。3/23

コロナ怖い怖いの人のために、コロナなんてたいしたことないのエビデンスを集めました

わたしの主張はいくつかありましたけど、

●規制するならリスクの高い接待付き夜の街
●非科学的な自粛は無意味で経済に悪影響

というのが2本立てです。これについてのブログも何本も書きました。4/2

【仮説を裏付ける追記あり】日本では全面ロックダウンは法律上できないが、このロックダウンならできるし最大限に機能する。永江プランをどうぞ

しかし、こういうことを書くと、もうコロナ脳のみなさんが気が狂ったように食いついてきました。Twitterもそうだが実名のFacebookでも「デマをいうな」「ネトウヨだ(意味不明)」「誰に金を貰ってるんだ」「お前がコロナに罹れ」「黙って自粛していれば良いんだ」まで罵声の山。罵声を浴びせてきたひとたち、ひとりくらい謝ってきてもいいと思うが誰も来ません。どうも「自分たちが自粛したから食い止めた」くらいに脳内変換してるっぽい。

しかしここに来て、いろいろなメディアがわたしの言ってたことをなぞる形で追随しはじめました。しかしワイドショーによって洗脳された人たちの洗脳はなかなか解けないが、最近は罵声も減ってきたので、解けてる人も増えた気がする。

論調が変わってきたテレビ

最初の頃は

日本モデルが成功した。日本人の頑張りがコロナの死者数を少なく抑えた。だった…この時点では東アジアが妙に少ないとは全く報道せず、自分たちがビビらせたから上手く行きました的にドヤ顔でした。

しかしだんだん

あれ? ども日本以外でもアジアは死者少ないわ…になってきて、それどころか日本はアジアではフィリピンの次に人口あたりの死者数が多いということに気づいたのか
現在では

キャバクラとホストクラブが悪い!!!

になっています。話をすり替えている。まあそれってわたしが3月に言ってたことで、接待付き夜の街をきっちり制限していたら公園やビーチや買い物や学校も止めなくて良かった。経済のダメージを最低限に抑えられたはずです。今頃いうかって感じです。

大手新聞も論調が変わった

日本でもっとも発行部数が多い読売新聞でさえ、こうした特集を組み始めました。
記者のレベルに差があるのか。いまでもたまに「ニューヨークみたいにならなかったのは日本の医療のおかげだ」という記事を見かけますが、確かにその要素は高齢者の多い日本では見過ごせないですが、ベトナム、カンボジア、ラオス、ミャンマー、チベットがゼロなのは日本より医療が良いから? そんなことないでしょ。

新聞は地方紙のほうが情報リテラシーが低いせいか、いまだに第2波、第2波言っています。人口あたり日本の15倍も死んで、日本の15倍の新規感染者がいるドイツでも経済大開放して第2波きてないのになんで日本だけが来るというのか。

経済誌、一般紙も追いついてきました

日本ではコロナよりも恐慌を招くほうが怖い
東洋経済

新型コロナの死亡者は米欧諸国に比べて少ないだけでなく、毎年流行する季節性インフルエンザによる死亡者をも大きく下回っている。50歳代まではほとんど亡くならず、高齢化に伴い死亡率が急上昇するという年齢パターンは両者同じだが、全体的に新型コロナの死亡率のほうが低い。2018年にはインフルエンザで3325人が亡くなったが、新型コロナによる死亡者数はその4分の1という規模だ。
こうした情報から判断すると、新型コロナは決して脅威のウイルスというわけではなさそうだ。もちろん、高齢者での死亡率は比較的高いため、感染予防や重症化対策は不可欠だが、データを見るかぎり、若年層にとって新型コロナはリスクの低いウイルスといって差し支えない。

ほぼ私と同じ主張です。経済死のほうがよほとどリスクが高い。

コロナ禍で「日本はニューヨーク化する」とは何だったのか
デイリー新潮

京大ウイルス・再生医科学研究所の宮沢孝幸准教授も、こう説く。
「専門家会議の資料を見ると、緊急事態宣言が出される前の3月27日に、流行がピークアウトしていたことがわかる。すると緊急事態宣言は過度な対策で、それ以前の自粛で事足りていたことになります。また広がるのは接触感染か飛沫感染で、人が吐いた息や飛沫からの感染は、一定以上の量を浴びたり、相当長時間密閉された換気の悪い室内にいたりしないかぎり、起こらないと考えられます。」

「インフルエンザが流行した年の(インフルエンザが流行しなかったと想定した場合の死亡者数と範囲を統計学的に推定し、計算した)超過死亡者数は、推定1万5千人から3万人」という。致死率約0・2%とすれば、今年は新型コロナ対策が奏功し、1万人以上の命が救われたことになる。裏返せば、昨年は対策不足ゆえ1万人以上の命が失われたとはいえないか。そうであるなら、新型コロナだけに目を向け恐れるのが、いかに愚かであるか気づかされるだろう。

新型コロナだけに目を向け恐れるのが、
いかに愚かであるか気づかされるだろう。

日本のコロナ致死率の低さを巡る「集団免疫新説」が政治的破壊力を持つ理由
ダイヤモンド

多くの日本人の間にS型・K型の集団免疫が成立した。具体的には、K型の侵入に対して、体内のTリンパ球が反応して獲得する「細胞性免疫」がG型への罹患を防ぐため、日本人の死亡者が少なくなったと主張する。また、日本と同じく中国人の大量流入があった韓国や台湾、香港、シンガポールなどでも同様の集団免疫獲得があったことで、死亡者が少なくなったと推測される。

国民が強い関心を寄せるもう1つのことは、「第二波が来るのか来ないか」ではないだろうか。上久保氏らは、細胞性免疫は時間とともに減弱する可能性があり、それによって第二波の大きさが決まってくると指摘する。その免疫を維持するためには、適度にウイルスに曝露して免疫を維持するという「ブースター効果」が必要だという。

別にドヤ顔したくてこれを書いてるわけじゃありません。
いまだに専門医の中には「素人が分かった振りして言うんじゃねえ」みたいな人もいますが、玄人ならきちんとファクトを認めるべき。原因はどうでもいい。東アジアはコロナは欧米のような被害をもたらさない。これはもう確定している。何百分の1、何千分の1しか被害がないのにどうして規制は何百倍にもしないといけないのか。

医者の中にもゼロリスクを主張するコロナ脳は多く、そりゃあなたたちは不況になっても失業しないだろうし、コロナで経済封殺しろというのに超過死亡1.5〜3万になる年もあるインフルエンザの時に同じ事をいわないのか。

専門家会議の議事録が公開されないことが話題になっているが、専門家の中にはずっと緊急事態宣言を続けろと主張した人もいるらしい。そんなのを報道してしまったらまたまた全国のコロナ脳が「開放するなガー」と騒ぎ出すのは火を見るより明らか。政府だって経済の専門家はいるわけで、そんなこと言い出されたら日本は飛んでしまうと危機感持ってる人もいるんだなあと好意的に捉えました。

おそらく冬に次のコロナが来ても、日本はおろか欧米もロックダウンを再びやる国は非常に少ないと思う。結局、経済の痛手と高齢者中心の死者数を見ると、はっきり言って割が合わないことは世界中がわかった。重症者だけを積極的に入院させて経済はそのままという流れになると思います。
また予言してしまった….

コロナ(脳)との戦いについてはいま本を執筆しています。自分の備忘録として…。


編集部より:この記事は永江一石氏のブログ「More Access,More Fun!」2020年6月8日の記事より転載させていただきました。

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