最近，アドラー心理学が話題になっています。
A.アドラーは心理学科学者として活動した実績はありません。
アドラー心理学は科学的な心理学ではなく，A.アドラーの思想という言うべきものです。
そのため，トラウマ（ネガティブ体験がストレスホルモンの作用で鮮明に「記録・保存」されたもの）の存在を否定するなど，科学的には間違いもあります。
ですが，強烈なトラウマ体験がない人，「些細なトラウマ記憶」の再生に心奪われたくない人，今と将来を豊かに生きたい人には，人生教訓となる「より良く生きる秘訣」が満載です。
大ヒットした自己啓発書『7つの習慣』に影響を与えたことでも有名です。
ところで入社を目前にした新卒生のみなさん，
「勤務先がブラック企業だったら…」
「上司が怖い人だったら…」
という不安を持っていませんか？
ここでは，入職前に不安な新卒生に，アドラー心理学をもとにして会社との，特に上司とのつきあいかたのヒントをご紹介しましょう。
上司との関係に悩む方にもオススメです。
でははじめます。
上司とはなにか？
部下にとって上司とは心強い存在でもありますが，怖い存在でもあります。
人の大半は無意識的に「同調」と「服従」をするように作られています。そこで，まずは上司に「気に入られよう」と何かと意識するのです。
さらに，上司の権限は絶大で，みなさんの勤務査定もします。自分の昇進や昇格だけでなく，場合によっては今後もここに務められるかに影響する可能性もあります。
どんな人が上司になるのか…新卒生のみなさんは不安なことでしょう。
処方箋は「嫌われる（かもしれない）勇気」
A.アドラーは「勇気」特に「嫌われる（かもしれない）勇気」の重要さを強調します。私たちはより立場的に有利な人の意に沿わないと「嫌われる」と思って，ついつい相手の期待や希望を察してそれに従おうとしています。
期待や希望を確認することすら「相手の気を悪くさせないだろうか」と心配になってコミュニケーションから逃げ腰になることもあります。
しかし，上司と部下の関係は本来は「お互い様」です。
せっかく仕事を覚えた部下が倒れてしまっては，上司だって本当は困るのです。
このような「お互い様」のことをアドラーは「共同体感覚」と呼んでいます。
なので，
「自分は全力で仕事をしていますが，ここからは体力的にも時間的にも厳しいです。」
と伝えることは，上司にとってもプラスである場合もあるのです。
「異議を唱えていると思われて，嫌われないだろうか？」
と心配することはありません。
「お互い様」なのですから。
「自分が変わる勇気」も必要です
もちろん，上司も安々と仕事を減らすことはないと思います。
「事情はわかるけど，こちらも限界で…」
と無理をお願いしてくるかもしれません。
「これは君のノルマだ」
と強く要求することもあるでしょう。
こちらの希望を理解してもらうためには上司の期待を理解することも必要です。
アドラーは自分自身が変わる勇気も強調します。
仮にアドラーが生きていれば
「自分がどう変われば，どこまで期待に添えるか」
を考えて上司と話し合うことをおススメするでしょう。
話し合いの過程で，あなた自身に
「仕事を必要以上に重く考えていた」
「自分の立場や役割を間違っていた」
といった思い込みが明らかになる場合もあるでしょう。
お互い様なのですから，これが明らかになったら素直に認めて改善を考えましょう。
また，その中で
あなたが全力で取り組んでいる姿勢と
「今のあなたの限界」が伝われば
上司もあなたが倒れないように考えてくれるはずです。
これは，行政指導で定められた管理職の義務でもあるのですが，
ちゃんと話し合ってくれる上司は「お互い様」を理解している本物の上司です。
着いて行ってもいいかもしれません。
「上司に嫌われるかもしれない…」
と言われたとおりに動いているだけでは，このような「お互い様」にはたどり着けません。
本物のブラックもあるかもしれないけど…
本物のブラック企業にお勤めの場合や経営環境が本当に厳しい場合は必ずしもうまくいかない時もあります。
ですが，「嫌われる（かもしれない）勇気」で改善する事例もあります。限界を感じたら試してみる価値はあるのかもしれません。
話し合いに応じてくれない，
または一方的に
「社会人の心得！！」を説教するような上司は本物の上司ではありません。
そんな時は対策が必要ですが，一緒に考えてくれる窓口はネットや行政サービスを始めたくさんあります。
担当者との相性もあるので，一度のアプローチで満足できる支援はもらえないこともありますが，何度かアプローチしてみてください。
新卒生のみなさん，不安も希望もいっぱいだと思いますが，みなさんの輝かしい未来を心から応援しています。
【執筆者】
杉山崇
神奈川大学教授
臨床心理士
キャリアコンサルティング技能士（2級）
公益社団法人日本心理学会代議員
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