コンプライアンス違反を理由に芸能活動を休止していた元TOKIOの国分太一氏（51）が、26日、東京で記者会見を開き、降板以来初めて公の場に姿を見せた。国分氏は「立場にあぐらをかいた」と自らの行為を全面的に反省し、当事者女性、家族、元メンバーらに深く謝罪した。一方で、日本テレビによる事情聴取や処分の進め方については「説明されないまま全てを失った」と不満を表明し、同局との溝は埋まっていない。
会見する国分太一氏
国分氏の会見内容
- 国分氏は、傷つけた女性スタッフ、妻、子ども、城島茂氏、松岡昌宏氏らに「心からお詫びする」と頭を下げた。
- 「立場にあぐらをかいた。気が緩んでいた」と述べ、ハラスメント研修を受講したと説明した。
- 「数日間で全てを失った。何が違反だったのか答え合わせができず、孤立と絶望に襲われた」と心境を明かした。
- 芸能活動再開については「被害者への謝罪が前提」と慎重な姿勢を示した。
日テレ事情聴取での「供述」に関する情報
- 今年6月18日、国分氏は「鉄腕DASHの打ち合わせ」と告げられて日テレに呼び出され、突然コンプライアンス担当者と弁護士から事情聴取を受けた。
- 週刊文春の取材によると、国分氏は、女性スタッフへの不適切行為があったことを認めたという。
- 国分氏側は「録音データをその場で削除させられた」と説明した。
- 行為については国分氏も否定しておらず、反省の姿勢を示している。
日テレの処分プロセスへの不満と対立
- 聴取の2日後、日テレは「複数のコンプラ違反」を理由に国分氏の番組降板を決定。
- その後、国分氏のレギュラー番組は全て終了し、TOKIOは解散に至った。
- 国分氏側は「どの行為がコンプラ違反なのか明示されないまま降板を告げられた」「謝罪も説明もできず、社会的に抹殺された」と主張している。
- このため国分氏は、日本弁護士連合会に人権救済を申し立てた。
日テレ側の立場
- 日テレは「関係者のプライバシー保護を最優先した」と説明。
- 録音停止要求についても「関係者特定につながる情報流出を防ぐため」と正当性を主張。
- 処分の速さについては「国分氏が自ら話した内容だけでコンプラ違反に該当した」としている。
- 一方で日テレは「話し合いの窓口は閉じていない」とし、今後の協議の可能性に含みを残した。
芸能関係者からは「本人の行為は重いが、処分手続きも同様に重い問題」と複数の声が出ており、今回の騒動は、国分氏の不適切行為が事実として存在する一方、日テレによる処分の過程に不透明さが残り、双方の主張が真っ向から対立している点が特徴的だ。国分氏は謝罪と説明の機会を求め、日テレは関係者保護を理由に詳細を伏せ続けている。
