東日本大震災から10日間たち、世間はやっと少し冷静さを取り戻してきました。
しかし、前回の記事“東日本大震災で「ユーモア」が許されないこの緊張状態は危険”でも書いたとおり、私たち一般人ができることは、限られています。まだ、現地に行ってボランティア活動ができる状態ではないのです。もう少し、待ちましょう。
そんな状況のなか、先週の金曜日に居酒屋をやっている友人からメールをもらいました。そのメールには、「今、居酒屋は閑古鳥が鳴いているよ。お客さんが全然来ないんだ。だから、食材が余って捨てざるを得ない」と書いてありました。
私は驚きました。スーパーやコンビニでは食材がこんなに不足しているのに、居酒屋には捨てるほどたくさんあるのです！
それとともに、これはまずいと思いました。このままいけば、関東の外食産業は壊滅的な打撃を受けると思ったのです。そこで、どうにかして、もっと多くの人が外食をするようにならないだろうか、と考えました。
そして、「ヤシマ作戦」に続く新たな作戦、「ヤザワ作戦」を決行することにしたのです。
ヤザワ作戦とは、「普段より、ちょっと贅沢をして、日本経済をまわそう」とする作戦です。ヤザワはもちろん、ザプレミアムモルツのCMをやっている、永ちゃんこと、矢沢永吉さんからいただきました。
スーパーやコンビニでは、水やジュースは売れすぎて在庫がない状態ですが、ビールはまったく売れていません。居酒屋にも、ほとんどお客さんが入っていません。
これは、こんなときにお酒を飲むなんて、「不謹慎だ！」という他人の目が気になるからです。
しかし、何度でもいいますが、日本を復興させるためには、お金が必要なのです。
今は、まだ大震災後間もないので、たくさんの寄付が集まります。でも、復興は長期戦になります。時間が経つにつれて、間違いなく寄付の集まる額は減っていくでしょう。そうなると、その後は税収がすごく重要になります。
しかし、このまま多くの人が「不謹慎」を理由に経済活動を自粛すると、中小企業がバタバタと倒産していき、税収は増えるどころか減ってしまうのです。
中小零細企業の多くは、ストックしてある現金が少ないので、このような短期間でも、売上が止まってしまうと、倒産してしまいます。
中小企業白書によれば、日本の全企業数に占める中小企業の割合は99.7％です。そして、日本の全従業員数に占める中小企業従業員数の割合は、77.6％なのです。
これが次々に連鎖倒産していくことだけは避けなければいけません。
だから、私たちは、ヤザワ作戦を決行したのです。
金曜日から「やろう！」と宣言したヤザワ作戦ですが、すでに多くの人がTwitter上で決行してくれています。「焼き肉に行きました！」、「お寿司に行きました！」、「プレミアムモルツを買いました！」というツイートがたくさん来ています。それに対して、私が、「ナイスヤザワです！」とRTしていくのです。
ハッシュタグが#yazawaとなっており、多くの人が参加している様子を下記のリンクから見ることができます。
いつもは、発泡酒を買っている人が、今日は日本の経済のために、復興のためにザプレミアムモルツを買ってくれているのです。
また、矢沢永吉さんのエピソードも、ヤザワ作戦を援護してくれます。
矢沢さんは、ある地方でのコンサート前日に、スタッフから「矢沢さん、すみません。スイートルームのはずが、手違いでツインになってしまいました」と言われたのです。
矢沢さんは、「あぁ、そうなの。いいよ部屋がないわけじゃないんだから。俺はいいけど、ただ、YAZAWAが何て言うかな？」と言ったそうです（笑）
スタッフは、即、他のホテルのスウィートルームを手配したそうです。
これをヤザワ作戦にも使っていこうと思いました。
奥さんが発泡酒を買おうとしていたら、「俺はいいよ。でもYAZAWAは何て言うかな？それで日本復興できるの？」と言ってあげてください（笑）
また、仕事でも、取引先が「こんな状況ですし、自粛しましょう」と言ってきたら、「俺はいいよ。でもYAZAWAが何て言うかな？それで日本復興できるの？」と返してあげてください。そして、ちょっと贅沢した人、外食をした人、自粛を取りやめていつも通りビジネスをやってくれた人には、「ナイスヤザワです！」と言ってあげるのです。
このヤザワ作戦が、もっともっと広がれば、絶対に日本経済は復活します。この20年間、超頭のいい人たちが何をやってもうまくいかなかったのに、「ナイスヤザワです！」というアホみたいな合言葉一つで、日本経済が復活するのです。それはもう歴史の教科書に載る伝説ですよ。
そう、「みんなで伝説つくりませんか？」と、誘っているのです。
もちろん、ヤザワ作戦は、ハードワークがセットです。ただお金を使うだけでは、いずれ破綻してしまいます。必死に働いて、たくさん使う。これがヤザワ作戦です。
被災地の人の分まで、働いて使いましょう！
そして、使った人には、「ナイスヤザワです！」と声をかけてあげてください。
（岩崎聖侍 株式会社FreeLifeコンサルティング 代表／ストーリー戦略の専門家）
コメント
需要も供給も増やそうという趣旨はまったく妥当ですが、停電という現実を忘れています。停電で職場が停止しているときに、いくらやる気を出しても、生産活動はできません。そういう「大和魂」みたいな精神主義は、戦時中に破綻しました。何事も、やる気だけじゃダメなんですよ。物質の裏付けがないと。
停電という現実を乗り切って供給を増やす方法を考えなければ、すべては画餅です。
また、生産量を増やさないまま、消費量だけをどんどん増やせば、状況は最悪となります。
今の日本に必要なのは、停電のさなかで生産量を増やす方法です。それはタイムシフトです。
→ http://bit.ly/eZUOy1 ， http://bit.ly/hpSbmp
供給拡大も需要拡大も大切ですが、供給拡大の裏付けなしに、口先だけでそれを実行しようとすれば、小原庄助と同じで、しょせんは破綻に向かってまっしぐらです。
今の日本に必要なのは、停電をなくすことです。それは可能です。その核心を見失っている限り、すべては画餅です。
誰が書いているのかと思ったら、自分では生産しないで、口先だけで生産を増やそうとしている人なんですね。
もっと現場を理解してから書いてください。電気がなければ生産はできないということを理解してくださいね。
もちろん、「ヤザワ作戦」も大事ですが、無理やりお金を使い続けても、長く続かないでしょう。
大事なのは、需要を創造するイノベーションだと思います。それには、供給者、つまり、企業の努力が必要であり、イノベーションを作り出す努力や、作りやすくするための社会設計を議論して頂ければ嬉しいです。
私も同意見です。
ただ、まだ東京はどうかわかりませんが、田舎は、
ガソリンの給油が１０ℓ制限です。
よって遠出はできないし。
アマゾンで、買い物しても上記のような状況で、３０００円
程度でなんか悪い気がするし。
肩肘張らずに、普段の行動をすれば良いのでは
ないでしょうか。
でも、現金を持っているのが実際統計を見ると、高齢者
なんですようね。
しかし、一つ言えるのは、あのバブル崩壊以降これほど、
「日本」が世界から注目された事は、ないということです。
この事実を「チャンス」に変えられれば良いのですが・・・
うん、やっぱり本末転倒ですよ。
魅力のある商品やサービスがあって初めて経済が活性化するわけで、
経済を活性化するために、魅力のない、あるいは不要な商品を買おう！というのは本末転倒です。
資源やエネルギーの無駄遣いという意味では犯罪に近いっすｗ
極貧の少年時代を過ごしたヤザワが無駄遣いを奨励するとはとても思えないです。
ここでヤザワの名前を出すのはとても失礼なことだと思う。
消費活動を震災前と同等に戻すという点については賛成ですが、
このような震災が生じた場合、贅沢などの消費活動よりも心理的には自己・家族などの安全性の確保を優先してしまうと思います。
すなわち、消費活動に回す資金は貯蓄や保険など資産の安定化へと流れてしまうのではないでしょうか。
また、義損金の募金をみれば自分に今できることとしてさらに財を削ってしまうでしょう。
そうすると、頭では消費活動を活発化させるべきであると理解しているのにもかかわらず、保守や直接的支援となる募金へと資金が流れてしまい、実質的に消費活動は抑制されます。
しかも、計画停電で関東圏などでは消費の選択性が弱まっていると思われます。
自分としても解決策？を考えているのですがなかなか良い案は思いつきませんね。
これは面白いですね。個人的にはパンの買占めを聞くのに外食三昧（これをやれば個人で確保しなくてはならない食料品は減る）と言うのを聞かないのは何故だろうと感じていました。
ネーミングはともかくこの戦略は面白いなと感じます。
買占めより外食三昧のほうが良心の呵責は少なそうですし
必要以上に自粛して供給力があまっている部分があると思いますので、良い作戦だと思います。
ただ、個人的に「ナイスヤザワです！」は恥ずかしいので遠慮します。
yazawa作戦、良いですね。で、私が取った節電と贅沢の一挙両得作戦は、「家中の照明をエコ照明に切り替える」という贅沢な作戦です。
実は既に部分的にではありますが、白熱灯をLED灯に切り替えたりしていたのです。が、買ったばかりのミニクリプトン球とかまだ使えるのに交換するなんて勿体無いと思い、後回しにしていました。
（当初は大玉タイプしかLED灯は無かったですね。でもちょっと前からミニ玉のLED灯が出回り始めていますね）
今回、連休を利用して家中の白熱球を全てLED灯に交換しました。
これって贅沢な省電力じゃないでしょうか？日本を省エネ社会に導きつつ、省エネ機器の売り上げ増に繋げる。一挙両得作戦じゃないかと思います。