2011年に入って、日本国内においてもFacebookの本格的な急成長が始まっています。
そのきっかけになったのは、映画「ソーシャル・ネットワーク」の意外なほど高い観客動員力であるのは事実ですが、同時に世界を揺るがしつつある中東を中心とした一連の政変におけるデモ動員の原動力として、Facebookが大きな役割を果たしているという認識が、新聞やテレビなどのマスメディアを通じて広く伝えられたことが大きい、そう思います。
2010年末、一人の貧しい青年の自殺が発端で始まったチュニジアの暴動は、Facebookを始めとするソーシャルメディアの力を借りて一気に全国的な革命運動へと成長しした。さらには同じような強権的政権下にある、国外の中東諸国にまで飛び火します。
チュニジアでは、若年層の失業率が実に30%以上に達していたことを背景に、高学歴であっても仕事に就けない若者の不満を爆発させることになりました。彼らはテキストだけでなく、ソーシャルメディアを使って、画像や動画、音声など、さまざまなコンテンツを公開し、共有していました。これによって、23年間にわたってチュニジアを治めていたベン・アリ政権が2011年1月に、ベン・アリ大統領自身が国外逃亡することで崩壊することになります。
この民主的な革命運動は、チュニジアを代表する花にちなんでジャスミン革命と呼ばれています。いまやジャスミン革命とは、チュニジア一国の革命事件を指すのではなく、情報共有やデモなどの集会の連絡や動員のために、FacebookやYoutube、TwitterやWikiLeaksなどのソーシャルメディアをフル活用している一連の民衆蜂起を、象徴する言葉だといえます。言い換えれば、ジャスミン革命とはインターネットによってソーシャル化された革命運動です。
チュニジアは日本の40%程度の国土だが人口は東京程度の小国ですが、インターネットのユーザー、しかも圧政や貧困に不満を抱く若者たちに国境は関係なく、想いは共有されていくことになります。チュニジアでの短期間での革命の成就は、そのままエジプトやバーレーン、レバノン、リビアなど、強圧的な長期政権が続く中東諸国、さらには共産党独裁の中国の世情までも揺るがしています。事実エジプトでは2月11日、30年もの独裁体制ながら親米路線を維持してきたムバラク大統領が退陣に追い込まれました。リビアにおいても同じく長期にわたり独裁者として君臨してきたカダフィ大佐が、かつてない苦境に陥っています。
もちろん、ソーシャルメディアそのものがジャスミン革命を後押ししているのではありません。鬱屈した若年層の経済的な不満と、政治的自由が押さえ込まれていることへの怒りこそが原動力であり、Facebookにしても それら不満や怒りを、フラットに共有し伝え合うことの場になっているに過ぎないのです。
しかし、チュニジアにおいて最初の本格的な暴動が発生してからわずか1ヶ月で独裁者を亡命させ、エジプトにおいてもチュニジアの政権崩壊から同じく1ヶ月ほどでムバラク大統領が退陣させたような、瞬発力ある革命の実現は、ソーシャルメディアがなければありえなかったのは確かです。
Facebookを始めとするソーシャルメディアが、連鎖するジャスミン革命において果たしている役割は、大きく分けて二つあると考えられます。
一つは主義主張などの思想的なコンテンツを広く公開し、共有するという活用方法になります。つまり、クチコミを発生させ、拡散させ、醸成していくという役目です。クチコミの構成要素としてはテキストだけでなく、動画や音声など、より説得力のあるコンテンツも含まれることはいうまでもありません。
もう一つの活用方法はデモなどの集会を始めとする、さまざまなイベントの告知と集客です。オンラインでのイベントだけでなく、オフラインでのイベントを催し、そこに多くの参加者を送り込むという使い方です。オンラインからオフライン、すなわち現実の集会への誘致を行っていることが、最新のソーシャルメディア群、特にFacebookの活用方法として特に注目されるポイントです。最近では、オンラインからオフラインへのユーザーおよびそのトラフィックの移動を図ることを、特にO2O（オンライントゥーオフライン）と呼んでいます。
ジャスミン革命においては、実はFacebookだけではなく、BlogやTwitter、YouTubeやUstream、WikiLeaksなど、実に多くのソーシャルメディアが活用されたましたが、それらの中心としてFacebookが取り上げられているのは、Facebookが実名制によるソーシャルネットワークであり、同時に完全会員制のクローズドなメディアであるということが大きいといえるでしょう。
ジャスミン革命は言うまでもなく反政府活動であり、自分たちの意図するところが政府関係者や警察当局に知られることは避けねばならない。同時に、デモを行うならできるだけ多くの賛同者には日時や場所を伝えたい。実名による会員登録を徹底しつつも、国家規模のユーザー数を持つFacebookだからこそ、この役割を担えたのです。
また、チュニジアにしてもエジプトにしても、デモに参加したすべての民衆がFacebookであったわけではないし、それどころかインターネットを利用できる環境にいたわけではありません。比較的裕福であったり学歴の高い賛同者たちが各地に点在し、ソーシャルメディアを介してつながっていました。その彼らがオフラインの活動を通じて、ネット上のクチコミを電話や口頭でさらに広く伝えていった、ということでしょう。逆に言えば、今後さらにソーシャルメディアの利用者が拡大していくことを考えれば、ジャスミン革命は一過性ではなく、徐々に効率化が進み、国境をまたいで世界全体をソーシャル化していく巨大な潮流であるといえるかもしれない。そう思えます。
（小川浩 – www.modiphi.com）
