どうも新田です。きのう、選りに選ってですが、某立ち回り先で中嶋さんに遭遇いたしまして（ホント偶然、爆笑）、運命の悪戯を体感したこの頃です。まあ、ご本人からは「別に喧嘩を売って書いたわけじゃない」とお話がありましたし、見解やら視点の相違に過ぎないわけなんで努めて普通に振舞っておりました。
昨日午後はもう本業関連でスケジュールが詰まっており、ハフィントンポストも参戦した東京・港区議会の会派結成を巡る迷走取材に割く時間や、大阪のシルバーデモクラシーに関するネット上の紛糾をヲチする暇なぞ全くありませんでした（アゴラの動画で気がついたら何だか煽られているゾ……汗）。さらに緊急のオーダーも入って未明も仕事して、おまけに仮眠した上で朝イチで北関東に出張しなければならないという状況なので、もうホントさらりと補足させていただくだけで本日はご勘弁ください。
一昨日の投稿に関して数字のマニアックな補足。ツイートおよび中嶋さんにも昨日申し上げましたが、私と“若者”の定義が少々違うようです。中嶋さんは４０代すべてを計算に入れておられましたが、私はすでに書いたように「ロスジェネ以下」を想起、厳密に定義したわけではないけど、さすがに４０代後半のアラフィフ、バブル世代はさすがに若者には入れてない（苦笑）。せいぜい「団塊ジュニア世代」として、まあ最年長でも１９７２年生まれ（今年満４３歳）くらいです。中嶋さんの指摘した数字に乗っかってしまうと、４０代全てをカウントしてないので、もうこの時点で大阪市民の４３％を切ります。「４０代」を“若者” に入れるかどうか二者択一なら、すかさず入れません。やはり「３０代」まで。
ただ、そもそも論として、NHK等の出口調査の信憑性があちこちで指摘されております。すなわち調査地点に偏在があるので、目立って反対に回ったのが７０代なのに最後は総取りしたのはおかしいだろ的な。そこは私も印象ベースの速報で書いたこともあってちょっと勇み足だったかな。NHK調査はサンプル数や当確判定のノウハウ等、予算、質量において情勢調査で群を抜いておりますので、定性的な判断材料としてはピカイチでありますが、それは通常の選挙でのこと。昨日は、三浦大先生もご指摘されるように、選挙戦終盤の世論調査が大きく覆り、あそこまで伯仲する異例中の異例の展開だったことは考慮する方が賢明ではありました。
それで「正解」はどうなんですかといえば、真相は実は誰もわからない。一ヶ月後にも今回の世代別投票率が公表されるはずですが、通常の選挙と同じであれば選管は「賛成」「反対」世代別得票率はそもそも集計していないので、結局水掛け論になってしまいます。
まあ、だからといってこちらは逃げ切りも、持論の撤回もしないし。大阪の生産年齢人口は１９９５年をピークに減っており、高齢化による地盤沈下の影響はダブル選挙の頃から指摘されておりました。２０代、３０代対象に東京と大阪の比較調査をした日本経済研究センターさんのアンケートは秀逸です。
もちろん指摘されているようにこれだけ世論を二分する選挙ですから原因を一つや二つに求めるのは無理。橋下さんの敗因は、炎上マーケティング的にファンもアンチも作ってきたご本人の政治手法、パーソナリティー、都構想の説得性の欠如もろもろ複合的にあります。
おときた君の言うように、中嶋さんとは「若者の投票率は、高齢者に比べて有意に低い」ということを前提とするか否かの相違。それに、根底のところで「高齢者が多いからワカモノは何もできない、という考えは間違いですよ」という問題意識はそう変わるものではなくて、高齢者がマジョリティーであることは最初からわかりきっていることなんだから、むやみやたらに世代間闘争を煽って終わるほど非生産的なものはない。
それこそ団塊ジュニア世代以下が、政治的選択において、シニア世代を相手に自分たちの思う結果を残そうと思うならば、そこは戦略的でなければなりません。それこそ渋谷区長選における新旧区長のバトンタッチは象徴的な事例で、シニア世代にいかに「委ねる力」を発揮させるか粘り強く、賢いリレーションが一つの有効な打開策でしょう。
そのあたり、橋下さんに長谷部さんほど、シニアに委ねる力を発揮させるだけの「向き合う力」があったのかどうか…。
もう電車に乗らねばならんので、連日の乱筆ご免です。ではでは。
新田 哲史
ソーシャルアナリスト／企業広報アドバイザー
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