石井孝明
経済ジャーナリスト
2014年の木曽御嶽山の噴火（気象庁資料より）
気候が火山で変わった
日本各地の火山が噴火を続けている。14年9月の木曽の御嶽山に続き、今年6月に鹿児島県の口之永良部島、群馬県の浅間山が噴火した。鳴動がどこまで続くか心配だ。火山は噴火による直接の災害だけではない。その噴煙や拡散する粒子が多い場合に太陽光を遮り、気温を下げることがある。
1783年7月の浅間山の天明の大噴火は、同年3月の岩手県の岩木山の噴火と重なり、東北に天候不順による冷害、そして全国で数十万人が餓死・病死したとされる天明の大飢饉（1780年代後半）をもたらした。さらに、この年はアイスランド、インドネシアで大規模な噴火が発生。これが一因となって北半球で寒冷化と作物の不作が続き、フランス革命（1789年）などの欧州での政治混乱の遠因となった。
米ソ冷戦の最中の1960年代には核戦争による粉じんで気候が影響を受ける「核の冬」が懸念された。観測情報のない18世紀の古い気候は、その研究のために調査が進んだ。
関心広がる一方、消極的意見目立つ
このように気候は日照と大気循環以外の要因で変わることがある。こうしたことを参考にしたジオエンジニアリング（気候工学）という人為的に気候を変える技術が、気候変動政策、また気候学者の間で関心を集めている。（図表1、「ジオエンジニアリング概説」（電力中央研究所ディスカッションペーパー）杉山昌広）人工的な雲、エアロゾル（空気中の微粒子）などで太陽光を遮る技術、ＣＯ２を海中や土壌に蓄積する技術などによって、ＣＯ２の濃度の拡大を抑えたり、気温を下げたりする。中でもエアロゾルの散布は火山の影響という現実の事例があり、容易にできるためこれが特に注目されている。
（図表１）
もちろん気候変動の対策の本筋は化石燃料の消費拡大によるCO2の排出量の削減である。ジオエンジニアリングを政策の柱に据えようという意見は、現時点で見たことはない。こうした技術を使うと、気候のコントロールができなくなる可能性もあるためだ。
科学者の側から、懐疑的な見方も浮上している。全米科学アカデミーは今年4月にジオエンジニアリングの否定的な分析をまとめた。エアロゾルについては「気温上昇を抑える効果は一時的」である可能性が高いと指摘。大規模に実施すると、オゾン層や降雨パターンなどへの影響が懸念されるという。
また触媒などを使って大気中のＣＯ2を地中、海水、植物などに吸収する手法は研究室レベルでは可能だが、進行する温暖化を防ぐには大規模な実施が必要で膨大なコストが課題となると述べた。森林を回復させるなど自然のＣＯ2吸収能力を高める方が現実的だとした。（全米科学アカデミー・研究紹介サイト）
さらに、この問題を語ることは、どの人々も積極的ではない。気候変動問題で「モラルハザード」（倫理性の欠如）の問題が起きることを懸念するためだ。文化人類学者の立場から、環境問題に発言を続ける京都芸術工科大学の竹村真一教授が１年ほど前、あるシンポジウムで、ジオエンジニアリングの是非を質問者から聞かれ、吐き捨てるように「推進する考えを理解できません」と述べていた。「私たちの科学技術が進歩と同時に、温暖化という問題を引き起こしました。さらにその失敗を科学の名を借りて繰り返すように思えるのです」という趣旨の見方を示した。この考えは、気候変動問題を考える人の多くが、共通して持つものだろう。
緊急手段として関心高まる
しかし、それでも政策として考えるべきという意見が出てきた。これの理由は、地球を冷やす応急措置として関心を集めているのだ。
CO２を主な原因の一つとして温暖化が起こり、それがさまざまなリスクをもたらすであろうという予想には、国際的に科学者のコンセンサスがある。しかし科学的な不確実性が、かなり大きい。世界の科学者の知見を集めたIPCCが昨年発表した第5次リポートでも明確な断言は少ない。同リポートによれば、CO２の濃度が今より２倍になったとき気温上昇の幅は、各国研究機関の予想で100年までに1.5度から4.5度までの間にばらけている。
気候変動では、何も深刻な被害は起こらない可能性がある一方、問題が深刻になることも否定できない。仮に気温上昇が過剰になったとき、主に「温度を下げる」技術であるジオエンジニアリングを使うのは応急処置として必要になるかもしれない。
著名な経済学者で、気候変動政策のオピニオンリーダーの一人である米イェール大学教授のウィリアム・ノードハウス氏は2012年に出版した著書『気候カジノ- 経済学からみた地球温暖化問題の最適解』（邦訳・日経BP社）は、ジオエンジニアリングを選択肢として持つ必要は認めているが、それを批判的に分析している。ノードハウス氏は医学の「サルベージ療法」に例えていた。これは、すべての治療が失敗したときに、患者の命だけを助ける治療法のことだ。気候変動が収拾つかなくなった場合の対応策として試みるべきとしている。
ロシアと中国の危うい関心
加えて、ロシア、中国の科学者たちが関心を向けている。ロシアの科学アカデミーは、ＩＰＣＣの第5次作業部会の議論で、13年ジオエンジニアリングを大きく取り上げることを訴えたという。（英紙ガーディアン13年9月19日記事）結局、ロシアの主張のためだけではないが、ＩＰＣＣはこの問題について報告書でわずかながら言及した。
旧ソ連は気候の改変に積極的だった。しかしその取り組みは環境破壊の失敗例として残ることが多かった。大規模な潅漑と耕地の拡大によって、世界第4の湖だったアラル海の面積が６万7000平方メートルから10分の1以下に縮小。これは四国の広さ1万8800平方メートル3個分が消えたことに等しい。周辺では降雨の縮小、土地の砂漠化などさまざまな影響が起こっている。北極海の氷の溶解計画もあったが、規模が大きすぎて断念したそうだ。
ソ連の思想を受け継いだ中国の共産党政権も、環境政策では失敗を続けている。工業化による大気汚染、耕地の増加による砂漠の拡大、水質汚染などが現在進行している。そうした状況なのに、長江の流れを変えた三峡ダムを2012年に完成させてしまった。もちろん西側諸国でも工業化による大規模な環境の改変は見られたことだがそれは過去の話だ。中ソは国家主導の大規模工事に近年まで積極的だった。
そして中国は天気を短期間変える技術を世界に示した。2008年の北京オリンピック、10年の上海万博では、会場では晴天の日が多かった。そして大気汚染のひどさも別の季節ほどひどくはなかった。降雨をさせるための化学物質をまいて事前に雨を大量に降らせ、雨で空気中の汚染物質を減らすと同時にその後イベント開催期間中に晴れやすくしたという。
人間の理性を強調する社会主義体制では、非合理な面を含む自然への畏怖が消え、人知で押さえつけるという発想を繰り返してしまうのかもしれない。
そしてジオエンジニアリングはについてはコストの安さが魅力だ。世界の温室効果ガスの排出量の5％日本ではガス国内排出を１％下げるのに1兆円かかるとされる。化石燃料抑制や、省エネ努力よりも、エアロゾルを大気中にばらまいた方が安い費用で気温は下げられるだろう。
「ガバナンス」の観点から検証が必要
こうしたことを考慮すれば、ジオエンジニアリングについて、「緊急手段」のため、そして勝手に機構改変させない「ガバナンス」のため、研究を進めるべきと筆者は考える。
米国シンクタンクの外交問題評議会では、2010年にジオエンジニアリングをめぐるシンポジウムを行った。その報告が同評議会の編集する論説誌フォーリン・アフェアーズリポート（同年第5号）に掲載されていた。ある気候学者が「排出量の削減努力の代替措置として地球工学オプションを用いるのは、麻薬中毒と同じで、一度やり始めると止められなくなる」という可能性を指摘していた。
ジオエンジニアリングの勝手な実行によって、一つの対策が、世界的な影響を与えるかもしれない。そして気候改変の好きそうな政府と科学者のいる国がある。一部の人たちによって、勝手に、そして自分たちの都合のいいように、地球を作りかえられては困るのだ。研究を深め、その結果、国際的なルールを決めるべきであろう。
不確実なリスクに囲まれた気候変動問題で、ジオエンジニアリングによってさらに不確実性を増やす必要はない。ジオエンジニアリングは研究を進めながら、実際には使わないようにする状況作りが大切だ。
