You Can Do Anythingといえば、何をしてもいいという自由を意味するはずだが、なぜ、それが責任と規律を意味するのか。それは、何をしてもいいからといって、全く無制約ではないからで、そこには、社会に対する関係で、自由の反面としての責任と規律があるということだ。
人材像について、二つの異なる類型を設けてみた。一方は、期待という債務を負って働く人で、債務人材と名付け、他方は、自由という責任を負って働く人で、資本人材と名付けた。さて、You Can Do Anythingというわけだから、自由のもとでの資本人材の働き方を論じようというわけだが、対比の意味もあるので、先に、簡単に債務人材の働き方をみておこう。
債務人材というのは、実のところ、ごく普通の企業の人材のことである。ごく普通のという意味は、新入社員だろうが、最上層の幹部職であろうが、企業内の人材は、基本的に、企業の自分への期待の実現、即ち、企業から自分に与えられた具体的な職務の遂行もしくは達成こそが責務だと考えているだろうからだ。
故に、報酬とは、期待に対する報酬になる。成果主義ということをいうが、成果に対する報酬とは、期待以上の貢献、あるいは期待以下の貢献についての事後的な調整にすぎない。報酬は事前に決めておかなければならない以上、成果主義的調整は当然のことだ。純然たる成果主義というか、事後的な出来高払いのようなことは、少なくとも、一般の企業人事では、ごく限られた仕事と人材についてしかなりたないのだ。
また、組織論的にいえば、債務人材型管理が有効に機能し、組織全体として期待に応えるためには、企業の経営戦略全体は、整合的に関連した個々の期待の系列として、各人へ配賦されていなければならない。企業人事とは、そのようにして、適切な人材に適切な機能を付与し、機能期待に応じた報酬を決めることであり、また、期待の実現度の測定により、期待と実績の差を、人材の配置転換、期待の再定義、報酬の事後的調整などを通じて是正していくことなのだ。
ところが、ここに大きな問題がある。このような組織、このような人事管理体系のもとで、どうしたら内部から変革が生まれるというのか。企業は成長しなければならない。成長とは、変わり続ける外部環境に対して、絶えざる変革と革新の連続によって、対処していくことにほかならない。しかし、債務人材に変革を期待することはできない。なぜなら、変革とは、企業からの期待に反する要素を含まざるを得ないはずだからだ。
そこで、企業のなかからの変革を担うのが資本人材なのだ。そして、その資本人材を律するものは、企業からの受動的な期待ではなくて、You Can Do Anythingという個人の自律的な行動原理なのである。
森本紀行
ＨＣアセットマネジメント株式会社 代表取締役社長
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