日本では自動車、お酒、恋愛などの”若者離れ”が話題になりがちですが、海を越えた北米（米国・カナダ）で、アメリカ人の”映画館離れ”の兆しが現れつつあります。
アメリカ映画協会（MPAA）によれば、米国映画興行収入は2017年に前年比5％増の406億ドルと史上最高でした。これだけ切り取ると朗報ですよね？しかし収入増を牽引したのは海外であり、北米では同2％減の111億ドルと、前年の114億ドルに届かず。全米劇場主協会（NATO）によれば、チケット販売枚数も2017年は前年比6％減の12.4億枚と、1995年以来で最低を更新していました。
チケット数の売上が落ち込めば、1年間の映画館訪問回数も減少するというもの。2017年は1人当たり3.6回にとどまり、少なくとも2008年以降で最低という体たらくでした。金融危機が全米を直撃した2008年の4.2回、2009年でも4.3回だったというのに、失望を禁じ得ません。
（作成：MPAAよりMy Big Apple NY）
北米でチケット売上数の減少ほど売上が落ち込まなかった背景は、チケット1枚当たりの単価が高いデジタル3D映画スクリーン数の増加が挙げられます。2017年は前年比で1.4％増の1万6,978枚となり、デジタルスクリーンのうち39％を占める状況。全世界では特に著しく14％増の9万9,639枚と、デジタル・スクリーン全体の59％に及びます。
米国での映画興行成績売上の減少分を海外で補っているとはいえ、チケット価格の上昇が全世界での売上を押し上げている可能性は否定できそうにありません。
全世界に視点を移して、視聴方法別でみてみましょう。映画館、ストリーミングなどデジタル視聴、DVDなどオフライン視聴で分けると、映画館のシェアは2015年に49.6％だったものの、2017年には45.9へ低下。逆にストリーミング配信などデジタル視聴は2013年の15.8％から、36.3％と倍増しています。特に煽りを受けているのはDVDなどオフライン視聴で、2013年の38％から2017年には17.7％まで沈んでいました。ネットフリックスやHuluなど、ストリーミング配信の台頭がこうしたパイを奪ったことは一目瞭然です。
（作成：MPAAよりMy Big Apple NY）
なお海外で最も興行収入に寄与した国は、貿易戦争の激化が取り沙汰される中国で前年比21％増の79億ドルでした。中国で制作された”Wold Worrier 2”が8億5,420億ドルも叩き出し、中国国内の興行成績を支えました。北米以外の国別ランキングでトップであることは、言うまでもありません。ちなみに日本は2位で、20億ドル。ハリウッド・スターがこぞって日本でプロモーションを展開するはずですよね。北米以外の映画興行収入、国別ランキングは、以下の通り。同額の国がございますが、MPAAの表示に則っております。
1位 中国 79億ドル
2位 日本 20億ドル
3位 英国 16億ドル
4位 インド 16億ドル
5位 韓国 16億ドル
6位 フランス 15億ドル
7位 ドイツ 15億ドル
8位 ロシア 10億ドル
9位 オーストラリア 9億ドル
10位 メキシコ 9億ドル
英語圏が強いなかで、ロシアが8位で健闘している点は、注目に値します。しかも2017年の興行収入でも前年比22％増と、力強い伸びを果たしていました。ところが足元トランプ政権によるロシア追加制裁で米露間に緊張が走り、挙げ句の果てに米中間の貿易摩擦も重なる状況。映画産業と関係が深いムニューシン財務長官も、中露間の米国映画興行収入が「カット」とならないか気が気でないでしょう。
（カバー写真：samantha celera/Flickr）
編集部より：この記事は安田佐和子氏のブログ「MY BIG APPLE – NEW YORK -」2018年4月8日の記事より転載させていただきました。オリジナル原稿を読みたい方はMY BIG APPLE – NEW YORK –をご覧ください。