軍部内の対立の激化によって情勢が悪化しているスーダンですが、そのせいで日本で炭酸飲料が飲めなくなる可能性が出ています。
ロイターによると、スーダンはアラビアガムという炭酸飲料や化粧品などには欠かせない原材料の産地です。 スーダンだけにアラビアガムの世界供給の7割が集中しているそうです。
スーダン情勢の悪化を見据えて、コカ・コーラなどの企業はアラビアガムの備蓄を行ってきましたが、6ヶ月程度しかもたないそうです。
世界中の消費者生活に影響を与えかねないスーダン内戦ですが、ウクライナ情勢と比較して、西側諸国からはあまり関心が寄せられていないようにも見えます。
グローバルサウスに影響力を拡大させようとする西側ですが、スーダンへの無関心は、早くもその戦略の限界を露呈させているのでしょうか?
スーダンにあまり関心を示していない西側諸国の姿勢は中国政府のプロパガンダに利用されています。
アフリカ諸国は、日本の消費者生活に欠かせない様々な原料や資源の供給源となっている場合が多いです。 今回のスーダン情勢は、それらの国々と日本がどう向き合う必要があるかについての再考を促しているのではないでしょうか?