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現代社会のどうしようもない病理：コミュニケーション不全
私だけではないと思う。
「現代社会は、何かとてつもなく大きな根源的問題を抱えてしまっている」と感じているのは。今の社会を広く深く覆うコミュニケーション不全についての話である。
結論から書くと、現代社会は、大別して2つの方法でしか相手と向き合えないという病理に蝕まれている。一つは、① 安全なところから、相手を攻撃し、叩くことで留飲を下げる、というアプローチであり、もう一つはその対極、即ち、② 対象と向き合わずに、何となくやり過ごす、というアプローチである。
そう、厳密には、相手と向き合う方法と言いながら、向き合えてすらいない、ということになる。生身の人間という対象と向き合い、しっかりコミュニケートするということが出来ない社会。構成員同士が互いに向き合えないという社会の機能不全状態が現代社会の実相である。
これは、過度の合理主義がもたらした宿痾とも言うべき現象であるが、そのことが見えないところで、いや、最近は不気味な姿の一端を露骨にみせはじめつつ、各所で問題を起こし、深刻化し、社会を徐々に蝕みはじめている。
調べものであれば、ちょっと検索すれば大抵のことは分かり、スマホさえあれば、いつでもどこでも、生身の人と向き合わずとも、YouTubeなどを通じて一方的な刺激を他者から得ることができる。Cotomo（コトモ）のようなアプリを使えば（なかなか凄いアプリであり驚愕する）、実際の人を相手にしなくとも、AIが気持ちよく会話の相手をしてくれるし、仮に実在の人との関係が面倒になれば、簡単に、SNSをブロックするなどして通信手段の遮断が出来る。
非常に合理的で便利だが、そこには、真のコミュニケーションが介在する余地が無い。「長屋づきあい」の江戸庶民には想像もつかなかった状態である。
少し前までは、「人という漢字は、人々が互いに支え合う様子を表している」などと教育され、人は他者の協力なしには育たないとされてきた。親しき中にも礼儀あり。種々の関係者とのコミュニケーションには最大限の気を使い、マナーを守って人々は助け合ってきた。今は、親に頼らずとも、また、子に頼らずとも、会社組織にすがらずとも、近所づきあいなどなくとも、充実した“公助”が何とかしてくれる。
良い世の中と言えば良い世の中だが、面倒なお作法を体得して必死に他者とコミュニケート・交流する必要性は相対的に低下していっている。
そんな中で、「相手を深く知る必要性、相手と深く交わる必要性なんぞ一体本当にあるのだろうか」と現代人が疑念を抱いても不思議はない。
「合理的に考えて、時間を消費してまで、また、精神的ストレスを過度に感じてまで、他者と深くコミュニケートする必要などあるのだろうか」、「人は他人の助けなしに生きていけないというのは、果たして未来にあっても真実であろうか」、という根源的な問いに対して、現代人は残念ながら有効な答えを持ち合わせていない。
迫りくる危機①：人口減少問題の本質（困難を乗り越えるという価値①）
4月24日、東京商工会議所・渋沢ホールで、人口戦略会議主催の人口戦略シンポジウムが開催され筆者も末席にて参加の機会を得た。
その場で、いわゆる「新増田レポート」が発表されたが、前回の「増田レポート」で、消滅可能性都市（20代～30代の女性が半減する都市）とされたわが国の900弱の基礎自治体は（全自治体の約5割）、より精緻な分析などを元に700強の自治体（全自治体の約4割）に減ったものの、依然、日本の多くの自治体が「消滅」の危機に瀕している。
2023年の出生数は、ついに75万8,631人にまで落ち込み（8年連続で減少。過去最少）、政府もこうしてはいられないと、異次元の少子化対策を講じるに至った。
確かに、財政支出的には「異次元」と言って良いレベルでの対策が講じられ、日本の子ども・子育て関連予算は、OECDでトップレベルのスウェーデン並になる、というのが政府の宣伝文句だ。ただ、結果が伴わなければ意味がない。つまり、これだけの財政支出をして、果たして、本当に子ども（出生数）が増えるのか、ということが今後特に問われる。
結論から言おう。おそらく読者の多くが感じておられるであろうが、こども出産一人あたり1億円でも支給するならともかく、よほどの財政支援をしても、それで「はいはい、それなら」と皆子供を産む、とはならない。つまり、今のままでは、少子化を多少食い止める効果は見込めても、子供は増えず人口の自然増は見込めない。ことはそう簡単ではないことは明白だ。
既に日本の合計特殊出生率（女性一人当たりが出産する子供の数）は、1.26にまで落ち込み、人口置換水準（人口が減らないための水準）とされる2.08を大きく下回る状態であるが、0.72と衝撃的な低さとなっている韓国から、2近い国まで色々とあるものの、先進各国とも、出生率が人口置換水準を超えている国はまず無い。つまり、程度の差こそあれ、先進国では、どこでも人口減少（自然減）が当たり前の状態となっている。
世界人口は、100億人くらいまでは増えるとされ、現状では、いわゆるグローバルサウスの国々が出生数を増やしているが、人口増で悩んでいたあの中国が、今や一人っ子政策を止めてしばらく経つにも関わらず出生数がつるべ落としに減少していることからも明らかなように、早晩、世界は全て合理主義の軛（くびき）から逃れられず、経済成長を果たすにつれ、人口を減らして行くことはほぼ確実だ。
要すれば、人口減少というのは、今や世界共通の課題であり、そうたやすく解決できる問題ではなくなっている。
根源的には、人類がその維持を図るには、現世代が次の世代に、「困難を乗り越えることの価値」「人生という苦難の道の意味」や、「時に夫婦で相談しつつ、時に一人で苦労をしながら、子供を産み育てるということの喜び」を、しっかりと伝えなければならない。そこには、深い語らい、真のコミュニケーションが不可欠である。言うまでもないが、じっくり・しっかりと背中を見せることも、また一つのコミュニケーションである。
しかるに、冒頭に述べた通り、現代はコミュニケーション不全の時代である。筆者は、内閣官房の全世代型社会保障構築本部事務局の会議に有識者として招かれたことがあり、少子化問題について、同事務局の幹部や各省幹部とかなり突っ込んで議論したことがあるが、割と皆のコンセンサスとして、本質的にはこの困難な課題、即ち、世代を超えたコミュニケーション（人生の意味や子育ての意味の伝達）というところに入って行かないと、根本的解決は難しいという議論になった。問題は根深い。
迫りくる危機②：頑張る/挑戦するという価値の失墜（困難を乗り越えるという価値②）
合理主義とは、非常に短絡的に表層的に解釈すると、ベンサムらの功利主義者的のいう快楽計算を表層的に極大化することがベースとなる（功利主義者たちは、実は快楽の強度もポイントにしているので、あくまで表層的な解釈である）。即ち、そうなれば、困難なことは出来るだけやらない方が良いし、肉体的・精神的負荷が出来るだけかからない状態を目指すことこそが「合理的」となりかねない。
いわゆる「客観的ウェルビーイング」は、誰から見ても心身の負担が軽く、リラックスした状態を極力維持することが至上の状態と理解されてしまう危険に晒されているが、言うまでもなく、ウェルビーイングは主観的な見方こそが大事である。
すなわち、人によっては、心身への負荷がある程度かかっている状態こそが快楽かもしれないし、極端な場合、相当の負荷がかかることが無上の喜びという人もいる。負荷の種類やかかり方も人それぞれだ。主観、がものを言う。
苦難を乗り越えること、そのプロセスを通じて自らが成長すること、を喜びとする人もこの世には少なからず存在するわけで、より丁寧に言えば、人類には一般的に、程度の差こそあれ、そうした困難の克服を喜びとする性質が備わっていると言える。
ただ、これは、経験してみないとなかなか分からないし、経験する前にあっては、先達からの「伝承」が死活的に重要となる。痛みの向こうに快楽がある、ということは、少なくとも最初の段階においては、経験者からの「励まし、伝達、背中見せ」がないと理解しづらい。
かつては、家庭内、地域内、組織内でのコミュニケーションを通じ、親からや、地域の長老たちからや、或いは、会社組織などの先輩から、そうした「経験談」を聞く機会も多かった。時に説得的に、ある時は暴力的にもたらされる真のコミュニケーションを通じて、こうした人生の真実、人間の本質が伝わる機能・仕組みが確かに存在していた。
しかるに、現代社会では、この伝承が死活的にうまく行っていない。先輩・先達は、頑張るということの価値を上手に伝達できないでいるし、「頑張る」という用語は化石化する危機に瀕している。人がやっていないこと、困難なことをすることの意味がうまく見いだせないまま、若い世代は多くが易きに流され、日々、エンタメの世界に没入する。コミュニケーション不全の一つの病理である。
サロン・対話という可能性
こうした根深いコミュニケーション不全に実は端を発していると思われる危機として、少子化問題や、日本や一般的な先進国の将来を薄暗く覆う黒い雲、すなわち、頑張るという価値観の失墜について述べてきた。
実は、どうして最近日本から、かつてのようなリーダーたち（幕末・維新期、戦後の復興期など）が、今次の危機に際して現れないのかという課題や、なぜ、あれほどまでに世界を席巻するメガベンチャー大国（ソニー、ホンダ、etc）だった日本から、最近、急成長するベンチャー企業が現れなくなっているのか、という問題への答えも、突き詰めるとこのコミュニケーション不全が大きく影響しているようにも思う。
「分かってはいるけど、変えられない」との隘路に、現代のわが国も迷い込んでしまうしかないのであろうか。月並みではあるが、コミュニケーション不全に対しては、十分なコミュニケーションで臨むしかない。すなわち、各種教育の場に、そうした人間の生を巡る根源的なやり取り、真剣なるコミュニケーションを取り入れて行くしかない
筆者が有識者として参加させて頂いている上智大の知のエグゼクティブサロンなどはその典型的な動きであろう。主宰者の堀内勉氏は、常々我々に問題意識を投げかけているが、一方的な知のダウンロード型ではない、即ち、講師や教師が知を伝えるだけではない、水平型の知の交流、すなわち真のコミュニケーションを模索し、実際に、そうした「サロン」を開催している。
手前みそにはなるが、間もなく14期生募集が締切りとなる青山社中リーダー塾（6月1日開講）でも、少人数制というフレームワークを維持し、塾頭たる私と塾生の皆さん、塾生の皆さん同士という様々な関係での真のコミュニケーションを大事にしている。「土足である程度踏み込みあえる仲」というフレーズを標榜し、講義時の各セッションにおけるディスカッション、塾生同士のやり取りなどが活発に行われる。
冒頭の繰り返しにはなるが、安全な場所から他者を論難するだけの言説や、或いは、他者をやり過ごして干渉しないという極端な態度ばかりが目立つ昨今ではあるが、真のコミュニケーションを通じて我々が人類の健全な発展に関して出来ることは、まだまだ沢山ある。
かつて、日本が直面する危機を前に、我々の先人たちは、処士横議を実現する多数の私塾（松下村塾等）やサロン（交詢社等）を構築し、真のコミュニケーションを起爆剤に、社会を変えようとして成功した体験がある。
AI全盛時代を前に、一種のチャンスでもあり危機でもある時代を前に、新たな年度、青山社中としても私としても、出来ることを模索していきたい。
