選挙においてはテレビが一番参考にならない

都知事選関連で、石丸伸二については動画やSNSでの投稿など他の候補者の数10~100倍くらいの勢いなんですが、X(旧Twitter)ではまったくと言っていいほどトレンドに入りません。

(他は3000程度なのに石丸だけ12万回と異常な再生回数でK-POPの再生回数工作状態になっている)

以前も指摘したとおり、石丸伸二については明らかにBOTと思われる工作が大量に湧いている事、また多くのアカウントが日本語が怪しくとても日本人とは思えない状況があります。

また、石丸伸二については東海オンエアーなどの有名Youtuberなどが応援や石丸伸二を想起させる内容を垂れ流すなどを行っています。

特にこの東海オンエアーの動画は2月に撮ったと思われるもので石丸伸二陣営が広いコネと豊富な資金でもって都知事選に合わせていろいろと仕込み工作を行っていたと考えられます。

また、石丸伸二は「恫喝でっちあげ裁判」(石丸が恫喝されたとでっち上げて訴訟を行うも否定され敗訴)「73万円踏み倒し裁判」(ポスター代金107万円のうち34万だけしか払わず踏み倒した)などで連続敗訴している事も問題です。

おまけに石丸伸二は敗色濃厚であったことを理解してか「市長としての行為なので石丸個人に責任はなく安芸高田市の責任だ」と主張を行い、恫喝でっち上げ裁判の敗訴による費用を安芸高田市に支払い命令を出させる形にして石丸伸二自身が支払うことを回避しています。

ものすごくセコいです。

ここからは陰謀論になりますが、無いとは言えない話だと思いますので書いておきます。

安芸高田市長としてもろくな実績が無く、それどころかよくよく調べれば石丸伸二のやっていたことは特定の団体、スポンサーとの癒着が疑われるものばかりでした。

挙げ句に恫喝訴訟やポスター代金踏み倒し。

安芸高田市長として二期目の選挙となれば地元での評判の悪さから落選確実とまで言われるレベルになっています。

昨年から急に不自然にバズりだした石丸伸二についてはクラウドワークスで検索するとわかりますが、石丸伸二の切り抜き動画作成依頼というのがびっくりするほど大量に募集されています。

有名Youtuberなども宣伝に使っていますし、とても石丸伸二単独でできるものではありません。

組織力と資金力が無ければこのようなことはできないでしょう。

米国でもカナダでも、選挙で中国共産党の工作が行われていた事が指摘されています。

ただでさえスパイ防止法が無い上に政府機能が集中し、多くの企業も集中している予算も権限も強力な都知事選挙を狙おうと中共が工作しないはずがないとブログ主は考えます。

小池百合子や蓮舫の動画がアップから3000再生くらいの間に平気で10万再生とか行ってしまうのが石丸伸二の動画です。

Xでもリプ数が半端じゃないんですが、なぜかトレンドには入りません。

Xのトレンドは国別なので日本以外のIPとなっているためだろうと考えられます。

そして先日から指摘しているとおり、石丸伸二応援アカウント達の非常に怪しい日本語。

はっきり言って石丸伸二は胡散臭すぎます。

石丸伸二の街頭演説でも目立つのはそれを動画撮影している軍団でした。

これをYouTubeやSNSにアップして拡散させる作戦なわけです。

クラウドワークスでの信じられない規模での石丸伸二の動画などの作成依頼を考えても石丸伸二の周辺で動いているお金は相当な金額です。

おそらく司令塔が石丸とは別にいてこうしたネット向けの拡散作業やマスゴミ向けの工作が行われているのでしょうが、選挙の公平性という点からは激しく問題があると思います。

少なくとも億の単位でお金を動かしていないとこのような大規模な工作はできないのではないでしょうか?

中華botが大量に動いているとしか考えられない実態から考えれば中共が日本の首都で多くの機能が集中している東京の知事を傀儡を通してゲットするなんて企みがあった場合に数億程度で取れるのならこんな美味しい話はないでしょう。

ネット民にとって「ひまそらあかね」という選択肢が出てきた事ですし、安芸高田市長としても二期目落選確実で任期途中で投げ出した程度でなんの実績もない石丸伸二に過剰にマスゴミが入れ込んでいる事からも石丸伸二という人物については大いに警戒すべきでしょう。

小池百合子

石原慎太郎と自民党都連を潰すために共産党のデマに乗っかって豊洲移転を政局に悪用。

その結果東京五輪に対しての移転工事そのものが停滞。

公約の一丁目一番地だった「徹底した情報公開、のり弁やめます」について、無能な緑衛兵こと都民ファーストの会ではなく都議会を仕切る立場になっている公明党に依存しているため公明党主導の公金チューチュー案件と言って良い状態のWBPC問題について徹底した情報隠蔽を行う。

挙げ句に情報隠蔽しまくっているため公約破りになっていることから公約を公式ホームページから削除して無かったことにした。武漢肺炎対策の不備を国に責任転嫁するために埼玉、千葉、神奈川の知事などを巻き込もうとした。

蓮舫

国会議員を20年も務めていたが議員や首長の仕事についてまったく理解していない。

民主党政権の時は銀魂を放送休止させるなど、権力を手に入れたら言論弾圧も躊躇しない。

都知事選挙なのに「ジミンガー!」「裏金がー!」と、自分自身がかつて1000万円の事務所費問題で松岡利勝を自殺するまでテレビカメラを引き連れて追いかけ回しておきながら、自身も事務所費不正を行っていたことが発覚している。

「自民党への批判を恐れて自民党は推薦を出さずに隠しているが小池は自民党が支えている!」と街頭演説で批判するも、自分も完全無所属と言いながら立憲共産党の全面的な支援で戦っている。

等々、批判が全てブーメランになるブーメランの女王。

立憲民主党が無能なため、都知事になれば共産党のパペットになること必至。

田母神俊雄

2016年の都知事選の際に多くの人から集まった1億数千万円の資金のうち約5000万円を会計責任者が横領していたことが発覚。

またこの会計責任者が運動員にも報酬として横長していた事実が判明。

これにより公選法違反となり5年間の公民権停止。

元参政党アドバイザーという事情からか、最近は反ワクチン、陰謀論に染まっており、選挙運動員も参政党、幸福実現党関連との指摘あり。

石丸伸二

安芸高田市長を途中で投げ出しただけで政治家としては実績なし。

(本当に評価される事をやっていたら安芸高田市長二期目をやるべきだし二期目余裕で勝てるはず)
異常なネットでの再生数工作などが行われX(旧Twitter)でもあからさまな工作が行われ、相当なインプレ数になっているはずがトレンドに入らないことからそのほとんどが日本以外からの工作と考えられる。

マスゴミやインフルエンサーなどへの宣伝工作も露骨で相当な資金が投入されて組織的にバックアップ(ただし日本以外)されていると要警戒。

ひまそらあかね

「公金チューチュー」という表現を発明し、政官反日団体が税金にたかる構造の存在を多くの人に知らしめる。

WBPC問題に気付いて単身権力側と戦い続けている。

住民監査請求や数々の訴訟を通じて東京都の公金チューチュースキームに対して予算先払いから予算後払いへと制度変更させるなど、一般人として採れる手法だけで行政改革を行わせてきた。

(そのおかげで不正している意識があるのかcolaboは都の公金チューチュー事業に応募しなくなった)

口は悪いが少なくともこの1年半、彼は自分が言ったことはきっちり実行し、まったく嘘をつかなかったことだけは事実。

どこのテレビ局でも「小池、蓮舫、石丸、田母神」の4候補だけに絞り込む報道を行っています。

都知事選告示前日の6月19日に日本記者クラブが共同記者会見と称して「小池、蓮舫、石丸、田母神」だけで会見を実施しました。

このことからも都知事選についてマスゴミは有権者に対して選択肢をこの4つに絞らせる事を意図的に行っています。(田母神については右派がいないという批判対策に入れているだけ)

ひまそらあかね候補はcolabo問題で6年ぶりに住民監査請求を通したり、東京都に国賠訴訟で勝ったのにまったく報じられませんでした。

それどころか住民監査請求という住民の持っている権利を使ったら神原元や太田啓子らcolabo弁護団や毎日、NHKなどの反日メディアが記者会見を行って「リーガルハラスメントだ!」と暇空茜を一方的に悪人として断罪する主張を垂れ流しました。

「これはお金の使われ方おかしいんじゃないの?」都民として持っている権利を使ったら極悪人扱いなわけです。

おまけにあの記者会見は議員会館の会議室を目的外に使用していたためその点でもルール違反でした。

ところが国会事務局は政党側から圧力がかかったのか、どの議員が会議室予約を行ったのか非公開にしました。

これに対して批判や問題指摘などが行われた事もあり、議員会館の会議室予約についても今年7月1日から「誰が予約していたか公開するように運用改善」されることになりました。

これもひまそらあかね候補の実績と言っていいでしょう。

一般人でありながら、既存の制度とSNSを活用することで問題ある制度を修正させる実績を挙げてきたのがひまそらあかね候補です。

石丸伸二のようなあからさまな工作によるものと違ってひまそらあかね候補のSNSでの注目度は圧倒的でしょう。

ところがテレビを見る限り、ひまそらあかねという候補者は存在しない扱いにされているようです。

やはりオールドメディアは依存するほどバカになってしまうのです。

皆さんテレビは捨てましょう。

どうせ今のテレビなんて役に立たないし、持っていればNHK税という不当な料金徴収まで行われ、NHKという反日団体の活動の資金にされてしまうのですから。


編集部より:この記事は茶請け氏のブログ「パチンコ屋の倒産を応援するブログ」2024年6月24日のエントリーより転載させていただきました。