- 自民党に代わる党がないので、自分で作りました。「本音政治党」。痛いことを先に言う党です。愚民にはウケないので東京の比例ブロックでしか議席は取れないと思いますww
- 背骨は1つだけ。国の財布を「投資」と「コスト」に分けて管理する。投資はリターンを試算して後で答え合わせ、コストは1件あたりの単価で管理。ほかの公約は全部ここから出てきます。
- 税金は下げない、年金は減ると言う、医療は所得と資産で負担してもらう、景気対策でお金は配らない。そのかわり規制緩和・手続きのデジタル化・インバウンドの単価アップで稼ぎます。
- 政権を任せてもらった場合の試算は、10年後のGDPが政策なしより約4.7%（約31兆円）上、実質賃金は約4%上。年収500万円の人で年19万円くらい。実質成長率でいうと、政府の「現状投影ケース」の0%台前半が、0%台後半〜1%弱になる程度です。
- 正直な但し書き：地味です。でも「盛らない」を公約にする党が成長見通しを盛ったら終わりなので。幅は2.2%〜8.3%で、一番効くのはインバウンドではなく規制緩和でした。
こんにちは。永江です。
選挙のたびに思うんですよ。入れたい党がない。
自民党はもう嫌だ。でも代わりがない。野党を見ると、消費税ゼロ、給付金、減税、また給付金。財源は「国債を出せばいい」。いやいや、それで回るならとっくに日本はお金持ちですよね。収入減らして歳出増やしますとかみんなバカなの?
与党も野党も、選挙前に言うことは「あげます」「下げます」ばかり。「申し訳ないけど負担してください」と言う党がひとつもない。だったら自分で素案を作ってみようと。名前は本音政治党。耳の痛いことを先に全部言う党です。昔は維新が近かったがいまの維新はデマ少なめの参政党です。w
言っておきますがわたしはぜったいにやりません。なんでアホの国民に罵声浴びながら尽くさないといけないの。本当に国会議員の皆さんのタフさは尊敬しますわ。わたしは残りの人生をもっと楽しみたいです。
たぶん東京の比例ブロックでしか議席は取れません。地方で「自治体を減らします」「地方議員を日当制にします」って言ったら、そりゃ落ちますからww でもあなたが「そうそう、こういうのでいいんだよ」と思ったら、この記事を広めてください。
まず一番大事な話から。会社をやっている人なら当たり前の考え方ですが、国の予算には「投資」と「コスト」の区別がありません。全部まとめて「予算」。だから「〇〇への投資」という言葉が乱発されて、何でも投資と呼べてしまう。
本音政治党は予算を2つの勘定に分けて作り、公表します。
| 勘定 | 中身 | 管理のしかた |
|---|---|---|
| 投資勘定 | インフラ、研究開発、インバウンドの受け皿、輸出産業の育成など | お金をつける前にリターン（税収でいくら戻るか、GDPがいくら増えるか）を試算して公表。終わったら実績と答え合わせ。外れたら担当部門の次の予算に反映 |
| 経常勘定（コストセンター） | 社会保障、防衛、治安、行政事務など | 目標は「削減」ではなく1件あたりのコスト。住民票1通、許認可1件、医療費1人あたり。自治体同士・他国と比べて、高いところから直す |
ポイントは「投資と名乗るなら、リターンの試算と答え合わせが必須」というルールです。出せないものは経常勘定に入れる。これだけで「〇〇投資」の乱発は止まります。
「国は会社じゃない、儲からなくても必要な事業がある」という反論は当然来ます。だからリターンは税収で戻る分と社会的な便益に分けて書く。税収で半分しか戻らないなら「残り半分は新幹線や空港と同じ公共投資です」と正直に書けばいい。それを隠すから信用されないんです。
投資のリターンを試算するのが政府自身だと、甘くなるに決まってます。自分の宿題を自分で採点するようなもの。内閣府の下に「独立財政機関」を作っても、今と同じになります。
なので国会に置きます。お手本はアメリカの議会予算局（CBO）。1974年の議会予算法で議会の機関として作られ、政府とは別に予算や法案のコストを試算しています。
- トップの人事は衆参両院の同意が必要
- 任期は政権より長く（例：7年）
- 予算は国会の予算から出す。政府に財布を握らせない
- 試算の前提と計算モデルはすべて公開
- 政府の見通しとずれたら、政府側に説明義務 ※ちなみに髙市の積極財政にはこれが皆無
「行政事業レビューがあるじゃないか」と言われそうなので先に書いておくと、たしかに国の全事業（約5,000事業）を毎年点検する仕組みはすでにあります。でも点検するのは各府省自身で、外部の有識者が見るのは重要な約1,000事業だけ。残りは身内の点検です。
本音政治党は、始める前に数値目標を公表し、評価は上の独立財政機関がやり、目標未達なら自動的に終了。続けたいなら国会で再審査。「続けたいなら、毎回理由を説明してください」です。
窓口、審査、文書作成、統計の集計。AIでできるところはAIにします。ただし法的にできないのでクビは切りません。採用を絞って、定年などで自然に減る分をAIで埋める。人手不足の時代なので、これが一番現実的です。浮いた人件費は経常勘定のコスト削減として公表します。
給付金は配りません。どうしても景気対策が必要なときだけ、キャッシュレスで買い物したら10%ポイント還元（期限つき・1人あたり上限つき）で消費を回します。
以前、別の記事でこの仕組みを試算しました。上限2万ポイント×4回、電気・ガス・ガソリンを除外する設計で、5年累計で税収として戻るのは約31%（筆者試算）。つまり7割は戻ってきません。だから乱発しない。ここまで書くのが本音政治党です。
財政が真っ赤なので、税金は下げられません。かわりに、上の仕組みで無駄を削って、なるべく上げないようにします。「下げます」と言わない党がひとつくらいあってもいいでしょ。
最初わたしは「日本は医療費を使い過ぎだから、もう少し負担してください」と書くつもりでした。で、OECDのデータを見たら半分間違ってました。
医療費のGDP比は10.6%でOECD平均の9.3%より高い。でも1人あたりの医療費は5,790ドルで、平均の5,967ドルより少ないんです。1回1回の医療が高いわけじゃない。高齢者が多いから総額が膨らんでいる。
じゃあ何が多いのか。設備です。病床は人口1,000人あたり13床でOECD平均の4の3倍超、CT・MRI・PETは人口100万人あたり184台で平均51の3.6倍、薬剤師も人口10万人あたり203人で平均86の2.4倍。3つともOECDで日本が最多です。
なので公約はこう変えます。「設備が過剰で非効率。病床とCT・MRIを減らして効率化します。そのうえで、医療・介護の負担は年齢ではなく所得と資産で決めます」。ただし高額療養費の上限は守る。医療費で家計が破綻する人を出さないのが前提です。
所得と資産で負担を決めるには、マイナンバーと資産を結びつけるしかありません。今は、2024年4月に始まった口座管理法で、預貯金口座にマイナンバーをつけるかどうかは本人の意思しだい（任意）です。
ここは党名どおり言い切ります。「国が資産を把握します」。一番反発される公約なので、セットで2つ約束します。把握した情報は社会保障の負担を決めること以外に使わない。誰がいつ自分の情報を見たか、本人が確認できるようにする。
年金は物価や賃金ほどは増えない仕組み（マクロ経済スライド）がすでに法律で決まっています。本音政治党はこれを止めません。選挙前に凍結して高齢者の票を取りにいく、みたいなことはしない。「年金は実質的に減ります」と言う。他の党が絶対に言わないことなので、これが一番うちらしい公約かもしれません。
2025年の訪日客は4,268万人、消費額は9兆4,549億円（観光庁の確報）。1人あたり22万9千円です。これを7,000万人×40万円＝28兆円にする。人数は1.6倍に抑えて、単価を1.7倍にして、売上を約3倍にする作戦です。
なぜインバウンドを最優先にするか。工場みたいな巨額の設備投資がいらない。高齢者で技術が無くても働ける。外国人が日本で使うお金で消費税が入る。外貨が稼げる。投資してすぐに国が儲かる分野は、今の日本にはこれくらいしかないんです。
ただ、ひとつ正直に書いておくと、2026年上半期の訪日客は前年同期比2.0%減っています（報道ベース）。放っておいても増え続けるわけじゃない。だから人数を追うのをやめて、単価を上げる方向に舵を切るわけです。
（ほぼ論文）自分が高市さんなら骨太の積極財政はこうするよ https://www.landerblue.co.jp/65042/
規制緩和は、中身を言わないと何も言っていないのと同じなので具体的に。目玉は解雇の金銭解決ルール。お金を払えば雇用契約を終わらせられるルールを作って、人が成長分野に移れるようにします。
それと手続きの徹底的な簡素化とデジタル化。ちなみに「印鑑廃止」はもうほぼ終わってます。2020年に河野大臣（当時）のもとで、押印が必要だった14,992種類の行政手続きのうち14,909種類、99%以上の廃止が決まりました。残っている問題は印鑑じゃなくて、書面と対面と、役所同士のシステムがつながっていないことです。
- 書面・対面が残っている手続きを、自治体も含めてゼロにする
- 各省庁と自治体のシステムを横につなぎ、同じ情報を二度出させない
- 申請から決裁までの日数を手続きごとに公表する
人手不足は外国人なしでは回りません。来てもらう以上、日本語教育と権利保護にお金を出します。そのかわり、ルールを破る側には厳しくします。
いま一番問題になっているのが「技人国」（技術・人文知識・国際業務）という在留資格です。本来はエンジニア、経理、通訳みたいな専門職向けのビザ。2024年末時点で418,706人、1年で56,360人も増えています（出入国在留管理庁）。
ところが、このビザで入ってきた人を派遣で工場や現場の単純作業に回すケースが相次いでいて、入管庁自身が2025年8月に実態把握に乗り出すと報じられました。能力の審査を通ったことにして、実際は現場要員。これ、外国人本人よりそう仕向けている日本側の会社とブローカーの問題なんです。
法律はもう少し厳しくなっていて、外国人に認められていない仕事をさせた事業主を罰する「不法就労助長罪」は、2025年6月から5年以下の拘禁刑または500万円以下の罰金（併科あり）に引き上げられました。足りないのは罰則より検挙です。
- 技人国で雇った外国人が、申請どおりの仕事をしているか事後に抜き打ちで確認する
- 派遣元・雇用主・ブローカーを不法就労助長罪で検挙する。悪質な会社は外国人の受け入れを停止
- 虚偽の申請で取った在留資格は取り消す
- 不法就労・不法滞在、そして犯罪には、日本人も外国人も国籍を問わず厳しく
人口1万人未満の市町村は512あります（2015年国勢調査ベース）。そしてこの規模の市町村では、職員の人件費が地方税収の1.11倍（2010年度決算）。自分たちの税収で職員の給料すら払えていないんです。
なので、税収で職員の給料も払えない自治体は合併するか、事務を県に移します。
わたしは最初「地方議員が2万人もいる」と書いてたんですが、調べたらもっと多かった。2024年末時点で都道府県議会議員2,614人＋市区町村議会議員28,940人、合計31,554人（総務省）。自治体の再編にあわせて減らし、報酬は日当制にします。先進国では地方議員はボランティアの国も多い。田舎の爺さんの小遣いバラマキはもうやめる。国会議員の定数削減よりよほどお金が浮きます。
「日本は処罰が軽すぎる」。これ、わたしもそう思ってました。で、調べたら半分当たりで半分外れでした。軽いのはポイ捨て。不法投棄と詐欺は、法律上の刑はもう重い。足りないのは取り締まりです。
| 今の主な罰則 | 状況 | |
|---|---|---|
| ポイ捨て | 軽犯罪法：拘留または科料（1,000円以上1万円未満） | ポイ捨てごみの量を調べている市区町村は154、全体の約9%だけ（環境省、2023年度調査） |
| 不法投棄 | 廃棄物処理法：5年以下の拘禁刑または1,000万円以下の罰金（併科あり）、法人は3億円以下 | 新規判明は1998年度1,197件→2024年度106件。ただし残っている不法投棄は999.1万トン（環境省） |
| 詐欺 | 刑法246条：10年以下の拘禁刑（罰金刑はなし） | 特殊詐欺とSNS型投資・ロマンス詐欺の被害額は2025年に約3,257億円（警察庁） |
ポイ捨ては本当に軽い。しかも国は損失を測ってすらいません。全国1,741市区町村のうち、ポイ捨てごみの量を調べているのは154。測っていないものは減らせないので、まず測る。そのうえで、シンガポールに倣って国の法律で過料1万円以上を定めます。罰金（刑事罰）だと裁判が必要なので、その場で取れる行政罰の過料にする。巡回は民間に委託して記録まで、処分を決めるのは警察官か公務員。取り締まりの費用は過料でまかないます。
ただし、タバコだけは数字があります。五十嵐中さん（横浜市立大学）が厚労科研の研究班でまとめた推計では、たばこが原因の火災の費用が年975億円、清掃費用が年16億円（2015年の推計）。吸い殻の掃除代そのものは小さいんですが、火事が桁違いに大きい。
2024年の火災の出火原因の1位はたばこで3,058件（消防庁）。そのうち1,903件は「不適当なところに置く」、つまり吸い殻をそのへんに置いたり捨てたりしたことによる火事です。ポイ捨ては「マナーの問題」じゃなくて、火事の原因の1位なんです。だから吸い殻のポイ捨ては、普通のごみより一段重い過料にします。
ちなみに五十嵐さんはわたしの友人で、近いうちに彼の論文をこのブログで詳しく紹介します。
不法投棄は、刑はすでに重いし、新規の件数も激減しています。環境省自身が、罰則強化と監視強化で一定の成果が出たと書いている。問題はまだ1,000万トン近く残っていること。これを片付ける費用を税金で持つのをやめて、投棄した人間と、捨てさせた排出事業者に全額請求します。払えないなら個人資産を差し押さえる。
詐欺は10年以下の拘禁刑なので、刑そのものは軽くない。でも罰金刑がないので、捕まえても儲けが残りうる。だから罰金を併科できるようにして、犯罪で得たお金は根こそぎ没収します。ただし順番は、まず被害者に返す。残りを国庫へ。被害者より先に国が取るのは筋が違いますからね。そして警察の詐欺捜査に人と予算を回します。
政治資金は1円から、検索できる形で公開します。そして公約の達成度を毎年自己採点して公表します。できなかったものは「できませんでした」と書く。無駄があったら、どんどんツッコんでください。
で、ここが一番大事なところ。「財政の見通しを盛りません」と言う党が、自分の成長見通しを盛ったら終わりです。なので政策ごとに積み上げて、低位・基本・高位の幅で出し、マイナスになる政策も隠さず差し引きました。
比べる相手は、内閣府の最新の試算（2026年7月）で一番控えめな「現状投影ケース」。中長期的に実質0%台前半、名目2%程度の成長です。政府の楽観ケースと比べたら、それだけで盛ったことになるので。
| 低位 | 基本 | 高位 | |
|---|---|---|---|
| GDPの上乗せ（4年後） | +0.3% | +1.2%（約8兆円） | +2.4% |
| GDPの上乗せ（10年後） | +2.2% | +4.7%（約31兆円） | +8.3% |
| 成長率の上乗せ（10年平均） | 年+0.2pt | 年+0.5pt | 年+0.8pt |
| 実質賃金の上乗せ（10年後） | +1.8% | +3.9% | +7.0% |
| 年収500万円の人なら（10年後） | 年+9万円 | 年+19万円 | 年+35万円 |
基本ケースだと、実質成長率は年0.3〜0.5ポイント上乗せ。0%台前半が0%台後半〜1%弱になる。地味でしょ。でもこれが正直な数字です。
そして試算やってみて分かったのが、10年で一番効くのはインバウンドではなく規制緩和だったこと。インバウンドはすぐ儲かるけど、規模では規制緩和の3分の1以下です。だから「すぐ儲かるインバウンドと、大きく効く規制緩和。両方やります」です。
- 規制緩和：OECDの分析（Bouis & Duval、2011年）では、検討した構造改革を全部やればOECD平均の国で10年後の潜在GDPが10%近く上がりうるとされています。日本で全部は非現実的なので、基本ケースは3分の1弱の3%と置きました（仮定）。
- インバウンド：10年後の消費額を低位18兆円・基本23兆円・高位28兆円と置きました。基本を目標の28兆円より下にしたのは、盛らないためです。政策がなくても12兆円までは増えるとして、差分だけを効果にしました。付加価値率は沖縄県の実績（観光消費7,970億円に対し付加価値5,890億円、73.9%）を使い、人手不足で他の産業から人を奪う分を3割引いています（仮定）。
- 外国人労働者：10年で100万人上乗せ、1人あたりの付加価値は平均の6割（年580万円）と置きました（仮定）。GDPの総額は増えますが、日本人1人あたりの賃金を上げる効果には数えていません。
- マイナス要素：医療・介護の負担増で、4年後に−0.15%（基本）の消費減を見込みました。年金のマクロ経済スライドは今の法律で決まっているので、政策がない場合にも含まれています。止めないことの追加の影響はほぼありません。
- 賃金：規制緩和とインバウンドで上がる生産性が、そのまま賃金に回る（労働分配率が一定）と仮定しています。
本音政治党の公約を並べると、こうなります。
| 柱 | 公約 |
|---|---|
| ① 国の財布を投資とコストに分ける | 投資勘定と経常勘定に分ける／国会に独立財政機関／補助金・基金は期限つきで外部評価／公務員はAIで自然減／景気対策でお金は配らない |
| ② 負担を正直に言う | 税は下げない、なるべく上げない／医療は設備を減らして効率化、負担は所得と資産で（高額療養費の上限は守る）／年金は減ると言う |
| ③ 稼ぐ | インバウンドは単価で（人数1.6倍・単価1.7倍・売上3倍）／解雇の金銭解決ほか聖域なき規制緩和／手続きの書面・対面ゼロとシステムの横つなぎ／外国人労働者の受け入れ |
| ④ ルールと透明性 | 人件費も払えない自治体は再編／地方議員は日当制／技人国ビザの抜け道を検挙、不法就労・犯罪には国籍を問わず厳しく／ポイ捨ては過料1万円以上、不法投棄は原状回復費を全額請求、詐欺は罰金併科と収益没収／政治資金は1円から公開／公約の達成度を毎年自己採点 |
選挙で勝つための公約じゃありません。政権を取ったら本当にやれて、やったら何が起きるかを数字で言える公約です。10年でGDPが約4.7%上。派手さはゼロ。でも「消費税ゼロで景気爆上げ」みたいな話より、あなたはどっちを信じますか。でもお馬鹿さんは後者一択でしょうね。
大きい字で書いてある公約は、だいたいウソですからね。
わたくし永江は、昨年からすぐラタラタラになるヒートテックを全部捨ててGRID-TECに切り替えました。昨年まではBVDブランドだったのですが、今年からはGOOD FARブランドになりました。かなり値上がりしたのですがBVDブランドの昨年モデルをAmazonでセールしてます。オススメします。裏地がパイルみたいでさらっさらの肌触りでヒートテックと違って透湿性があるため汗をかいても冷えません。釣り専用モデルもあります。
編集部より：この記事は永江一石氏のブログ「More Access,More Fun!」2026年11月9日の記事より転載させていただきました。
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