【改訂稿】放射線の妊婦(胎児)への影響 - 安田洋祐

2011年03月19日 02:18

【重要】本稿へ寄せられた提案や議論をもとに、本文内容および表現を、より正確かつ誤解を招きにくい、と思われる形に修正させて頂きました。表面的な風説が一人歩きするリスクを十分に考慮せず、本稿のような重大な影響を持ち得る内容の記事を投稿してしまったことをお詫びすると共に、ご意見を下さった皆様に感謝致します。(3/19 22:00)

3月13日のニューヨークタイムズに、「Radiation and Pregnancy」(放射線と妊娠)という記事が掲載されました。(リンク。情報を提供して下さった経済学者の下松真之氏に感謝します)


この記事では、米コロンビア大学のDouglas Almond准教授(研究用ウェブサイトはこちら)らによる学術論文(後述)を引用しながら、
・成人への健康被害が生じないとされている微量の放射線であっても、胎児に影響が生じる危険性がある
・この科学的知見を踏まえて、日本政府が妊婦の放射線被害に対してより強い警鐘を鳴らすべき
と訴えています。

一見すると、胎児への放射線被害が証明されたかのように映る記事ですが、以下で述べるようにAlmondらが示した結果の正当性には疑問の声が寄せられており、その解釈には十分注意する必要があります。本稿では、ニューヨークタイムズ記事の論拠であるAlmondらの研究を紹介するとともに、その問題点や我々が汲み取る事のできる含意についてご紹介したいと思います。

“Chernobyl’s Subclinical Legacy: Prenatal Exposure to Radioactive Fallout and School Outcomes in Sweden”
by Douglas Almond, Lena Edlund, Marten Palme, The Quarterly Journal of Economics, 124 (4): 1729-1772, 2009.
(2009年1月段階でのワーキング・ペーパーはこちら、2007年9月にNBERに掲載されたバージョンはこちらから、それぞれダウンロードできます)

論文要旨は次のとおり:

We use prenatal exposure to Chernobyl fallout in Sweden as a natural experiment inducing variation in cognitive ability. Students born in regions of Sweden with higher fallout performed worse in secondary school, in mathematics in particular. Damage is accentuated within families (i.e., siblings comparison) and among children born to parents with low education. In contrast, we detect no corresponding damage to health outcomes. To the extent that parents responded to the cognitive endowment, we infer that parental investments reinforced the initial Chernobyl damage. From a public health perspective, our findings suggest that cognitive ability is compromised at radiation doses currently considered harmless.

本論文は、チェルノブイリ原発事故が発生した後にスウェーデンで生まれた子供たちのデータを使った実証研究で、以下の発見を報告しています。

・原発事故当時、妊娠8-25週目を迎えていた子供達は、中学校における学術テストの得点が(統計的に)有意に低い
・数学での得点が特に低くなっており、認識能力へ何らかの影響が生じている可能性がある
・スウェーデン国内で放射線量が多かった地域で生まれた子供たちの得点が、全国平均よりも約4%ほど低くなっている
・しかし、学術成績以外の健康への悪影響は観察されなかった

スウェーデンは、チェルノブイリから約500マイル(800km)離れています。当時のデータに基づく放射線拡散のシミュレーション(リンク)を見ると、確かにこの地も放射線に襲われていることが確認できますが、汚染量は比較的軽微にとどまっています【註】。
実際に、当時のスウェーデン政府も放射線が人体に影響を与えるものではないとアナウンスしていました。しかし、Almondらの研究は、このような軽度の放射線被曝であっても、妊婦(胎児)に影響が生じる危険性があることを示唆しています。

本論文の問題点と解釈上の注意

本論文は、Quarterly Journal of Economicsという経済学のジャーナルに掲載されています。Natureや Scienceなどの科学雑誌、あるいはLancetやNew England Journal of Medicineといった医学雑誌に掲載されたものではないため、生物学や疫学などのいわゆる医科学的なチェックを経て発表されたものではありません。したがって、放射線による胎児への影響を直接的に示すものではない可能性が存在します。たとえば、論文では「学術テストの点数が、統計的に有意に低い」ことを論拠にして、放射線が胎児の認識能力に影響を及ぼす危険性があるとしていますが、胎児の脳の発達に関しては母体の精神的なストレスなどさまざまな要因が影響することが(別の研究によって)報告されています。また、学術テストという指標はさらに複合的な要因が関係しているため(そういった要因は論文内である程度考慮されているとは言え)、原因を放射線のみに限定してしまうことには問題があると考えられます。

しかしながら、健康被害が生じないとされる微量の放射線が、10年以上経過した後の学力に与える影響といった長期の効果を、完全に医学的な見地から解明することは非常に難しい問題ではないかと思います。今回のように、データを虚心坦懐に調べる事で得られた学術成果が存在するのであれば、それを実証手法自体に限界があることを明記した上でできるだけ誤解の生じない形で広め、少しでも予防に役立てることは、十分に意義のあることではないかと個人的には考えます(改訂前の記事では、実証手法の限界に関する周知が不徹底であったと深く反省しております)。少なくとも、本論文で指摘された結果を踏まえて
・成人に健康被害が及ばない量の放射線であっても、胎児には影響が生じる危険性が無いとは言えない
・したがって、妊婦(特に妊娠8-25週)は(妊娠していない)成人以上に、放射線を浴びないように注意する必要がある
ことは、多くの方々が把握しておくべき点ではないかと思います。

最後に

本稿、あるいは本稿でご紹介させて頂いたAlmondらの研究をめぐるTwitter上での議論を現在Togetterにてまとめております。ぜひコチラを合わせてご覧頂ければ幸いです。

【註】スウェーデン国内で記録された最も高い放射線量は約1000ナノシーベルト/時(=1マイクロシーベルト/時)で、これはチェルノブイリから約1000マイル(1600km)離れたNjurundaという町で検出されました。以下に、Njurundaの放射線量のグラフを転載させて頂きます。

Njurunda

(安田洋祐 政策研究大学院大学助教授)

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