6月5日と6日の欧米市場の動きは、金融市場の気まぐれというか、揺れ動く市場参加者のマインドがどのように変わってくるのかを見るのに良い事例となりそうである。これを参考に相場の動きの違いは何で判断できるのかを私なりに解説してみたい。
5日と6日にイタリアの国債は大きく売られた。しかし、その背景については別なものであった。ちなみに5日のイタリアの10年債利回りは2.76%と前日の2.50%から大きく上昇し（国債価格は急落）、6日のイタリアの10年債利回りは2.90%に上昇していた。
これだけをみるとイタリアの政治情勢が要因とみられておかしくはない。イタリアでコンテ首相率いるポピュリズム政権が発足したことで、積極的な財政政策を行う可能性があり、ユーロ離脱に向けた動きを取る懸念が存在する。コンテ首相が所信表明演説で国民に急進的な変革をもたらすと約束したことで、新政権はもう少し慎重な対応をとるのではとの期待が後退し、5日のイタリアの国債が急落したのは確かである。
それでは6日のイタリア国債の下落も同じ要因によるものではないかと言えば、もちろん全く影響がなかったわけではないものの、それ以外の要因によるものと見ざるを得なかった。
それが良くわかるのが、同じユーロ圏の他の国の国債の動きとなる。5日にドイツの10年債利回りは0.36%と前日の0.41%から低下した。イタリアの国債が売られ、中核国のドイツの国債が「買われた」というのは、いわゆるリスク回避の動きといえる。
ところが6日のドイツの10年債利回りは0.46%と前日から大きく上昇（国債価格は下落）していたのである。これはオランダやフランスの国債も同様の動きをしていた。イタリアの国債と一緒にドイツの国債なども売られていたのである。これは違う要因が働いたと見ざるを得ない。
それを確認するとECBが絡んでいた。6日にイタリアやドイツの国債が売られたのは、ECBのプラート専務理事が、来週14日のECB理事会において、資産買い入れ策を年内に終了させるかどうか討議すると述べたことがきっかけであった。ドイツの連銀総裁も年末までに資産買い入れプログラムを終了させるとの観測は妥当と述べていた。
実は5日にもECB当局者の発言として、14日のECB理事会で資産買い入れの終了時期を公表する可能性があるとすでに報じられ、外為市場ではユーロがドルなどに対して買われていたが、5日のユーロ圏の国債市場は、それよりもイタリアの政治情勢を重視していたと思われる。
ところがECB関係者という匿名希望ではなく、プラート専務理事やドイツのバイトマン連銀総裁、オランダのクノット中銀総裁らが相次いで年内の資産買入終了の検討を示唆したことで、市場が大きく反応した。これは市場に対してECB当局者が念を押したことで、市場にその可能性を浸透させようとし、市場もそれに反応したといえる。
もうひとつ、ここにきて欧米市場のマインド変化にも注意する必要がある。特に世界の金融市場への影響も大きい米国の株式市場、特にナスダックがここにきて過去最高値を更新するなどしてきた。イタリアは確かに政治リスクを抱え、スペインも同様である。しかし、それよりもECBの動きの方に市場の視線がより集まったのは、米株の動きからみてもイタリアのリスクについては材料としてかなり織り込み、あらたな動きが出ない限りは、リスク回避とは違う要因の方に比重を傾けてきたといえる。
今回の金融市場の動きが何によって動いているのかは、他の市場の動きを組み合わせてみることで、何か変わってきたな、ということがわかる。ユーロ圏の中核国と周辺国の国債の動き、外為市場でのユーロや円の動き、この場合の円の動きとはリスク回避なのか、リスクオンなのかを区別するのにも目安となる。そして、欧米の株式市場、特に米国の株式市場の動きなどになる。それぞれが勝手に動いていることもあるものの、関連して動くことも当然多く、今回のユーロ圏の国債のように1日違いでまったく違った動きをみせたときなどは、市場の関心が違う方向に移ってきたのではと考える必要がある。
編集部より：この記事は、久保田博幸氏のブログ「牛さん熊さんブログ」2018年6月8日の記事を転載させていただきました。オリジナル原稿をお読みになりたい方はこちらをご覧ください。
