itasun/iStock
現在の歴史的な円安の背景と要因について、以下の3つのポイントから考察していく。
2011年の1ドル75円と比べて、2024年現在なんと155円（今日は一時的に160円）、円の価値は半分以下に下落した。
多くを輸入に頼る日本では、モノの値段が次々上げられ、人々は海外旅行にもいけなくなった。
かつて世界2位の経済規模を誇り米国の70%まで達した我が国のGDPはドイツに抜かれ4位に転落、このペースでは2025年にはインドに抜かれる。
「GDPの下落は為替相場という一時的な要因でしょ」と、現実を見たくない人も多くいるが、実際はそうではない。なぜ円安が続き日本が貧しくなっていくのか考察してみよう。
1. 日本企業の海外進出と構造変化
日本は製造業で外貨を稼ぐ国であり、国内で作り、世界に輸出をして稼いでいた。
国内市場も世界2位3位の規模を持ち、国内だけで事業を完結することもできた。世界トップクラスの自動車、半導体、家電などの産業を持ち、多くのお金を稼いだ。潤沢に労働者もいた。
日本人の給料も良かったから、コスト削減や市場拡大を目指して、積極的に海外に生産拠点を移転した。
しかしそれでも、日本には多くの生産拠点があり、競争力がある製造品を日本国内で製造し、輸出で稼ぐことができていた。
しかし、それが大きく変わってきたのは2010年代であった。
2011年の東日本大震災は、日本の製造業に大きな打撃を与えた。サプライチェーンの脆弱性が露呈し、生産拠点の分散やリスク回避のために、多くの企業が海外進出を加速させた。
それと同時に、日本の人口減少ももう回避できない状況となり、国内にとどまるだけの商売では事業の継続性も厳しいことが多くの企業に理解が広まりつつあり、海外にビジネスを展開させる企業が増えていった。
海外で生産すると生産の品質の差があったのも、海外の技術力が高まるに連れて問題も解消されていった。
iPhoneはアメリカで設計されているが、今や中国でもインドでも作れる。
歴史的に世界は貿易の自由化の流れがあり、日本国は原料を輸入し、それを加工して製造品を輸出して外貨を稼ぐ国として成り立ってきた。
しかし、実際には1980年〜1990年代の日米半導体摩擦などに代表される日米貿易摩擦でも明らかになったように、自由主義的な貿易ルールがいくらあっても、実際にはそれが通用しないことも増えていった。
特に2010年代になると、米国は保護主義的な貿易政策を取り、EUも外国からの輸入に様々な障害を設けてEU内企業を優遇したりする保護主義的な動きが強まった。
日本で製造して輸出をしたくてもそれが邪魔されるルールが作られるのと同時に、海外での生産も日本と遜色ないレベルに至りつつある、そして災害に対してサプライチェーンを世界に分散し強化する、日本の人口減少での市場低迷と労働者不足も考え、日本企業は、積極的に海外に生産拠点を移転していった。
実際に、2011年頃から、日本企業による海外直接投資が激増していった。
海外直接投資というのは、海外に工場を作ったり不動産を買ったりすることをいう。
日本企業のお金で海外に工場を作るので、その対象国では雇用は増え、技術も磨かれていくわけで、投資を受ける国にとってはメリットが大きい。
海外進出で工場建設や企業買収などを行う際、円を売って現地通貨を購入して代金を支払う。
例えばアメリカに進出するならば、円を売ってドルを調達し、それを現地の工場建設の会社などに支払う。
円は売られるので円安圧力は高まる。これが1つ目の大きな変化であった。
海外直接投資は、2010年代以降、どんどん増え続けている。
2. 貿易構造の変化とサービス収支の赤字
製造業の海外移転は、海外直接投資の工場建設以外での円売りドル買いのワンショット(1回限り)の影響にとどまらない。
かつて日本の主要な輸出品であった自動車や電機製品などの製造業が海外に生産拠点を移転したことで、輸出による外貨獲得が減少する。これは継続的に続く。
工場を建設したら、何十年も動き続ける。
日本に工場があり輸出する場合、海外にいる商品の買い手はドルを売って円を調達し、円で日本の企業に代金を支払う。つまり円高に作用する。
海外直接投資が増えると、日本国内に工場を建設し輸出していたら入ってきていたお金が入ってこない状態が継続的に続く。
またエネルギー資源や食料の輸入依存も、円安に作用する。
日本はエネルギー資源や食料を輸入に頼っており、原油価格や穀物価格の高騰が貿易赤字の拡大につながっている。
特に円安が激しくなった2023年以降の流れには、ウクライナ戦争の影響は否定できない。
ウクライナは穀物の大きな輸出国で、大きく世界的な穀物価格に影響した。2022年の戦争開始により、2020年頃の穀物価格と比べると価格は2倍に跳ね上がった。
石油価格も、長らく1バレル50〜60ドルだったものが、ウクライナ戦争開始時には120ドルまで跳ね上がり、現在も80ドル程度で推移している。
天然ガスは価格は2〜3倍程度まで上がり、現在はもとに戻っている。
日本は東日本大震災により2011年原子力発電所を停止した。その後一部は再開しているが、化石燃料による発電は全電源の70%に達しており、それらの燃料は全て輸入であり、国産燃料はほぼない。
さて、燃料を買うときも、日本は持っている円をドルやユーロ、海外現地通貨に変えて支払う必要があるわけで、円を売って外国通貨を買う。つまり円安に作用するわけである。
燃料価格が上がることは、日本から富が出ていくと同時に、円安になるわけである。
原発再稼働をしたいという意見が最近出ているのは、このままでは日本から大量のお金が燃料代として流出していくとともに、円安に強く作用してしまうのをなんとか阻止したいと考えている人たちの意見である。
現在の日本において「円安をなんとかしろ！」という意見と「原発反対！」という意見は本来は相容れないはずであるが、この円安への作用を理解していない人も多くいる。
ちなみにソーラーパネルもかつては日本製が強かったが、現在はほぼ中国製であり、ソーラーパネルを建設すればするほど中国にお金を払うことになる。
ちなみに原子力発電所や火力発電所、水力発電所の建設自体は、自国で行うことが出来るのでそれ自体は大きく円安に影響はしない。
では、工場を日本国内に戻せば、原発を動かせば直ちに円高になるかというと、そうはならない。
日本に工場を戻しても、輸出をするためには競争力が必要になる。
競争力というのは、単純ではない。他社より安く作れること、他社より高くてもどうしてもその製品がほしいと思わせること、様々な要素がある。
例えば日本にユニクロの工場は現在ない。
では、日本で作れるかというと、バングラデシュとかインドネシアの人的コストの安さに勝つことはできず、日本で作ることは難しい。つまり日本で”作らない”のではなく”作れない”のである。
一方で日本で最先端の半導体やスマホが作れるかというと現状は技術力がなさすぎて作ることはできない。これも同様に”作れない”である。
将来日本人の賃金がバングラデシュとかインドネシア以下になったときにはユニクロを作れるかもしれないが、それは本末転倒であり、それなりのお金がほしければ完全に服を自動化して作れるロボットを作るしかない。それが技術力であり競争力である。
日本から輸出できるものが減ったのは、単純に技術力の相対的低下が原因である。
かつて世界最強を誇った日本の家電や半導体は、無能な経営者たち、新しい技術を学ばずついていけなかった労働者たち、IT技術を無視した人たち、様々な要因によって落ちぶれていった。
家電や半導体が没落した結果、現在最後の砦となっているのが自動車産業である。その自動車産業も、EV化の流れで苦しい展開になるのではないかと心配されている。
さらに深刻なのは、本来は日本人の賃金が減っていった場合は、日本に工場を作ったほうが安く作れるという基本的な考え方が、少子高齢化による労働者不足で成り立たなくなっていることである。
日本は空前の人手不足であるが、これは圧倒的好景気だからではなく、労働者人口が減っているからである。
少子高齢化による”男性の労働者人口の減少”は以前から深刻な度合いで続いていたが、それを日本政府は女性の社会進出後押しや引退後の再雇用によって、”無理やり”ブーストする形でカバーしていた。
女性の就業率が上がったのは、男性労働者が足りないから政府が必死に増やそうとした結果であり、そのために様々な育児支援や女性の働く環境の整備をやってきたのである。
しかし女性の労働参加率は今や米国の率を上回るレベルにまで達していて、これ以上女性の参加率を高めるにも限界が近い。
そこで最近は高齢者にもう少し現役でいてもらおうと高齢者雇用に関する法を整備して定年を伸ばしたり、高齢者雇用を促進させたりしているが、これも限界は近い。
サービス収支の赤字も深刻である。
モノの貿易だけでなく、サービス貿易においても赤字が拡大しているのは、ここ数年一気に顕在化してきた。
サービス貿易というのは、物理的なモノではないが何らかのサービスを国際的に行いお金を払うことである。わかりやすく言えばデジタルサービスのことである。
これは、Google、Amazon、Apple、Microsoft、Netflix、Metaなど海外企業のサービスを利用する際に、円を売って外貨を購入する必要があり、当然円安圧力となる。
このサービス収支はかつてはあまり問題になっていなかったが、インターネットを通して様々なサービスが国をまたいで提供できるようになった。
例えばGoogleは多くは無料で使えるサービスであるが、その収益は広告に依存している。検索連動やYouTube広告で多数の広告が出ているが、それらは企業が支払っている。
Google日本法人の売上は推定2兆円程度とされる。日本法人にお金が貯まるのではなく、Google Asia Pacific Limitedというシンガポール法人とか、アメリカのGoogle本社へお金が送られる。
単純計算では毎年2兆円、日本人はGoogleを通して円を売りドルを買っていることになる。
これは他のIT企業でも同様で、AppleであればiPhoneのハードウェアの輸入だけでも莫大な金額円を売りドルを買っているわけであるが、iCloudやApple Music、アプリ内課金の30%をAppleに持っていかれるなど、クラウドサービスを使うたびに、円を売ってドルを買って米国本国にお金を支払っているので、円安の原因となる。
Appleも、日本での売上は数兆円規模と言われている。
Microsoftも2023年の決算では日本法人が売上1兆円を超えたと発表した。MicrosoftもWindowsやOfficeなど、デジタルサービスで稼いでいる。
Metaも広告、Netflixは配信で、円安に貢献している。
やっかいなのは、デジタルサービスは日本に工場を持たなくても、社員もあまり持たなくてもサービスを提供できてしまうことで、あまりにも日本国内にお金が落ちないことで問題視されている。
米国本社の技術者が開発し、海底ケーブルを通して日本に提供し、クレカ決済で支払う。
どこにも日本人はいない。
例えばGoogleの広告営業や、MicrosoftのOffice365の営業、Apple Storeの日本人営業がいるとする。
日本法人が開発したサービスではないので、日本法人で集めた売上を本社に送る時に「技術料」とかいう名目で大半のお金を払ってしまい日本にほとんどお金が残らず、お金が残らないと法人利益にならないので、法人税もほとんど払わない。
それがまかり通ってきたのがGAFAMとか呼ばれる巨大IT企業たちである。
欧州ではよく独禁法などの制裁金が何千億円と課されたりしているが、私個人的には、全然税金も支払わない彼らに対してショバ代として金を払わせる手段なのだろうと思っている。
唯一日本国が円高をもたらす産業として伸ばしているのが、観光産業である。
2001年の小泉政権の時代から、YOKOSO JAPANとして日本への外国人観光客を増やす取り組みをしてきた。
特に日本が物価が安く観光資源が多いのもあって、日本はコロナ前まで莫大な数の観光客を受け入れていたが、コロナ禍の影響でインバウンド需要が激減し、観光収支の黒字が大幅に減少していった。
去年からいよいよ外国人観光客も受け入れ始めたので、日本で彼らが使うお金に期待であるが、残念ながらデジタルサービスの赤字を補うほどには至っていない。
また、最もお金を使うとされていた中国人観光客は、中国の経済悪化や原発処理水関連の報道などもあり、コロナ前ほどまで回復はしていない。
外国人が日本でお金を使うときは、外国通貨を売って円を買い、日本で円でものを買うわけで円高に作用する。
3. 金融政策の違いと日米金利差
円安の原因だと多くの人が思っているのが、金利差である。確かにこれは影響が大きい。
日本銀行は長年低金利政策を続けており、デフレ脱却を目指してきた。
金利を下げればお金を借りて事業をする人が増え、経済が活性化するという考え方であり、正当な考え方ではある。
一方、アメリカは景気が絶好調モードすぎて賃金も上がり物価も上がり、その上がった物価対策（=インフレ抑制）のために利上げを継続しており、日米金利差が拡大している。
金利差が大きい場合、より高い金利を求めて資金が日本からアメリカに流出する傾向があり、これが円安圧力となる。
例えば日本円で金利0%であれば、100万円持っている人は銀行に預けても金利は得られない。
一方で米ドル金利が5%あるならば、100万円を売って米ドルに替えれば翌年には105万円である。
よって、当然日本円を持っていても意味がないので米ドルに替えたくなるわけである。巨大なマネーが一気に米ドルへ向かう。
コロナ禍には一時的に米国やEU諸国も経済を活性化させるために金利をほぼゼロにしていたが、現在はその反動かインフレが加速し、インフレを抑制するために金利を高くしている。
例えばユーロは金利4.5%、米国も4.5%、大半の国々が金利を高くしているので、日本円はあらゆる通貨に対して下落するというわけである。
さらに円の金利が安いということは、円を借りて高金利の通貨で運用すると儲かるわけで、これを「円キャリートレード」と呼ばれる。
これが活発化すると、日本で円を借りるがすぐに外国通貨に替えられてしまう、つまり円を売って外国通貨を買うことになるので、円安を加速させる。
4. 円安の今後の見通し
多くのアナリストたちは、2024年以降も円安が加速する可能性を唱えている。
短期的には
- アメリカの利上げ継続: 米国の中央銀行にあたるFRBは、インフレ抑制のために利上げを継続してきたものの、意外とインフレが収まらず、日米金利差が大きい状況が継続する可能性が高いと言われている。
- 地政学リスクの継続も影響し、ロシアのウクライナ侵攻や中東情勢の不安定化など、地政学リスクが継続していて、そうなると原油など資源が高止まりしてしまう。
資源輸入国である日本にとっては円を売って外国通貨を買ってたくさん支払う状況が続き、かつ米国などにとっては原油高により物価に影響し、物価高が終焉しないことにもなる。 - 日銀が金利を上げていく流れがあるが、米国との金利差が4.5%から4.0%になったとて根本的に変わらないので、日銀による金融政策の変更は、相当な規模にならない限りは大河の一滴扱いになろう。
中長期的には
- 日本企業の海外投資やサービス収支の赤字、少子高齢化による労働力不足など、日本の構造的な問題が解決されない限り、円安傾向は長期化する可能性が高い。
円安への対策はどんなものがあろうか。
（1）まずは第一に産業競争力の強化が必要である。
まず製造業であるが、売れるものをとにかく増やすことは、世界中の人々が日本の工場からものを買い、外国通貨を売って日本円を調達して日本円で支払いをしてくれるわけで、日本円のニーズが高まるわけである。
イノベーションの促進、といえば簡単であるが、イノベーションをもたらすのは人材育成であり、組織改革であり、ルールの変更でもある。
例えば優秀な人材を育成しても、外国企業に取られてしまえば日本のためにならない。
外国企業に人が取られるのは、給与的な問題や、働く環境の問題、残る男女差別など、いろんなものがある。大きいのは賃金だろう。
日本の半導体メーカーが500万円しか払わない人材に、Nvidiaならば日本法人でも1000万、アメリカ法人なら2000万払うだろう。
根本的に若手の賃金が低いのは、無能な中高年をクビにできない労働法、年功序列的な賃金制度が原因の1つであり、根本的に日本の労働ルールを変更するべきだと考える。
雇用を流動化させることは、自分の技能を磨き続けなければならないことにもなり、また人手が必要としている産業に人を集めることにもつながる。
努力せず座っているだけの人間を許さないようにできる。
サービス収支に関しても、そもそも日本のデジタル産業が弱すぎることが原因であり、人を作り、それと同時に海外の超大手IT企業に制限をかけていくべきだと考える。
現在はMetaの偽投資広告騒動をみても、日本で傍若無人に行動していることが明らかであり、日本にお金を落とさずに収益だけ持っていってしまうのは良くない。
運の良いことに日本は巨大マーケットの一つであり、政府がルールを作ってしまえば、巨大マーケットを失いたくない巨大IT企業も言うことを聞かざるをえない。
（2）金融政策
日本銀行が金融政策を調整し、金利を引き上げることで、日米金利差を縮小し、円安圧力を軽減することを目指したいだろうが、これは非常に厳しい。
日本は1000兆円以上の国債を発行しており、それの多くを日銀が、残りを金融機関などが保有している。
金利を上げてしまうと、保有している既存国債の価値が下落し、日銀も金融機関も多くの損失を出すことになる。
それだけではなく、金利が上がると日本政府の国債調達（つまり国家予算調達）コストが上がってしまい、1000兆円に至る債務に対して今はゼロ金利に近い状態が、金利が上がることで毎年何兆円どころか何十兆円もの利払いが発生し、日本政府は財政破綻してしまう。
財政破綻は自国通貨の場合は絶対にしない！という主張もあるが、確かにTechnically自国通貨の場合は破綻はないが、実質的に破綻状態になる経済が深刻な打撃を受けることは避けられない。
よって、日本は金利を上げることで通貨を守るという通常のオペレーションが使えない状態にある。
財政破綻を回避するためにジャブジャブと円を擦り続ければ当然円安傾向は止まらず、1ドル200円、300円と円安が続き、資源輸入国の日本では物価の上昇が加速し止まらなくなる。物価上昇=円の価値の下落である。
そうなると円で資産を持ってるとリスクということで、企業も国民もみな円をすて、ドルやユーロを買う。そうすると円の価値は更に下落していき深刻な経済危機となる。
確かに無限に円を発行することは出来るので技術的には”財政破綻していません”となるが、そのうち1ドル=10000円とかになり、ジンバブエとかアルゼンチン、トルコリラのようになっていくことになろう。
まとめ
現在の円安は、一時的な要因だけでなく、日本の構造的な問題も背景にあるため、長期化する可能性がある。
日本経済の復活のためには、短期的にはまず米国などの金融政策の影響が大きく、中長期的には産業競争力の強化やインバウンド需要の回復が必要で、金融政策の調整など、多方面からの対策が必要となる。
もしかすると、今後日本は深刻な通貨危機に陥る可能性も出てきているわけで、資産をどうやって守っていくか、良く考えて投資をされたい。
■
もし記事が気に入ったら、ぜひフォローしてほしい。月に2回、おすすめのふるさと納税食品を紹介していて、たまにオススメの本も紹介する。
（編集部より）この記事は、2024年4月29日のゆな先生@JapanTankのポストを、許可を得た上で転載いたしました。当該記事の著作権は著者（ゆな先生）に帰属します。ゆな先生のXのフォローをお願いします！
