きょうは今回は使っている人も少なくないであろうリチウムイオンバッテリーの件を取り上げます。
【弊社モバイルバッテリー4製品に関するお詫びと自主回収のお知らせ】
2024年9月より弊社モバイルバッテリー「Anker Power Bank（20000mAh, 22.5W, Built-In USB-C ケーブル）」「Anker 334 MagGo Battery（PowerCore 10000）」の2製品につきまして回収・交換を実施しておりますが、追加調査において同サプライヤーによる部材の不適切な使用が新たに判明したため、回収対象範囲を拡大いたします。また「Anker Power Bank（10000mAh, 22.5W）」「Anker MagGo Power Bank（10000mAh, 7.5W, Stand）」の2製品が追加で対象となり、モバイルバッテリー計4製品の回収ならびに交換 / 返金を実施させていただきますのでご案内申し上げます。
既に製品の回収にご協力いただいた方、追加の対象モバイルバッテリーをご購入されたお客様、そして日頃よりAnkerグループを応援してくださっている皆様には、多大なるご心配とご迷惑をおかけいたしますことを深くお詫び申し上げますと共に、製品の回収にご理解、ご協力を賜りますようお願いいたします。
～以下省略～(2025/6/26 Anker)
充電器とかモバイルバッテリーで有名なAnkerがリコールを出しています。
Ankerにリチウムイオンバッテリーセルを供給しているサプライヤーが勝手に部材変更を行った結果、ショートが起こりやすい極めて危険な製品になった形です。
このため同じサプライヤーを使っているUGREEN等の他の中国メーカーのモバイルバッテリーでも同様の危険を孕んでいるモデルがあるようです。
モバイルバッテリーを使っている方は使用している製品について確認してみた方が良いでしょう。
リチウムイオンバッテリーというのは今のEVでも問題を起こしています。
リチウム、ナトリウム、カリウムなどをアルカリ金属と呼ぶわけですが、その名前の由来は水と激しく反応してその水酸化物が強アルカリ性を示すところから来ています。
水分と簡単に反応し強烈な熱を発し燃えてしまうのでリチウムイオンバッテリーというのはいかに漏れないようにするかが重要になります。
そして水分と反応して激しく燃焼するため通常の消火作業で消す事が極めて困難な素材でもあります。
そんなリチウムイオンバッテリーを大量に搭載しているのがEVです。
【EV積載の貨物船で火災発生、鎮火できず太平洋上で船体破棄】
電気自動車（EV）約800台を含む車両3000台前後を積載した貨物船で3日、火災が発生した。消火活動を行ったものの鎮火に至らず、太平洋上に船体が破棄される事態となっている。
同船舶を管理するゾディアック・マリタイムの発表によると、火災が発生したのは「モーニング・ミダス」で、デッキから煙が上がっているのが最初に確認された。
乗組員は直ちに消火活動を開始したが、鎮火できなかったとしている。
米沿岸警備隊は、乗組員22人全員を近くを航行していた商船に避難させたと発表した。
ブルームバーグがまとめた船舶追跡データによれば、この船舶は５月26日に中国・煙台港を出港。メキシコに向かっていた。
ゾディアックは消火・回収作業を支援するため、対応チームを派遣していることを確認した。同社の広報担当は積載されていた車両の所有者についてコメントを控えた。
近年では、ＥＶを輸送中の船舶で大規模な火災が複数発生しており、車載バッテリーが発火して重大な災害につながるリスクを巡り、懸念が高まっている。
(2025/6/5 ブルームバーグ)
EVに搭載されているリチウムイオンバッテリーがその品質管理の悪さから勝手に発火。
一台でも発火すれば高熱を発し、簡単には消火もできないため、自動車運搬船ともなればEVも密集しているため他のEVもこれにより発火し激しい火災が続くことになります。
この記事にあるモーニング・ミダス号は船体ごと太平洋上で破棄され、その後アラスカ沖で沈没しました。
中国や韓国製のEVは特にそのバッテリーの品質の低さから勝手に発火して事件となるケースが度々報じられています。
ただでさえ中国はバブル崩壊で経済が冷え込んでいます。
Ankerにリチウムイオンバッテリーセルを供給していたサプライヤーが勝手に部材を変更したのだって、そうした冷え込んだ経済の中で利益をより大きくしようとかその手の考えがあったのではないかと考えられます。
河野太郎や小泉進次郞ら異常な再エネとEV推しの連中が支えていたのが菅義偉内閣でした。
その菅義偉内閣では2030年を目標にガソリン車を禁止、2035年にガソリン車を廃止する方針を打ち出しました。
そうして強制的にEVに置き換えさせようという魂胆だったわけです。
しかしながら現状のEVは非常に危険極まりない代物ですし、なによりもバッテリーが露骨に経年劣化していくものです。
古いほど充電量も減り、バッテリー劣化による発火リスクも上がる、万が一発火してしまえば速やかに消火する方法も確立されていません。
こうした事情からEVは内燃機関の従来の自動車と比較して中古車としての価値が著しく低くなります。
そんなものを強制的に市場のメインストリームに据えろと言われても市場が成立しないでしょう。
まず今日本がやるべきはEVへ強制シフトしようとする菅義偉内閣の時の明らかに間違った自動車戦略を破棄することです。
EVに移行すれば日本の進んだ内燃機関の技術と競争せずに済むので国家的ダンピングによって勝負できる中国が有利になります。
ひょっとして異常なEVシフトを打ち出させた河野太郎らはそういった所に狙いがあったのかもしれないとどうしても疑ってしまいたくなります。
※画像は防衛大臣の時に日本上空に現れた中共の謎の気球について話を逸らして誤魔化した河野太郎
編集部より：この記事は茶請け氏のブログ「パチンコ屋の倒産を応援するブログ」2025年6月30日のエントリーより転載させていただきました。
