元TOKIOの国分太一氏の番組降板をめぐり、日本テレビの対応が大きな批判を浴びている。問題行為そのものだけでなく、説明の仕方や危機管理の拙さが、共演者・視聴者・業界関係者の不信を招いている。
6月20日 会見する日本テレビ福田博之社長
日本テレビの対応における主な問題点
- 国分氏を番組降板としたにもかかわらず、違反内容を本人にも共演者にも説明しなかった。
- 日本テレビは2025年6月、国分太一が「コンプライアンス上の問題行為」を理由に「ザ！鉄腕！DASH！！」を降板すると発表。
- 具体的な違反内容は公表されず、本人にも説明がなかった。
- 国分氏は11月26日の会見で謝罪し、「どの行為が問題だったのか答え合わせをしたい」と訴えた。
- 日テレは被害者保護を理由に、説明は不要との姿勢を示した。
- 福田社長が公の場で降板を発表しながら、その後は現場任せで説明責任を果たさなかった。
- 国分氏の会見での訴えに対し「答え合わせは必要ない」と一蹴し、当事者の名誉や再起への配慮を欠いた。
- 松岡氏は週刊誌の取材で、5カ月以上説明がないと不満を表明。「説明なき降板はコンプライアンス違反ではないか」と日本テレビを批判。タレント全体の問題だと指摘した。
- 松岡氏の発言後、日テレへの批判が強まった。
- 国分氏のみを切り離し、城島氏・松岡氏を続投させれば事態は収束すると見込んだ危機判断の甘さが指摘されている。
- 30年続いた番組制作の現場や出演者との信頼関係を軽視した対応も問題になった。
- タレントとスタッフを二人きりにしたロケ体制など、自社の安全配慮義務への検証も行っていない。
- 説明不足の結果、SNS上で臆測や実名拡散が広がる二次被害を招いた。
- 松岡氏の批判が出るまで対応を改めず、後追いで謝罪したことで「世論対策」との印象を強めた。
- 謝罪の対象が城島氏・松岡氏に限られ、問題の中心である国分氏本人への姿勢が変わっていない。
今回の騒動で浮き彫りになったのは、日本テレビの説明責任と危機管理の欠如と言える。コンプライアンスを盾に沈黙を貫く姿勢は、結果として信頼を損なった。問題行為への厳正な対応と同時に、関係者への誠実な説明と透明性を確保しなければ、同様の混乱は繰り返されるだろう。
