出す証拠出す証拠（証拠にすらなっていなかったもの多数）どれも捏造がバレてしまい、自分達で火を付けた中傷動画問題なのに、旗色が悪いと考えたのか週刊文春は逃げてしまいました。
そんな捏造が武器の週刊文春は随分と広告が減っているようで、捏造で金を稼ぐ事こそが、週刊文春のビジネスモデルであると認知されてきたためか、また企業も今やコンプライアンスなどを意識した広告出稿を意識しはじめている事も理由にあるのでしょう。
週刊文春への広告出稿が随分としょぼくなっているようです。
中傷動画問題でこんな報道がされています。
中傷動画めぐる高市首相の「陳述書提出」申し出から1カ月…自分で「近日中に」と言いながら約束は守られずhttps://t.co/rYTDZZqDxY
東京新聞デジタル— 東京新聞編集局 (@tokyonewsroom) July 21, 2026
東京新聞編集局@tokyonewsroom
中傷動画めぐる高市首相の「陳述書提出」申し出から1カ月…自分で「近日中に」と言いながら約束は守られずhttps://tokyo-np.co.jp/article/502773
東京新聞デジタ
意見陳述書は6月22日に提出されています。
6月22日でちょっと気付いた人もいると思います。「中傷動画作成問題で集中審議を開け！要求を飲まないのなら審議拒否だ！」と、全面審議拒否を開始した日にあたります。
【【速報】立民、集中審議応じなければ日程協議を拒否】
立憲民主党は22日、自民党との国対委員長会談で、高市早苗首相陣営による中傷動画作成疑惑を巡り、7月に衆参両院予算委員会で集中審議を開催するよう求めた。応じなければ、国会の日程協議を拒否すると伝えた。
(2026/6/22 共同通信)
陳述書は提出されていました。
ただし反日野党’sが受け取りを拒否ってたので提出されていない形になっていただけです。
実際に「陳述書提出を認めず」という事実は報じられています。
そして7月22日にようやく陳述書提出を野党側が認めた形です。
一ヶ月もの間受理せず。
野党側の都合で提出を認められていなかっただけという事実を隠して、さも総理側が言い訳を考えるのに苦心しているかのような印象を与えようと、東京新聞はデマを垂れ流した形と言えます。
7月22日になってようやく受理された陳述書ですが、全文掲載しているのは産経新聞くらいのようです。
首相秘書陳述全文、中傷動画「作成、発信、依頼ない」サナエトークン「一度も説明受けず」
【首相秘書陳述全文、中傷動画「作成、発信、依頼ない」サナエトークン「一度も説明受けず」】
高市早苗首相（自民党総裁）の陣営による党総裁選などでの中傷動画作成疑惑や名前を冠した暗号資産「サナエトークン」を巡り、首相は22日、週刊誌などが関与を伝えていた秘書の陳述書を衆院予算委員会に提出した。秘書は、陳述書で関与を全否定した。週刊誌で報じられた、動画作成への関与を主張する実業家側に依頼や謝意を伝えたとされるメールやショートメッセージのやり取りについては、「私の側に記録はないとしか申し上げられないのが正直なところだ」と訴えた。サナエトークンについても、「当方は、暗号資産として発行するという説明を受けたことは一度もありません」と強調した。産経新聞が入手した陳述書の全文は以下の通り
◇
昨年の自民党総裁選及び本年の衆院選の際に投稿されたとされる動画をめぐる問題や、「サナエトークン」という暗号資産をめぐる問題に関し、私の関与の有無が国会で議論となっております。以下、これらの問題に関する私の認識について御説明いたします。
初めに、動画投稿について御説明いたします。
まず、私を含め、高市事務所及び高市陣営においては、昨年の総裁選及び本年の衆院選に関し、他の候補者を誹謗中傷するような動画を作成・発信するようなことは行っておりませんし、そうしたことを第三者に依頼したこともありません。私が第三者に依頼して作成させたとされる動画が報道で取り沙汰されていますが、私はそのような動画を一度も見たことがありませんし、そのようなものが存在するかどうかも承知していないということは申し上げたいと思います。
昨年秋の総裁選のころ、私が信頼する学者の方から、SNS関係に精通されており、いろいろな政治家をネット上で勝手連的に応援しているという方々を紹介したいというお話をいただいたことがあります。信頼できる方からのご厚意からの紹介であること、事務所のネット戦略に参考になることがあるかもしれないと思ったこと、また、勝手連的な応援をされているのであれば、批判の対象にされるよりは、応援をしていただく政治家の一人に高市早苗を加えていただいた方がよいとの思いもあったことなどから、総裁選前の大変忙しい時期ではありましたが、短時間のオンラインミーティングを持ちました。やり取りの詳細は記憶していませんが、総裁選前の時期でもありましたし、有名政治家のSNS戦略に関わられたご経験があることもお伺いしていましたので、そのようなご経験も伺いながら、総裁選の情勢についての意見交換をしたのだろうとは思います。
しかし、結果的に、このオンラインミーティングでは特に参考になるようなお話を聞くことはできませんでした。もちろん、私の側から、他の総裁選候補を誹謗・中傷するような動画を作成したり、発信することをお願いしたようなこともありません。後日、ご紹介いただいた方には、「何か具体的にお願いすることはなかった」という趣旨をお伝えした記憶があります。高市早苗の広報戦略については、SNSでの発信などに関して、この方とは全く関係のない企業3社と契約を結んでおり、契約に基づく支払いについては政治資金収支報告書にも記載をしています。
総裁選や衆議院選挙の期間中には、高市早苗の政治信条や政治姿勢に共鳴していただいている多くの方々がネット上で高市早苗を応援する動画を投稿するなどして、勝手連的な応援をしてくださいます。そうした活動を行っている方の中には、高市事務所と一切接点のない方もいらっしゃいますし、中には、応援していることを御連絡いただく方もいらっしゃいますが、正直申し上げて、そうした活動の一つ一つや、事務所にアプローチをいただく方一人一人について、記憶できているわけではありませんし、ましてやその活動内容を把握しているわけでもありません。選挙期間中は、全国各地の高市早苗を応援する会や支援いただける方などとの電話やメール、メッセージの膨大なやり取りを休まず行っておりますし、マスコミの方からの連絡も引っ切り無しに頂きます。普段からお付き合いのある方であればともかく、そうした期間中に接点を持った大多数の方については、たとえ直接お会いしている方であっても、顔とお名前のはっきりとした記憶がなく、直接お会いしたことのない方については、私としては「面識はない」としか申し上げようがないのが実情です。
その後の取材や報道を通じ、この時のオンライン会議の相手が「松井氏」であったのだろうと徐々に思い当たるようにはなりましたが、以上に申し上げたとおり、私としては、顔とお名前についてはっきりとした記憶のない方々の一人であり、お会いしたこともない方ですので、高市早苗代議士から繰り返し確認された時も、私からは「面識のない方である」旨を報告しております。
この方に対して、衆議院選挙期間中に、誹謗中傷動画の作成を依頼したり、作成への謝意を伝えるようなメールやショートメッセージを送ったとの御指摘も受けております。
先にご説明したとおり、特に選挙期間中は毎日大量のやり取りをするので、その一つ一つを覚えている訳ではありませんが、考えられる限りの確認を行った結果、私の側には、そのような記録は見つかりませんし、記憶もありません。それを証明するよう求められることもあるのですが、私としては、そうした記録はないとしか申し上げられないのが正直なところです。
次に、「サナエトークン」の件につきまして御説明します。
私を含め、高市事務所として、「サナエトークン」という名称の暗号資産が発行され、取引がなされるということについて、事前に説明を受けたことはなく、承認をしたこともないということは、まず最初に申し上げたいと思います。
「サナエトークン」の発行に関わっていたとされるNoBorder社は、もともと信頼できる方から紹介を受けた方が代表を務める企業であり、昨年12月、企業側からお声がけをいただきましたのでオンライン会議を持ちました。会議での話題は、主に、この企業が検討している「NoBorderアプリ」の説明と、その中で勝手連で内閣や自民党を応援するプロジェクトである「Japan is Back プロジェクト」として「国民の声を広く聞くための企画」を展開することについての紹介であったと記憶しています。あくまでも当該企業が取り組んでいる企画の紹介であり、事務所の関与を求められる要素もありませんでしたので、基本的に先方のお話を伺うという形で進んだという記憶です。
その会議の中で、「NoBorderアプリ」内でポイントを付与するというアイデアが紹介された記憶はあります。会議の中で「暗号資産」という言葉が使われたのではないかとの御指摘も受けており、説明をした当該企業の方がそう言っておられるのであればそうなのかもしれないとは思うのですが、私には「暗号資産」という言葉を聞いた記憶はありません。専門的、技術的な説明が多く出され、私自身インターネットに関する技術については詳しくないこともあり、説明内容を詳しく覚えてはいないというのが正直なところです。ただ、少なくとも「サナエトークンという暗号資産を発行する」という話はありませんでした。
なお、このオンライン会議に、「松井氏」が出席していたとのことですが、この会議で主にご説明されていた方は確か「中村氏」という名前の方でした。また、この会議には多くの参加者がいたと思います。「松井氏」が出席されていたのかどうか、私にははっきりとした記憶がありません。
この12月のオンライン会議のものであるとされる音声が公表されており、私も聞かせていただきました。私の声に似ているとは思いますし、12月のオンライン会議に参加したことを否定するつもりもないのですが、公開された動画では私と「松井氏」がかなりのやり取りをしている印象を受けますが、先ほど申し上げたとおり、この会議に「松井氏」が出席されていたのかどうか私にははっきりした記憶がありません。したがって、音声記録がこの会議のものなのか、自分の声なのかとの御質問に誠実にお答えするならば、確証を持てないと言わざるを得ないのです。高市早苗代議士にもそのように報告をしております。
12月に行われたオンライン会議の後（1月30日）、先方から、「自民党×民間プロジェクト（NoBorder）による、新しい日本の政治参加モデル」と題するご提案書の送付を受けました。忙しくて読む時間がなく、ようやく2月の衆議院選挙が終わってから読みましたが、「ご提案書」の中には「国民の声を広く聞くための企画」の具体的な案として、「ビーナス号の活動と民間のテクノロジーの共創」や先方の「国民の声を広く聞く企画」（ブロードリスニング）で収集した「国民の声（政策提言）贈呈式」といった説明が書かれていました。具体的には、先方のイベントと、総裁選時に奈良県の自民党青年局有志の運転で全国を回っていた街宣車であるビーナス号とがコラボレーションできないかということ、そして、先方のブロードリスニングにおいて得た国民の声を政策に反映した提言書を自民党や官邸に持ち込むイベントをしたいということの2点でした。この資料は、私がこのNoBorder社によるブロードリスニングという企画に関して受け取った唯一の資料となります。
事務所には、日ごろから様々な御要望が寄せられますが、この内容であれば、自民党の広報本部を紹介するのがよいだろうと考え、先方にも、自民党本部に?ごうと考えていると伝えていました。
こうしたやり取りの中で、はっきりと時期は記憶していませんが、恐らく2月下旬だったのではないかと思いますが、「サナエトークン」という言葉を聞いたことを覚えています。私としては、頂いた「ご提案書」を自民党に繋ぐ段階にも至っておらず、まだまだ検討中の企画の中のアイデアの一つというくらいの認識でしたし、そもそもアプリ内でのポイントの名前として考えているとのことでしたので、世の中には「サナエ」という言葉を冠するお菓子なども販売されており、特に問題があるとは認識していませんでした。
その後、NoBorder社側から、先方の企画である「Japan is Back」プロジェクトをスタートさせるので、チームサナエ（奈良県の自民党青年局有志が運営）のアカウントでも応援するメッセージを出してほしいとの依頼を受けました。先方から文案の提示があり、「Japan is Back」プロジェクトにおける「国民の声を政治に届ける取組」を応援するメッセージであると受け止めておりましたが、その中に「コミュニティ提案により実現した『SANAEトークン』という新たなインセンティブ設計も注目されます」という一文もありました。私としては、それまでに説明を受けたとおり、アプリ内のポイントのようなものであるとの認識を疑うこともなく、また、まだまだ企画の実施には至らない事前準備活動の一環であるとの理解でしたし、あくまでも当該企業が取り組んでいる企画であり、事務所が関与するものでもないとの認識でおりましたので、深く考えることもなく、この部分はいわれるがままにリポストに応じました。繰り返しになりますが、この時も含めて、NoBorder社から、「サナエトークン」が暗号資産であるとか、ミームコインであるとの説明は一切ありませんでした。
そうした中で、しばらくして周りの者からの指摘を受け、NoBorder社関係者のネット配信を見たところ、「サナエトークン」が暗号資産として発行されるかのような話が出ていたことから、驚いて先方に連絡を取り、「投資を募るものでは無いこと」をはっきりさせてもらいたい旨を伝えたことがありました。
しかし、結局、「サナエトークン」が暗号資産として発行されたことは事実であり、そのことを知った後は、私としては、自分が受けていた説明とは全く異なると感じて強い不信感を持ち、この企業とのやり取りを一切断っております。なお、この企業側とは、12月と2月以外にも、先方からの提案について連絡をいただき、メッセージのやり取りやオンライン会議を行ったことがあることは記憶していますが、多忙を極めている時期の連絡でもあり、参加者の一人一人、やり取りの内容などはよく覚えていません。
NoBorder社側は「高市さんサイドとは結構コミュニケーションを取らせていただいた」とか、「高市氏サイドに説明したつもりであったが、先方には正式に承認したという認識がないとのギャップがある」といった話をされているようですが、当方は「サナエトークン」を暗号資産として発行するという説明を受けたことは一度もありません。このことは、前述のとおりNoBorder社側からの「ご提案書」にも全く記載がないこと、そして先方のホームページに以下の記載があることからも明らかであると考えております。
・現時点において、本トークン（SANAE TOKEN）は、高市氏と提携または承認されているものではないことにご留意願います。
・本トークン、あるいは本トークンに紐づくSNSアカウント等では高市氏の人格、イメージ、または肖像に関連する要素を参照または組み込む場合がありますが、高市氏による直接の承認、提携、または承認を意味するものではありません。
・本トークン、あるいは本トークンに紐づくSNSアカウント等と高市氏との類似性または関連性は、まったくの偶然であり、ユーモアの目的で意図されています。
私はこのホームページの記載を確認し、高市事務所が承認をしていないということについては、先方も同じ認識であると考えておりました。
また、3月2日に高市早苗代議士より「サナエトークン」についての問い合わせを受けました。この時はまだ「サナエトークン」に関してどのような状況になっているか全体像が全く把握できておりませんでしたが、「サナエトークン」という暗号資産が発行され、取引がなされるということについて、事前に説明を受けたことはなく、承認をしたこともないことを伝えております。
私が認識している経緯は、以上のようなものです。
取材などに対しては、その都度、記憶を喚起して誠実にお答えしてきたつもりですが、あまり印象に残っていないことも多く、混乱を招いてきたこともあるかもしれず、その点は誠に申し訳なく思います。
最後に、6月5日の国会予算委員会に先立ち、深夜から早朝にかけて高市早苗代議士から私に電話で問い合わせがあった際、勘違いをして誤った回答をしてしまったことにつきまして、説明させていただきます。
週刊誌の取材に対する回答については、連日膨大な数の取材がありましたので、逐一高市早苗代議士には報告しておりませんでした。問い合わせがあった週刊誌記事については、事務所からの回答文が部分的に引用されており、電話にて代議士が読み上げた内容を聞いて、高市事務所が暗号資産の発行に関与しているかのような回答であったと受け止めてしまい、その内容は事実とは違うという旨の回答をしました。私としては、高市事務所が暗号資産の発行に関与したことはないことを代議士に伝える趣旨でした。その点は回答文全文を読めば理解いただけると思いますが、自宅で就寝中であり、手元には週刊誌に回答した資料がなく、電話での口頭のやり取りでもあったため、結果として誤った回答をしてしまったことについて、お詫び申し上げます。
令和8年7月22日
衆議院議員高市早苗事務所
秘書 木下剛志
(2026/7/22 産経新聞)
ですがこの内容を読めば、立憲民主党、中革連、公明党が、（さらに国民民主党、参政党、チームみらいも便乗）この陳述書を受理させず、1ヶ月も時間稼ぎをしていたのかわかると思います。
この陳述書は6月22日時点で作成されていたものであることを頭に入れておいてください。
その上で以下。
- 広告の発注先
陳述書では「SNS発信は松井健とは無関係な企業に依頼している」
これは松井健本人も「依頼されていない」と言っていた事と符合します。
- 松井健と高市事務所の接点
陳述書「信頼する学者から紹介を受け、後日”具体的にお願いすることはなかった”と伝えた」
これはほんこん氏が藤井聡氏に確認したり、藤井聡氏本人が自身のメルマガで書いた「藤井が松井を紹介するも後日木下さんから”一緒にやることはない”とお断りの電話をもらった」との説明と一致しています。しかもこれ陳述書の内容が今回表に出るまでの間に、藤井聡氏が自ら書いた内容なので信憑性は高いと考えます。
- トークンについて
陳述書「アプリ内ポイントという認識。受け取った資料は一通のみだった」
これもNoborderなどで指摘された内容や、須田慎一郎氏の取材で確認された「企画書は一通のみ、仮想通貨の記載なし。ポイントの名称変更としか聞いてない」と一致しています。
陳述書は「自民党本部に繋ぐよう伝えた」とありますが、これも須田慎一郎氏の取材などで
「木下秘書が党本部に承認を取ってくれ」と承諾していなかったと言っていたと確認たものと一致しますし、トークンについてNoborder公式でも「本トークンは高市氏と提携または承認されているものではない」とうたっていた事実と照らしても矛盾はありません。
陳述書の内容と他での指摘やすでに流れていた情報など、全て方向が一致している事になります。
また、松井健が木下秘書との面識の根拠としたものが、12月のオンライン会議などであったこと。その12月のオンライン会議で松井健はたった1回しか発言しておらず、10人で43分のオンライン会議で十数秒話しただけ。このため木下秘書が記憶にないと言ったのは当たり前と言えますし、世間一般の常識ではこれを「面識」とは言えません。
となるとなんとなく見えてくるのが、立民、中革連、公明党らの国会戦術の裏にある卑しい考え方です。
高市総理の出した陳述書が、特定野党側と週刊文春に取って致命的に都合の悪い内容だったため、陳述書を受理させないようにした。
そのことを誤魔化す意味でも全面審議拒否戦術に切り替えて印象操作を図っていた。
そんなところだったのではないでしょうか？
編集部より：この記事は茶請け氏のブログ「パチンコ屋の倒産を応援するブログ」2026年7月24日のエントリーより転載させていただきました。
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