日本はＴＰＰ交渉に参加するのか否か…政府が結論を急ぎだしたことから、政界、メディア、そしてネット世界でも賛否を巡って議論が活発化しているが、反対論にも賛成論にも思うところがいろいろある。
今回の論争は、自由化反対の常連である農業関係団体が異業種を巻き込む「統一戦線」を組むことに成功した点が目新しい。「ＴＰＰが農産品自由化だけだと思ったら大間違い」というのである。
なるほど、ネットに盛んに流されている反対意見をみると、ＴＰＰが及ぼす影響が懸念される農業以外の分野として表１の諸点などが挙げられている。反対論の共通した特徴は、懸念の論拠として米国政府が米ビジネス界の対日要望をとりまとめた 「年次改革要望書」 （日米双方が要望をまとめてぶつける対話。 いまは「日米経済調和対話」という）を挙げていることだ。
これら懸念のすべてを「荒唐無稽」と一笑に付すつもりはないが、幾つもの誤解があると思う。
「２４分野」は目新しくない
第一は、マルチのＷＴＯや特定国間のＦＴＡ、ＥＰＡなど、世界の通商交渉が辿ってきた経過に関する理解不足だ。「ＴＰＰでは２４分野にわたる包括的な交渉が行われる」 ことが 「農業だけと思ったら大間違い」 論の大きな根拠とされている。しかし、そのうちかなりの領域はＷＴＯウルグァイ・ラウンド（とくにＧＡＴＳ協定）で枠組みが打ち立てられ交渉された領域であり、日本が既に開放（約束）済みのものもある。また、ＷＴＯにない新たな交渉領域についても、日本がこれまで特定国と結んできたＥＰＡ（経済連携協定）に含まれているものが多い（表２）。
更に言えば、ＷＴＯにもない新しいアジェンダ（例：中小企業）を通商協定に盛り込む流れは、実は日本が唱道してきた。モノ貿易でコメを筆頭に多くの「除外品目」を抱える日本は、在来型のＦＴＡではどうしても交渉の分が悪くなるためである。
通商交渉は 「年次改革要望＋ＴＰＰ＝黒船襲来・植民地化」 というほど単純ではない
第二は、通商交渉の現場に対する理解不足である。以下のような実態は世間にはなかなか知られない。
（１）最終的には条約を作るので、交渉担当者は通商法（とくにＷＴＯ）の専門家が多い
「留保」（非自由化）をどの範囲で付するかを条文で交渉するので、「（自国の） Ａ社が特定の商売を行うことを認めろ」、「産品Ｂが輸入できるように安全基準を緩和しろ」、「技術規格Ｃを採用しろ」といった、経済権益をナマで押し出す二国間式の交渉をするのは難しい。よって「腕力が取り柄の二国間交渉屋さん」みたいな人は主流になれない。
（２）サービスや投資の場合、国内企業との差別をどこまでとするか（例：出資比率制限）・無差別にするか（内国民待遇）や他の国の企業との無差別（最恵国待遇）を軸に交渉が進む
規制によって国内企業にも認めていない特定の行為を外資企業にも認めないことは問題ない（例えば、米国ではＮＹ州が 「営利企業による病院の保有」 を禁止しており、米国のサービス約束はこれを「留保」している）
（３） 交渉は「リクエスト＆オファー」方式に従って行う
ＷＴＯ型の通商交渉は相手国への要求だけでなく自国の譲歩もペアで交渉するのが慣例なので、譲歩の手札もなしに要求ばかりする訳には行かない（結果として自制が働く）
と言ってもなかなか分かりにくいと思われるが、一例としてサービス交渉の仕組みと進め方をうまくまとめた資料（経産省研修用資料（PDF））をネットで見つけた。ご関心のある方は参照していただきたい。
実は日本に関心が薄い米国
第三は、「米国が攻めてくる（黒船）」、「ＴＰＰに参加すれば日本は米国の経済植民地にされる」といった反対論の認識は、現実からズレていることだ。筆者はネットで盛んに流されている反対論を読むうちに「衰退国の弱国心態」とでも呼べる心象風景が表れているのを感じて悲しくなった。「失われた２０年」に加えて３１１大震災まで加わり、みな経済のさらなる衰退を予感している。そういう「没落感」が多くの人の不安感と被害者意識をかき立てている印象だ。
幸か不幸か、現実はそんな心象風景とは別の 「対日関心の低下」 という形で進行している。
そもそも米国が当初４ヶ国（ニュージーランド、シンガポール、チリ、ブルネイ）が始めたＴＰＰ構想に乗ろうと決めたとき、日本の参加は想定していなかった。ＴＰＰ参加国の半数は既に米国とＦＴＡを締結済みであり、モノの貿易自由化率（対米）も９８％以上の国ばかりだ。言い換えれば、重たい「宿題」は残っていない国ばかり、「高水準の通商協定にすぐ乗れる国」の間で手早くＴＰＰをまとめるのが米国の戦略だったはずだ。
しかし、日本はそういう８ヶ国とは対照の極にある。農産品の貿易自由化度が低いので「関税ゼロ」原則を呑めずに「足手まとい」になる可能性が高い。おまけに経済規模が大きいし、それなりに強い品目（自動車等）も持つ。こういう国を入れれば米国内にも反対が起き、説得が難しくなる。
米国にしてみれば、「日本に『ＴＰＰに参加しろ』と要求した覚えはない、最初に日本が『参加したい』と言い出したんじゃないか」という気持ちだろう。いまも通商専門家や自由貿易推進派の米国農業界などには、日本の参加を迷惑がる気持ちが強い（「アメリカが日本にTPP参加を強いる」との陰謀説は正しいか？」）。
以下は筆者の憶測だが、米国政府内では、日本の非公式な参加意向を受けて、「日米関係」を担当する「政務」畑が「通商」畑の消極論を押し切ったのではないか。「日本はいま中国の脅威が日増しに強まるのに鳩山政権時代に日米関係に波風が立ってしまったことを不安がり、おまけに大震災で打ちのめされている。その日本からの参加意向を『あんたは来なくていい』と手で払うのは、日米関係全体から見て非常にまずい」と。
そう感じるのは、日本の推進派の中にも「ＴＰＰに入らないと日米関係が損なわれる」と、呼応するように言う人がいるからだ。仮に筆者の憶測が正しいとすると、無理からぬ反応ではある。「『参加したい』と言い出したのはこっち（日本）だ。既に国務省の役人だけじゃなく、オバマ大統領まで担ぎ出してしまった。 今さら『やっぱり止めます』と言えば、先方に迷惑をかけ、信頼を失ってしまう」と。しかし、それは副次的に考慮すべき文脈ではあるが、それだけで通商交渉が進められるものではない。
日米通商摩擦が激しかった８０年代を役所で過ごし、とくに最後の日米貿易摩擦になった１９９５年の自動車紛争を直に経験した筆者からみると、いまの米国政府は「対日経済問題」への熱の入らなさが顕著だ。「日本が米国政府のレーダースクリーンから消えた」と言われて久しい。有望市場、そして貿易摩擦の多発相手国としての地位は、とうの昔に中国に取って代わられている。ＴＰＰ反対派の人達は「年次改革要望書」を怖れるが、逆から言えば対日関心の低下を反映して、いま米国で対日経済要望をまとめた文書は、これくらいしかないのである。
大統領はじめ米国のハイレベルが乗り出して「政治化」する通商案件は、政府自らが好んで持ち出してくる訳ではない。多忙を極める彼らを特定案件にコミットさせるには、政府の行動を求めるスポンサー業界・集団が献金やロビイングに大枚をはたく、あるいは票をちらつかせる必要があるのが米国政治だろう。 いま対日案件のために、そこまでする業界・集団があるだろうか。ここでも焦点が中国に移っていることは、日常の米国発報道で明らかだ。
以上を総合すると、ＴＰＰ反対派の懸念の多くは杞憂である可能性が高いが、反対論がここまで燃えさかったのは「政府がきちんと情報を出さないせいだ」とする批判が強い。政府は批判を受けて情報収集の結果をネット上でも公表した（ＴＰＰ協定交渉の分野別状況（PDF））。有用な資料だが、内容が専門的すぎて一般の人には理解できないのが難点だ。仮にＴＰＰ交渉に参加する場合、日本にとってしんどい宿題になりそうな問題を筆者なりに整理すると、次のとおりだ（表３）。大揉めになり最大の障害になるのは、何と言っても農産品の関税撤廃だろう。
「ボゴール宣言」を忘れて惰眠を貪ったツケ
「情報不足」の批判に対して、推進派は「現メンバー国の交渉自体が始まったばかりだし、参加して交渉してみなければ分からない」と釈明するが、昨年来ＴＰＰの話が 「唐突に浮上した」 印象を持つ人は多いと感ずる。「なぜ、いま、ＴＰＰなのか？」と。
一見「ごもっとも」だが、ＴＰＰを「唐突だ」と感ずるのは、日本がアジア太平洋地域の動きに関心を払ってこなかったせいである。今年１月に書いた拙ブログでも述べたが、ＡＰＥＣ加盟国は１９９４年、インドネシアで「ボゴール宣言」という歴史的文書に合意した。日本など先進国メンバーは２０１０年までに域内貿易を完全自由化し、途上国も２０２０年までに完全自由化を終えることになっていた。
ボゴール宣言は法的拘束力のない政治宣言だったので、日本は宣言のことをすぐに忘れたが、他のメンバー国は忘れなかった。２００１年、日本は「突如」浮上した中・アセアンＦＴＡに「太平の眠り」を覚まされたが、ボゴール宣言の文脈から見れば、それば決して「唐突」な動きではなかったのである。その後日本は「中国にアセアンを取られてはならじ」と巻き返しを始め、それは幾つかのＥＰＡとして結実したが、農産品問題は常に「例外」扱いを続けてきた。
皮肉にも先進国の自由化期限の来た昨２０１０年、ＡＰＥＣ議長国が日本に回ってきた。会議の成果は「横浜ビジョン」としてとりまとめられたが、その副題は「ボゴール、そしてボゴールを超えて」だった。首脳宣言では改めて「アジア太平洋自由貿易圏（ＦＴＡＡＰ）」の実現が謳われた。
ＴＰＰも以上のようなＡＰＥＣ１７年間の流れの上にある。米国がＴＰＰに乗っかって狙うのは、世界経済の過半を占める「アジア太平洋地域」との連携を強化したい（平たく言うと「もっと食い込みたい」）、そこに今後の米国の通商課題解決に役立つ「高水準な」通商協定を作りたいということである。そのことは、ＡＰＥＣ横浜首脳会議に際して、ホワイトハウスが出したプレスリリース「ＴＰＰ：地域協定に向けた進展」に表れている。また、いま米国政府が日本政府に早く結論を出すよう催促しているのも、１１月中旬にホノルルで開催されるＡＰＥＣ首脳会議の傍らでＴＰＰを宣伝する目玉にするべく、残る４週間の間に９ヶ国の交渉を行う予定だからである。
以上の経過を振り返れば、「ＴＰＰ参加構想は唐突だ」と言う日本を他のＡＰＥＣメンバーがどう見るかはご想像いただけるだろう。喩えて言えば、さんざん昼寝した後で「なぜこんなに急に日が暮れたんだ！？」と騒ぐ人のようなものである（ＴＰＰとＡＰＥＣの関係については再度後述する）。
民主党政権のＴＰＰ参加に向けた段取り運びは周到とは言えない、どころか、党も政府もバラバラ、泥縄の誹りを免れない。しかし、遡って考えれば、いまのドタバタの責任は自民党にもある。ウルグァイラウンドで「米一粒たりとも輸入せず」と公言して世界中の顰蹙を買ってから下野するまでの１６年間、ボゴール宣言を忘れて惰眠を貪った責任の大半は、自民党が負うべきである。
「ＴＰＰは日本にとってメリットが乏しい」 か
ＴＰＰ消極論の中には「ＴＰＰ加盟は日本にとってメリットが乏しい」というのもある。経団連は「ＴＰＰに加盟しない場合、日本とＴＰＰ加盟国の対米輸出に関税分だけのハンディが生まれ、ますます産業が空洞化する」 と主張している。とくに、自動車やＩＴ産業の最大のライバルになった韓国が（ＴＰＰではないが）米韓ＦＴＡにより免税輸出のメリットを手に入れることに危機感を強めている。しかし、消極論は「関税のハンディと言っても、たかだか２～３％、為替の一日の変動幅と大して違わないからメリットが乏しい」と言うのである。
ＴＰＰはモノ貿易だけでない。過去ＷＴＯでサービスや投資についてほとんど約束をしていないアセアン諸国がＴＰＰでまとまった譲歩をするならば、この地域に多大の投資をし、今後の市場成長にも期待する日本産業界にとってメリットが大きい、と言いたいところだが、現状ではＴＰＰに参加しているのはシンガポール、ブルネイ、マレーシア、ベトナムだけで、タイもインドネシアも未参加である点もＴＰＰのメリットをアピールしにくい別の理由だ。
日本はＦＴＡＡＰを見据えて準備せよ
この「メリット乏しい」論に一理あることを認めつつも、筆者は二つの点で異論がある。第一の異論は 「ボゴール後の惰眠」 批判の延長線上にある。上述したホワイトハウスのプレス発表を読めば一目瞭然、ＴＰＰは米国がアジア太平洋地域統合（ＦＴＡＡＰ）の主導権を取るための「この指止まれ」運動だ。そこで当然浮かぶ疑問は、「米国は域内の経済大国ナンバー２中国をどうするつもりか」だ。米国は（簡単ではないし未だ先の話だが）「中国もＴＰＰに取り込みたい」という考えだろう。そうでなければ「アジア太平洋地域」の経済的魅力は、半減以下になる。
そう言うと、「中国はＴＰＰに参加しないはず」、さらには「ＴＰＰは中国に対抗するための経済版『自由と繁栄の弧』だろう」などと勝手に思いこんでいる人には甚だ異に聞こえるかもしれない。
中国は今のところＴＰＰを静観しているが、「参加しない」「興味なし」と言ったことは一度もない。筆者が付き合ってきた経験から判断すると、米国がＴＰＰでやっている「この指止まれ」運動をぢっと観察しているはずである。仮にアジア太平洋地域統合の「勝ち馬」になりそうな気配が生まれれば、自国加盟のメリットを最大限に売りながら、主導権を取り返すべく猛然と行動を開始するだろう。
「中国は東アジア連合を結成して米国主導のＴＰＰに対抗するのではないか」中国は「太平洋の真ん中に線を引く」式の市場分割を米国が決して許容できないことをよく分かっている。途中の過程では「したたか」な中国らしく、「米国だけが調和を乱している（その他諸国だけでまとまれる）」等々、米国が嫌がる揺さぶりをかけるだろうが、それも正・反・合の弁証法プロセスである。中国にとっても、最終ゴールはアジア太平洋地域全体の地域統合を措いてない。
この観点からすると「アセアン＋３」のＦＴＡもＴＰＰもゴールは同じ、いわゆるＦＴＡＡＰ（アジア太平洋ＦＴＡ）なのである。日本にはＴＰＰを「（米国の）属国の途」だと批判し、「東アジアＦＴＡを進めるべきだ」とする意見があるが、いったい誰と一緒に進めるつもりなのか。少なくとも中国は「そんな危ない橋」を渡る考えはないと断言してよい。
「ＴＰＰは日本にとってメリットが乏しい」のは事実だが、それでは論者はどのような代替提案を持つのか。日本のＴＰＰ参加を巡るあと数週間の調整の結果は予断を許さないが、仮に参加断念となったら、また「昼寝の続き」をするつもりだろうか。しかし、次に目を覚ますときは「米中、ＦＴＡＡＰ交渉入りで合意」のニュースが一面に踊っているかもしれないのである。これ以上惰眠を貪って、日本はアジア太平洋で生きていけるだろうか。
協定そのものよりも加盟を目指した国内改革努力が重要
「メリット乏しい」論に対する第二の異論は、ＴＰＰの効果それ自体より、ＴＰＰに加盟できるだけの体力をつけ、備えをする、その過程で日本の後れた産業セクターの競争力強化、生産性向上を図る努力をすることが大切で意味があるということである。いわば国内改革推進の触媒として、ＴＰＰ加盟というイベントを使うということだ。
筆者は「わずか１．５％の農業の支援のために、９８．５％が犠牲になっても良いのか」といった「ゼロサム」思考の農業批判には反対だ。農業も日本経済活性化のために今後伸ばすべき重点セクターの一つだからだ。農業の中でも野菜や果実など自由化が進んだセクターは、高いパフォーマンスを挙げている。農業の病理はコメ、麦といった主食作物に集中しているのである。
最近「日本農業が必ず復活する４５の理由」（浅川芳裕著 文藝春秋社）という本を読んで、そのことを再確信しただけでなく、農林水産業は以前の職をリタイアした５０～６０歳代の人達の重要な再就職先であることを知った。「日本農業はあと１０年もすれば高齢化で殆ど消滅する」と思いこんでいたが、どっこい、そういう人達の絶え間ない参入があるから消滅はしないのだ。これからの日本では、人は７０歳まで働かなければならない。農林水産業は若者に「月給の得られる職場」を提供するだけでなく、高齢者の就業先としても重要な意味を持っている。
農業は競争原理だけでは事が済まない。市場開放と並んで環境保全・中山間地コミュニティ維持といった政策のために、甚だ不十分ながら、民主党政権が「戸別補償制度」の土台を作った（これが先進国の「業界標準」である）。これからは「バラマキ批判」に対応して体質強化を目指す制度改正をしていくべきときだ。
農業以外のセクターも、ただ 「自由化は怖い、イヤだ」 だけでは駄目である。日本は過去牛肉、オレンジ、保険といった分野で、米国の圧力を受けて市場開放をしてきた。牛肉もみかんも「自由化すれば国内生産者は壊滅する」と反対論が叫ばれたが、結果はどうだったか。
牛肉は高級和牛と輸入牛肉に棲み分けし、吉野家やすき屋が生まれた。果実はみかん以外の品種も含めて産業としての実力が向上した。保険も商品が多様化し消費者利便が向上した。「弱国心態」にあると、「海外に雇用を奪われる」といった不安ばかりが先に立ちがちだが、競争促進の結果は雇用も増大することを示している。逆に言えば、黒船襲来を怖れるＴＰＰ反対論者は「狙われている」業種の現状に「消費者」として満足しているのか。
結論
ＴＰＰを巡る日本の現状を総括することは簡単だ。「惰眠を貪っていたせいで、アジア太平洋の地域統合で後手を引いた」と。農産物を始め高度な自由化への備えをきちんとしておれば、日本からＦＴＡＡＰ交渉を提唱することだって不可能ではなかった。韓国はさすがに自ら提唱することはしないが、対応準備を終えた。既に米韓ＦＴＡで宿題を済ませた韓国がＴＰＰ参加表明をしないのはなぜか、読者は不思議に思われないか？筆者は「アセアン＋３」のＦＴＡ、ＴＰＰのいずれに転んでも対応できる準備を済ませて、今後の米中両国の主導権争いに臨機応変で対応する備えをしたということだと憶測している。
日本はなにより、まず口先だけでなく本当に大型ＦＴＡに加盟できるように、自由化に備える国内改革を急がなければならない。ハーフマラソンを完走する体力もない人間がフルマラソンを云々しても嗤われるだけである。
本来は韓国のように今後アジア太平洋で進む地域統合へのフリーハンドを保持すべく、外の動きに先んじて国内改革を進めておくべきだったが、後手を引いたせいで、米国主導のＴＰＰの方が先にやって来てしまった。しかし、遅ればせでもＴＰＰ参加を触媒として国内改革に着手すべきである。理想からは遠いが、参加を断念して「昼寝」を続けるよりは百倍マシである。同時に、「最後はＦＴＡＡＰ」「やがてその主導権を巡る米中の角逐が来る」ことを忘れないようにしたい。
（平成23年10月24日記）
津上俊哉