映画「ダンケルク」公式サイトより：編集部
先日、映画『ダンケルク』を観ることができた。私の場合、なかなか映画館に行く暇もないため、なんとか機内で観たりする。気になっていた映画だが、どのような評論がなされているのかは、よく知らない。ただ国際政治学者として、この映画を観て、あらためて思い直すことがある。それは、集団的自衛権の歴史だ。
第二次世界大戦初期、圧倒的なドイツの兵力の前に、英仏軍は大陸で大敗北を喫し、1940年5月末、ドーバー海峡に近いダンクルクに、約40万の兵力が追い詰められた。もはや戦況の転換を望むことはできず、撤退しかありえない。しかしドイツはダンクルクを完全に包囲していた。近づいた船舶も魚雷や爆撃によって次々と撃沈されてしまう。救出は極めて困難であった。しかも、イギリスが本国に温存している兵力を投入しすぎれば、ドイツによるイギリス侵攻を不可避にしてしまう。
しかしそのうえで、イギリスは、民間の漁船や遊覧船にも働きかけて、ダンケルクに向かわせる。ドイツによる攻撃を避け、兵力の浪費を防ぎながら、追い詰められた兵士をできるだけ救出するための決死の奇策であった。このダンケルク作戦は成功をおさめ、第二次世界大戦の歴史に残る奇跡の脱出劇によって、約33万人以上の英仏の兵力がイギリスに帰還した。1940年5月10日にイギリス首相に就任したばかりであったチャーチルは、大陸での軍事作戦の失敗を反省しつつ、作戦の成功を喜び、「新世界」の勢力、つまりアメリカが、やがて旧世界の危機を救いに来るはずであることを述べ、国民の士気を鼓舞した。
ダンケルクの作戦が失敗に終わっていたら、最終的には連合軍の勝利に終わる第二次世界大戦の行方がどうなっていたかわからなかった。島国イギリスだけでもナチスドイツの支配から免れ続けることができたことが、その後の戦争の帰趨に大きな意味を持った。
しかしそれにしても、なぜドイツは、追い詰められたイギリス軍に対して、より大規模な攻撃を仕掛けなかったのだろうか。ノルマンディー侵攻によってイギリス軍が戻ってくることを知っていたら、ヒトラーは兵力を集中投下する大作戦を敢行したはずではなかったか。
正確な史実から言えば、ヒトラーは、イギリスが戻ってくるとは思っていなかっただろう、というよりもむしろ、そもそもイギリスと戦争を続けるつもりがなかった。
ドイツは、ダンケルク以降、イギリス本土に対して、しばしば奇襲的な空爆作戦を行ったが、侵攻しようとしていた形跡はない。西のフランスを占領し、ヨーロッパ大陸をほぼ掌握したヒトラーは、むしろ東のソ連に侵攻する作戦を命令することになる。しかしヒトラーは、なぜナポレオンの二の舞となるため独ソ不可侵条約を結んでまで避けたかったはずの二正面作戦となるソ連侵攻を敢行したのか。
広がり切ったドイツ帝国の領域を維持するための資源の確保等の物質的理由はある。だがそれにしてもイギリスとの戦争を清算してからのほうがよかったはずだ。イギリスが持ちこたえたため、やむをえずソ連への侵攻を決断した。これによって第二次世界大戦の行方が変わった。ダンケルク救出劇が、その展開を用意したのだ。
そもそもヒトラーは、イギリスと戦争などしたくはなかった。イギリスの介入はないと読んでポーランド侵攻したところで、ヒトラーの誤算は始まっていた。さらにダンケルクをめぐってイギリス海軍との大海戦などを挑まなかったのは、双方の兵力を温存することを、ヒトラーが認めていたことを示唆している。
日本人にはあまり知られていないが、ダンケルクの後、ヒトラーは中立国スウェーデンなどを通じて、イギリスに対して和平工作の提案を行っていた。それを無視し、閣内で和平について語ることを禁じたのは、チャーチルのほうであった。
ヒトラーは、そもそも最初からイギリスと戦争をするつもりなどなく、始まってからも戦争を終結させることを狙い続けていたのである。時間切れになってソ連との開戦に踏み切り、日本の真珠湾攻撃以降、アメリカとの戦争も強いられることになり、結果として、最終的には大敗北を喫した。
ダンケルクの作戦を指揮し、徹底抗戦して和平を退けながら、ソ連とアメリカとの大同盟を作っていったチャーチルは、まさに第二世界大戦において最も重要な人物であり、英雄であった。
歴史に関する大著を何冊も持つ歴史家チャーチルは（ちなみにイギリスでは歴史学の地位が高く、政治家にも歴史学を修めた者が結構いる）、数百年にわたるヨーロッパの歴史への洞察から、ドイツ帝国と対決し続けなければならないことを確信していた。そして数多くのイギリス人がそのように信じていたため、ポーランドが侵攻されたときに、低地諸国（ベルギ－・オランダ）の防衛を企図して、ドイツとの開戦を決断したのである（チャーチルが首相に就任したのは、ドイツが低地諸国への侵略を開始した日であった）。
そのとき、イギリスの宣戦布告の法的根拠となったのが、国際連盟における共同防衛体制であった。チャーチルの行動は、第一次世界大戦後の国際法秩序の原則にもそったものであった。しかし、当時の国際連盟は、アメリカ、ソ連、ドイツ、日本が加入しておらず、実態としては広範に弱小国を従えただけの英仏同盟と変わりがなかった。およそ普遍的な集団安全保障などと主張できるような代物ではなかった。今日でいえば、ポーランド侵攻にあたり、英仏が集団的自衛権を行使することを決断した、ということである。
こうした史実は、第二次世界大戦以後、個別的自衛権、集団的自衛権、集団安全保障が、すべて一続きの安全保障構想の中で位置づけられるべきものだとされるようになった背景を示している。
当時、アメリカはイギリスに強力な輸送・物資支援を提供し、1941年には米英共同で大西洋憲章も発表して、事実上の同盟国としてイギリスを支えた。しかし国際連盟加盟国ではないアメリカは、イギリスとは異なる法的地位にあった。不戦条約を推進し、スティムソン主義にもとづいて日本による満州国設立を認めない立場をとっていたアメリカだが、戦争に参加する法的根拠は持ち合わせていなかった。真珠湾攻撃によってアメリカの参戦が決まった後、チャーチルが深く安堵したということは、広く知られている。
日本では、アメリカのF・D・ローズベルト大統領が日本の参戦を誘発する政策をとっていたことが、陰謀のように語られることが多い。国際社会主流の見方をとれば、話は逆だ。当時、集団的自衛権が広く認められていたら、アメリカの法的地位は変わり、ヒトラーが計算ミスで拡張主義をとってしまうことを抑止する大きな力になっただろう、と考えるのが、普通である。第二次世界大戦の結末を予期できてさえいれば、ヒトラーは拡張政策をとらなかっただろう。集団的自衛権があれば、少なくともイギリスの参戦の脅威で、いっそう大きな抑止力が働いただろう。
第二次世界大戦後、イギリスは、アメリカと、第二次世界大戦で守ろうとした西ヨーロッパ大陸諸国と、国連憲章51条に明記された集団的自衛権を法的根拠にして、NATOを結成した。これによってドイツは、個別的自衛権を行使せず、集団的自衛体制の枠組みでのみ行動する国となった。東側陣営と厳しく対峙し続けたが、今日に至るまで70年近くにわたって、NATO加盟欧州諸国は、内部からも外部からも、武力攻撃されることがない、人類史上まれに見る強力な抑止体制を築き上げた。
ナチスはドイツ民族の個別的自衛権を濫用して、拡張政策を正当化しようとした。そのため、戦後のドイツは、個別的自衛権を封印し、集団的自衛権の枠組みの中で、自国の安全保障政策を進める国家体制へと移行した。
ヒトラーやムッソリーニに、個別的な自衛権濫用の前例を与えたのは、日本である。日本は、不戦条約に加入していたにもかかわらず、率先して自国の個別的な自衛権を濫用して満州事変を引き起こし、世界大戦への道を開いた。その結果、個別的自衛権の濫用に対して集団的自衛権の論理で結びついた連合国陣営に、体制転換を行うための降伏と占領を許すまでに、徹底的に打ち砕かれることになった。
日本国憲法は、こうした歴史を反省し、こうした歴史を二度と繰り返さないために、作られたものである。
ところが、戦後、四半世紀もすると、日本では、個別的自衛権を善とし、集団的自衛権を悪とする勢力が台頭した。安保闘争、ベトナム反戦運動／学園闘争をへた左翼運動が、アメリカこそが悪だとし、日本の主権独立を振りかざすことが平和への道だと鼓舞したからである。
第二次世界大戦の歴史にもかかわらず、いつのまにか、日本だけが、個別的自衛権だけが善で、集団的自衛権は悪だ、と信じる奇妙な国になってしまった。個別的自衛権なら拡張しても心配ないが、集団的自衛権は少しの行使でも危険だ、などと主張する民族主義的独善国家に成り下がってしまった。
石川健治・東京大学法学部教授（憲法学）によれば、国連憲章における集団的自衛権は、政治的に「自衛権」の規定に「潜り込ませ」られたに過ぎず、「国際法上の自衛権概念の方が異物を抱えているのであって、それが日本国憲法に照らして炙りだされた、というだけ」なのだという（拙著『集団的自衛権の思想史』第1章参照）。
こうして日本は、「国連憲章51条は異物」と述べる憲法学者を旗印に、国際政治は邪悪、平和主義は日本（の憲法学者）だけ、などと主張するガラパゴスな国になり果てた。
邪悪なアメリカが集団的自衛権を理由にして日本を戦争に巻き込みさしなければ、あとは個別的自衛権の拡張さえしておけば、日本も世界も平和になるのだという。したがって、安全保障論は、憲法学者に仕切らせるべきなのだという。
様々な憲法解釈や外交論があってもいい。しかし「アベを許さない」といったレベルの感情論から勢い余って、集団的自衛権＝邪悪論を大真面目に布教し続けようとすることは、極めて無責任な行為だと言わざるを得ない。それは、日本を再び独善的な世界の孤児にしてしまう行為であり、極めて危険な態度である。
編集部より：このブログは篠田英朗・東京外国語大学教授の公式ブログ『「平和構築」を専門にする国際政治学者』2017年12月18日の記事を転載させていただきました。オリジナル原稿をお読みになりたい方は、こちらをご覧ください。
