スタディツアーを公募しなくなった訳

国内外の不動産をみんなで視察するスタディツアー。5年前から始めて、今までにマレーシア、カンボジア、ベトナム(写真)、ミャンマー、バングラデシュ、スリランカ、アメリカ、フィリピン、タイなど様々な国に出かけてきました。

スタディツアーを開始したのは5年前から。当初は、メールマガジンで参加者を募り、現地集合で開催していました。昨年からは一般募集は一切やめて、資産設計実践会というインナーサークルメンバーだけを対象に実施しています。

募集方法をクローズドに変えたのには、いくつかの理由があります。

理由1 参加者のニーズがわからない
一般公募だと、事前にどこに行きたいかを知ることは簡単ではありません。アンケート調査などをしても、実際に参加できる人に回答してもらえないと、本当のニーズは掴めません。主催者側でセミナーの集客状況などから推測して訪問地を決めるのはビジネスとしては大きなリスクがあります。

インナーサークルの顔見知りのメンバーであれば、ざっくばらんに事前にヒアリングすれば希望の多い場所が見えてきます。

理由2 どんな人が来るかわからない
公募で参加者を集めると、出発当日にならないとどんな人が参加するかわかりません。もしメンバーの中に「困ったちゃん」が紛れ込むと参加者全員の満足度が下がってしまいます。幸い今までには、そんなトラブルを起こすような方は一人もいませんでしたが、ぶっつけ本番で顔合わせする開催方法はリスクが大きいとずっと感じていました。

理由3 人数の確定がギリギリになってしまう。
スタディツアーの参加者数は、多い時は20人近く、少ないと5名程度と人数にブレがありました。しかも、一般募集の場合、出かける直前にならないと人数が中々増えないという問題がありました。参加人数が早く読めれば、旅行代理店も催行するかどうかの判断が早くできます。直前にバタバタと申込が入るパターンだと、旅行代理店に余計な負荷がかかってしまうのです。

公募を止めることで、人数の把握が前倒しでできるようになり、この問題も改善できるようになりました。

今年は5月にミャンマーとカンボジアで開催していますが、11月にはハワイで開催予定です。

海外不動産の視察はグループで行った方が圧倒的に楽しく得られる情報が多くなります。一緒に行った人同士のネットワークも得られ、帰国してからもメリットが大きいのです。

メールでスタディツアーのお問合せを多数いただいていますが、上記のような理由をご理解頂ければ幸いです。

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※内藤忍、及び株式会社資産デザイン研究所、株式会社資産デザイン・ソリューションズは、国内外の不動産、実物資産のご紹介、資産配分などの投資アドバイスは行いますが、金融商品の個別銘柄の勧誘・推奨などの投資助言行為は一切行っておりません。また、投資の最終判断はご自身の責任でお願いいたします。


編集部より:このブログは「内藤忍の公式ブログ」2018年8月4日の記事を転載させていただきました。オリジナル原稿をお読みになりたい方は内藤忍の公式ブログをご覧ください。

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資産デザイン研究所社長
1964年生まれ。東京大学経済学部卒業後、住友信託銀行に入社。1999年に株式会社マネックス(現マネックス証券株式会社)の創業に参加。同社は、東証一部上場企業となる。その後、マネックス・オルタナティブ・インベストメンツ株式会社代表取締役社長、株式会社マネックス・ユニバーシティ代表取締役社長を経て、2011年クレディ・スイス証券プライベート・バンキング本部ディレクターに就任。2013年、株式会社資産デザイン研究所設立。代表取締役社長に就任。一般社団法人海外資産運用教育協会設立。代表理事に就任。