13日のニューヨーク・マーカンタイル取引所（NYMEX）で原油先物相場は12日続落となった。12日続落は過去最長の模様。WTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）12月物は前日比4.24ドル安の1バレル55.69ドルで引けた。WTI先物の1日の下落率としては、ここ3年で最大となったようである。
下落要因はさておき、チャートから見た、いわゆるテクニカルによる分析からは、これだけの下げはそうそう起きるものではない。仕掛け的な売りも当然入っていようが、買い方の投げが主要ともいえそうな動きとなる。
13日の大幅下落の要因としては、減産を検討しているサウジアラビアなどに対して12日に米国のトランプ大統領が減産しないよう要求し、「原油価格はもっと低いはず」と主張したことがひとつの要因とされた。
また、OPECが13日発表した月報で、世界経済の減速や非加盟国の予想以上の増産により2019年には供給過剰になる可能性があると指摘したことも下げ要因になった。
それにしてはWTIの4ドルもの下げというのは、下げ方が大きすぎると言える。チャートを意識したテクニカル的な売りも入っていたと推測される。
ただし、OPECも指摘していたように中国を主体とした世界的な景気減速観測もあることで、買い方の不安を助長させて、下げが加速された面もあったかもしれない。
WTIが60ドルを割り込んだことで、チャート上からは下値が見えなくなってきた。上昇相場の出発点となった30ドル台あたりまで下落する可能性もチャート上からはありうるか。
もちろんWTIで70ドル台を維持させたいとするサウジアラビアなどが、あらためて減産等を行ってくる可能性はある。しかし、それはあくまでそれなりの需要があることが前提となる。現実に世界経済が後退局面となれば、原油価格を高値で維持することは難しくなる。
編集部より：この記事は、久保田博幸氏のブログ「牛さん熊さんブログ」2018年11月15日の記事を転載させていただきました。オリジナル原稿をお読みになりたい方はこちらをご覧ください。
