日産の強欲は日本の安全保障にも危険（特別寄稿）

G20総会に安倍首相が遅刻したわけ

ブエノスアイレスのＧ20の総会に先立って安倍首相は、マクロン・フランス大統領の求めで15分間、会談したが、議論が白熱したのか、安倍首相はホストのアルゼンチン大統領の開会演説に1分間だけだが、遅刻する羽目になった。

もともと、マクロン大統領の強い会談申し込みにきちんと対応して時間を取らなかったからこういうことになる。この会談で、マクロン大統領が日本政府も三者連合の枠組みの基本を維持のために行動するように求めたのに対して、安倍首相は三者連合の維持が好ましいことは認めたものの、基本的には民間企業にまかすべき問題だと報道されている。

日仏首脳が会談　日産・ルノー・三菱３社連合めぐり議論：朝日新聞デジタル 

この報道がどこまで本当かは分からないし、裏では安倍首相もそれなりの対応をしたのかもしれないが、もしこの通りのニュアンスだとしたら、状況の深刻さや、このことで、日仏関係やメルケルに替わるEUのリーダーとしてのマクロン大統領と対立することから予想される日本の国益を害する危険を読み誤っているのでないかと危惧する。

ゴーン事件は蜜月だった日仏関係を破壊する暴挙

ゴーン事件について国際的な影響として危惧されることはふたつある。ひとつは、日本の司法（検察・警察を含む）の恣意的な逮捕拘留制度の運用への批判が高まることだ。

とくに、外国人だから逃げられると困るといって日本人なら逮捕にまで至らないケースでも逮捕したと言われても仕方ない状況であり、また、日本にとって多大な貢献をしたと評価されてきた世界の超VIPに対して掌返しでそれが発動されたというのでは、日本とのビジネスや入国は中国以上に怖いと言うことになりかねない。

しかし、本稿で論じたいのは、外交的影響である。安倍政権のもとでヨーロッパとの関係は劇的に改善した。7月に結ばれたEPA＝経済連携協定はその象徴である。さらに、そのなかでも、メルケルが死に体となって影響力を失う中でヨーロッパのリーダーになるといわれるマクロン大統領のフランスとの関係強化はめざましかった。

とくに、中国との対抗上もフランスとの関係強化が進んでいることは、世界戦略の上で非常な意味を持っている。

そして、少なくともマクロン側からは安倍首相に最大限の敬意を払って優遇してきたはずである。ところが、それに日本側はさまざまな事情が重なってだが、しっかり応えてきたとはいいがたいのである。

そこへ出てきたのが、日仏協力の象徴ともいえる日産・ルノー連合の軋みであり、それを日本の世論は｢フランスから主導権を取り戻す快挙」と囃し立てている現状である。もはや、韓国の徴用工判決とそれを愛国無罪で支持する韓国世論を笑えない。司法のことだから知らないというのは、徴用工判決の韓国の言い分と同じだ。

これは、フランスにとって、日本が中国と同じ類いの異質の国であるという印象を高めるし、「日本政府は逃げている」と見られると、ようやく中国の危険性に気がついて日本寄りになってきたヨーロッパを中国の方に追いやってしまいかねない愚挙になりかねない。

日本も中国も同じような異質の国だとすれば、より強大な中国と組んだ方が得だということになる。このあたりの事情について、1980年代はじめにフランスに留学し、1990年代初めにパリに在勤して半世紀近くにわたって日仏関係・日欧関係をウォッチし、また、マクロン大統領のENA（フランス国立行政学院）の同窓生という立場において、フランスのエリートたちの思考方法について少し通じている立場から、論じておきたいのである。

欧米との同質性が日本と中国との違いのはず

明治維新と文明開化以来、日本の世界戦略は、日本がアジア諸国に先駆けて欧米先進文明の価値観を受け入れて主要先進文明国としての地位を固め、中国なども追随するように誘導するという基本構造だったし、それが機能しているときは成功し、欲張った覇権を狙ったり島国根性を出したりすると失敗してきた。

もちろん、中国と組んでアジアの特殊性を強調して欧米に対抗するという選択肢もあるが、あまり賢くなさそうだ。

日欧は日米ほどには直接的な影響は少ないというのは確かだが、米欧の絆は日米より強いのだから日欧の緊密さは日米同盟を安定させるし、また、アメリカの横暴を牽制するためにもヨーロッパは重要だ。

日仏関係はなぜギクシャクしてきたか

フランスは幕末にあっては、イギリスと並ぶ影響力を日本に及ぼしてきた（アメリカは南北戦争で外交どころでなかった）。ところが、普仏戦争（1871年）の敗戦で地位を低下させたが、それでも、文明開化のなかでは、最大級の影響を受けた（英米独の制度などにはフランス起源のものが多いことも含めて）。地方制度や警察、公務員制度などはフランスに非常に似たものである。外交的には日英ほどしっくりいかなかったが、第1次世界大戦（基本的には仏独戦争）では連合国の側に立った。

戦後の関係はやや疎遠であり、一方、ド・ゴールの北京政府承認が中国の国際的認知のきっかけになるなど、中仏関係は良好であった。経済的にもうまくいってきたとはいえないし、ビデオについてのポワチエ事件とか、日本製自動車への市場開放が遅れたりしたのも確かだが、うまくいかなかった原因は主として日本側にあった。

つまり、フランスが得意とする分野がアメリカの得意分野と重なっていたのである。たとえば、航空機分野では、長く日本は対米配慮でボーイングの独占市場で、エアバスをアメリカの航空会社より買わないという差別的な市場だった（最近、だいぶ改善したが）。武器についても、やはり対米配慮が優先して、公平な競争は行われてきたとはいいがたい。新幹線だって、世界市場で競争力がまったくない日本方式なんかやめてフランス方式にするのが合理的なのに選択肢に入れないとかいわれてきた。

また、公共事業分野はフランスが得意とするところなのだが、日本の公共事業は閉鎖的で、アメリカについては強い圧力があれば例外的に開放するのに、フランスには同様の配慮をしないので不公平感が高まった。

その最たる物が、いま話題の水道事業で、すでに40年ほど前から、日本の水道マフィアによる鎖国主義への反発への抗議が続いてきた（私は1980年代に通産省で水道事業の担当者だったときにすでに、水道マフィアの閉鎖性は酷いとあきれたものだ）。自動車や家電の欧州進出において、日本は不均衡なほどイギリスに肩入れした。フランスから見れば、市場経済的に公平な判断がされているとは見えなかった。

そうしたなかで、数少ない成功例が原子力分野で両国が推進側にあったことであり、日産へのルノーの救済的参加だったが、原子力では福島の事故が世界の原子力産業の後退の原因となって大迷惑をかけたし、日産ではルノーのお陰でうまく再建できたら追い出しにかかるというのではどうしようもない。

フランス歴代大統領と日仏関係

第五共和制のもとで、マクロン大統領は8代目である。初代はドゴール（1959〜69）だが、この時代は日仏関係は疎遠だった。経済重視の池田勇人首相が訪仏してドゴールと会談してOECD加盟などを要請したときに、｢トランジスタの商人のようだ」とドゴールが感想をのべたように両者の関心分野が違ったのだ。ただし、これについては、池田におおいに先見の明があったと言うべきだ。ドゴールは北京政府を承認し、これは日本にとって利益とはならなかった。

ポンピドー（1969〜74）の時代には、天皇訪欧、モナリザ来日などのイベントがあり、日本からの観光客が増えた。

ジスカールデスタン（1974〜81）は日本の政治家との肌合いがあまり合わなかったようだが、第一回サミットを開催して日本ををメンバーとしてくれたことはその後の日本外交にとって大きなプラスになった（三木首相）。引退後は、福田元首相とOBサミットで親交を深めた。

ミッテラン（1981〜95）の時代には貿易摩擦が深まり、フランスの日本製品輸入制限、日本のフランスが得意とする分野での閉鎖性がとげとげしかったが、終盤には「ル・ジャポン・セ・ポシブル」運動が始まるなど前向きのとり組みが始まった。中曽根首相とは馬が合い、サミットなどでの政治的な協力は実り多かった。

シラク（1995〜2007）は、もともと非常な親日家で、個人的な来日回数も多く相撲の大ファンだった。ところが、就任早々のポリネシアでの核実験に村山政権が強く反対し、武村蔵相が現地での反対運動に参加するなどしてみそをつけた。しかし、親日的な姿勢は継続し、外交面でも日本の立場に理解を示し、日米通商交渉でも側面から援助してくれた。ルノーの日産救済もこの時代の成果である。トルシエ監督がFIFAワールドカップで日本を功績に導いたことも良い印象だった。

サルコジ（2007〜12）は、シラクに対するあてつけも含めて、日本が好きでないらしく、また、徹底した中国重視路線をとった。東日本大震災は事故処理についてフランス企業に仕事を与えたがあまり成果は出ず、一方、原子力発電への不信が高まったことで、フランスは大きな打撃を被った。

オランド（2012〜17）は、就任以前にはアジアにはほとんど縁がなかったが、人権問題、環境問題などに熱心な立場から中国には好意的ではなかったし、京都議定書を引き継ぐパリ宣言の成功など、雰囲気としては悪くなかった。

安倍・マクロン政権下での日仏関係の改善とドタバタ

マクロン（2017〜）は、互いにトランプと気が合う東西の指導者として安倍首相とはブリッジ共闘の関係にある。南シナ海での中国の進出に対する対策として、自衛隊とフランス軍が物資や役務を融通し合う物品役務相互提供協定（ACSA）に署名するなど、インド・オーストラリア同盟が進展。

安倍首相を革命記念日に主賓として招待して、自衛隊にパレードの先頭を行進させようとしたが、安倍首相は豪雨のためとはいえドタキャン。

また、日本とフランスの交流160年を記念した文化イベント「ジャポニスム2018」が、パリで開幕してオープニングに出るはずがこれもダメ。皇太子殿下が訪仏して、フランス側はベルサイユ宮で大統領が晩餐会をするなど国賓級の接待をしたが、雅子妃は同行せず。皇太子殿下はフランス語でスピーチまでして頑張られたが、不思議なことに日本のマスコミはほとんどスルー。とくにNHKは見事な軽視ぶりで、秋篠宮殿下と密接と言われる皇室記者の圧力などという観測まで流れる始末。このマスコミの扱いには、フランス側も失望していた。

そして、10月には安倍首相が訪仏はしたが、11月11日の第1次世界大戦終戦記念日には、英米露といった連合国や枢軸側のドイツやトルコの首脳などが顔を揃えているのに、主要連合国のひとつである日本の首相は現れずとてもその不在が目立った。

ゴーン事件の何をフランスは問題にしているか（ゴーン自身はどうでもいい）

ゴーン事件について振り返ってみると、ゴーンの公私混同やヤミ給与的なものは、よくないには違いないが、その一方、国際的な常識からして法外なものではないという指摘もある。金取法違反や、他の嫌疑が、えげつない脱法行為であることは確かだが、違法であるかどうかは、かなり工夫をして慎重にやっているようだから、微妙だ。

「自宅を購入させた」というと会社で買わせて自分のものにしたというように聞こえるが、それを利用しているだけだし、将来の退職金や競業回避手当、顧問料などが確定したものかどうかも微妙だ。それに、日本では会社経営に関わらなくなった元社長に、仕事もたいしてしてないのに会長にしたり、相談役としてめんどうみるなんぞ慣習的にしているので、なんらかの拘束力のない約束を得ただけのようにも見える。ともかく、検察や日産からリークされるニュースだけを読んでいても、見出しだけを見ると酷い話だが、記事の内容を読んだだけでもいろんな疑問が出てくる。

いずれにしても、金取法違反は、普通は粉飾決算などな重罪だ、議論の余地のあるヤミ給与的なものなど逮捕まで普通しない。

しかし、本当の問題は、逮捕そのものでなく、日産社長らが、検察を動かして逮捕させて、そこで、取締役会での多数派を確立して、クーデターを起こして、経営権を臨時にではあるが握り、さらに、その状況を梃子に三社連合のあり方まで変えようとしていることだ。

もちろん、日産の少数派株主の権利を守るために、法的手段をとることも、政府がそれなりの介入をするのはあってよいが、検察に多数派の株主派の取締役を逮捕させておいて、その状況を利用してクーデターなどあってはならないし、それに政府や政治家までからんでいると噂されては、日本はとんでもない無法国家であって、徴用工判決の韓国を笑えない。

フランス国内では、ゴーンに対しては冷ややかだ。なにしろ、三重国籍でフランスに対する愛国心などありそうもない。フランスでは企業経営者の超高額給与には国民は否定的だ。

だが、国営企業だったルノーがリスクをとって、日産を救済し、見事に再建に成功したのだから、配当を得ることも当然だし、フランスの国益やルノーへの配慮をもっとしてくれてよいと思うのは当たり前だろう。

日産に有利な決定を繰り返したゴーンと「ヤミ給与」の関係

ところが、ゴーンはイギリスに工場建設を決めたし、EU離脱決定後にも、イギリスやフランスでの予想に反してその継続をいち早く決めて、英国離脱を英国内の工場や事務所の大陸移転の契機にしようと図っていたフランス政府に大打撃を与えた。インドでの生産予定をフランスのルノー工場に移転するというようなことはしたが、ささやかな埋め合わせの域を出るものではない。

このルノーの社長を兼ねているとは思えない日産社長としてのゴーンの行動は私から見ても不思議だったが、その背景に、その働きに相応しい給与もフリンジベネフィット（賃金・給与以外に提供する経済的利益）も与えなかったルノーに比して、気前よく「ヤミ給与」まがいの厚遇を提供してくれた日産に有利な経営をゴーンがしていた疑いが濃い。

日産の最高幹部たちは、少なくとも、薄々知っていたとみないと不自然だろう。なぜそれを放置していたかといえば、それがゴーンが日産に有利な経営をすることを保証していたからだ。

経済産業相時代のマクロンが、どうもおかしいと思ったとか、ルノーと日産の経営の一体化を希望したのも、フランス側の希望としては当然であるし、厳しい国際環境のなかで、ポスト・ゴーンの時代を見据えれば、これまでのように、ゴーンが両社のトップを兼ねることによる統一戦略という仕組みに代わるなにかが必要である。

そうした状況のなかで、日仏両政府も巻き込んで、さまざまな話し合いが行われ、日産が少数株主や従業員の利益を守るべく戦うのは当然であるし、日本政府が介入しても、フランス政府がそれを不当とは言わない。

しかし、検察とつるんでクーデターを起こしてその隙にとかいうのは、ナチスが野党議員を逮捕して、その隙に全権委任法を成立させたのに比すべき暴挙でしかない。

そういう印象を強化しているのが、検察の「日本には日本のやり方があって、それが世界の非常識でも何が悪いかと」といわんばかりの言い方であり、中興の祖であるゴーンを呼び捨てにして憐憫の情も示さないなど、報恩の心情熱いといわれる日本人の評判とだいぶ違う西川社長が世界を驚かさせている。

こういうことでは、たとえば、日産が別の企業グループと提携しようと思っても信頼されないし、日本企業一般のイメージを著しく下げる。つまり、日本企業との提携はリスクが高いということになるのだから、そのリスクを見越した条件にならざるを得ない。

また、普通の日本人なら逮捕されないような案件で、外国人であるだけで、日本社会から恩人と尊敬される立場にあっても逮捕されるとなっては、そんな国に世界的な経営者など怖くて入国するのも怖いと言うことになる。

しばしば、日本人で中国ではなにで逮捕されるか分からないから旅行も嫌だとかいう人がいるが、それ以上にやばい国になってしまう。中国で少なくともそれほどの日本人VIPが逮捕されたことはない。もちろん、国際業務に強いビジネスマンや技術者も日本には来たがらないようになる。

この事件をどう収めるか

それではどうすればいいかといえば、さまざまの前提条件があるので、簡単ではないが、たとえば、こんなことだろうか。
日仏両政府で、

①フランスは日産の完全子会社化をとりあえず試みない

②日本はこの事件を奇貨として三社の関係を動かさないことを確認

③ポスト・ゴーンの経営のあり方は、両国政府も関与しつつ、前向きに検討を加速（世界最大クラスの企業連合をどう統治するかは難問。三社にまかしとくだけで解決するとは思えない。もしかして、ゴーンを外部の調整役として活用する必要もあるかもしれない）

ゴーンについては、功績に鑑み配慮を求めてできるだけ早く保釈されるように日産からも要望し、政府もそれなりの後押しをしてもそんなおかしくない（訴追するかは別）。

フランス植民地主義との闘争とか言うトンデモ発想

今回の騒動でいちばん嫌なのは、日本企業から外国資本を追い出すことが正義のように語られていることだ。しかも、それを水道事業への民間参加の問題まで絡ませる国粋主義者も多い。水道事業は命にかかわるからという理屈が通るなら医療・健康・食品などなんでもそうだし、いま議論されているのは、地方自治体の選択肢を広げるだけのことだ。それを国難のようにいいつのり、フランスは日本を植民地のようにしようとしているなどと言うのは、正気の沙汰ではない。

こうなると、日本が突然、反フランス植民地主義運動に立ち上がったような印象だ。アメリカと違ってフランスなんぞ怖くないなどという人がいるが、あきれたものだ。フランスとの協力は、日本がヨーロッパと円滑な関係を持つためにも不可欠だ。

中国とフランスが接近すると安全保障上も深刻な問題に

そして、もうひとつ、フランスの場合、日本に好意的であるかどうか以上に、中国に肩入れされると非常にまずいのである。

すでにフランスにとって日本への最大の不満は、航空機・武器などの分野で、フランスに非常な競争力があるのに、日本がアメリカへの優先配慮のために市場を閉ざしていることだ。それに対して、中国はエアバスを大量に購入してきた。それが、最新鋭の武器売却や軍事協力にいつつながってくるか分からない。

フランスが、軍事力と武器産業においてそのGDPとは比較にならないバーゲニングパワーをもっていることは忘れたら日本の安全保障の重大問題につながってくる。

私が中国政府なら、日本のような信用できない国と組んで中国と張り合うより、インド洋や南太平洋の領土など狙わないから、自分たちと組もうとこのチャンスに攻勢をかけるだろうし、そんなことは誰でも思いつくことだ。

また、ドイツでサミットには日本より中国を呼ぶべきだとかいう声が出たこともあるが、フランスがそういう方向に流れても面倒だ。戦争責任や植民地支配で、日本の謝り方が足らないとか、慰安婦問題などでもフランスが反日で動くとその外交力はドイツの比ではないのも覚悟しておいた方がよい。

日産の経営の主導権をルノーから汚い手を使って取り戻して得るものと、失うものと、損得勘定は議論するまでもなかろう。

せっかく、安倍首相が自由と民主主義とを守る価値観外交を展開して、オーストラリアやインドにフランスを加えることに成功する直前まで行った」のに、それを無にするようなことはないと信じたい。