私たちは「敗者復活戦」に臨む選手だ

10日はパームサンデーと呼ばれ、イエスがエルサレム入城した日に当たり、ローマ・カトリック教会では教皇フランシスコがサンピエトロ広場で午前から聖体拝領の祭典を主宰する。そして17日はイースター(復活祭)を迎える。

フランシスコ教皇とブチャから届いたウクライナ国旗(バチカンニュースから、2022年4月6日)

復活祭はイエスが十字架に架かって亡くなって3日後に蘇ったことを祝う祝日だ。グレゴリオ暦のローマ・カトリック教会や多くのプロテスタント教会は17日が復活祭だが、ユリウス暦のギリシャ正教会、ロシア正教会、ウクライナ正教会などの東方教会は1週間後の4月24日がその日に当たる。なお、パームサンデーは聖枝祭とも呼ばれる。

キリスト教の2大祝日といえば、イエスの生誕日とされるクリスマスと復活祭だ。キリスト教はクリスマスから始まったのではなく、復活したイエスから始まったという意味では、復活祭こそ最大のキリスト教の祝日だ。

蛇足だが、イエスが十字架に架かって亡くならなかった場合、イエスの教えはユダヤ教に伝えられ、発展していったはずだから、キリスト教という新しい宗教は生まれてこなかったことになる。イエスをキリストと考えないユダヤ教徒は今なお民族の救い主、メシアの降臨を待ち望んでいる。

イエスの弟子、ペテロやヤコブはあくまでもイエスの福音をユダヤ教の枠内で理解しようとしたが、イエスに生前会合したことがなかったパウロはユダヤ教を越えてイエスの教えを世界に広めていった。その意味で、キリスト教の教えは“パウロ神学”といわれる所以だ(「『原始キリスト教』の本流と傍系の話」2021年2月1日参考)。

本題の「復活」について少し考えたい。「復活」の前提は「死んだ」という状況が不可欠となる。死んでもいない人は「復活」する必要が基本的にはないからだ。ただ、イエスは「死んだ」という言葉を拡大解釈して使用している。「あなたは、生きているというのは名だけで、実は死んでいる」(「ヨハネの黙示録」第3章)という聖句はその典型的な例だろう。「肉体的に生きていても死んでいる人間」がいる一方、「肉体的に死んでも生きている人間」がいるというのだ。

ここでは臨死体験の話をするつもりはない。ちなみに、新約聖書にはイエスのほか、死んだ後、生き返った人物が少なくとも2人、登場する。イエスの友人ラザロは死んだ4日後に蘇り、そして病死した12歳の娘もその父親の信仰ゆえに復活の恵みを得ている。ただし、2人は肉体的復活だ。現代医学的に表現すれば、2人はコマ状況から目を覚ましたということになるかもしれない。

ところで、なぜ今「復活」かというテーマだ。イースターの日が近づいてきたからという理由もあるが、それ以上に、「復活」が全ての人にとって重要となってきたのではないか、と痛感するのだ。新型コロナウイルスが感染を広めていった時、一部の知識人のなかには「グレート・リセット」を主張する人が出てきたが、当方は宗教的な意味合いを含め、「復活」が現代のキーワードとなってきたのを感じる。

わたしたちは2019年から新型コロナウイルスの感染に直面し、パンデミックで9日現在、620万人以上の人が亡くなった。国境、民族の壁をこえ、直径100nmのコロナウイルスが世界を脅かしてきた。そして2022年2月24日からウクライナ危機に対峙している。第2次世界大戦後初めて、核保有大国が隣国に侵攻してきたのだ。ロシア軍のウクライナ侵攻は単なる地域戦争ではなく、世界大戦に広がる危険性がある戦争だ。それゆえに、欧州だけではなく、世界がウクライナ危機の動向を懸念しているわけだ。コロナウイルスが不可視の存在とすれば、ウクライナ戦争は可視世界の現実問題だ。わたしたちは可視と不可視の2つの世界からほぼ同時期に挑戦を受けていることになる。わたしたちは歴史的にみても特別な時期に生きているわけだ。

例えば、コロナ禍で「自由とは何か」、「社会的連帯」などを学んできた。ウクライナ危機では「国を守ることの重要性」などを考え出した。聖書的に表現すれば、(生きているのは名ばかりで、実は死んでいる)われわれは今、目を覚まして復活しなければならないのではないか。ただ、「復活した私たち」がどのような状況か、そのアイデンティティは何か、等の問題を明確にする必要はある。

「復活」という言葉を聞くと、当方はスポーツ世界の「敗者復活戦」という言葉が思い浮かぶ。ひょっとしたら、わたしたちは戦いに一度は敗戦した選手のような立場ではないだろうか。敗者復活戦はその意味でセカンド・チャンスだ。キリスト者は「敗者復活戦」の道を与えてくれたイエスに感謝し、「復活祭」を祝うわけだ。

バチカンのサン ・ ピエトロ広場 Anton Aleksenko/iStock(編集部)


編集部より:この記事は長谷川良氏のブログ「ウィーン発『コンフィデンシャル』」2022年4月10日の記事を転載させていただきました。オリジナル原稿を読みたい方はウィーン発『コンフィデンシャル』をご覧ください。