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ローバル時代（The Lobal Stage）
20世紀の終盤あたりから、グローカルという表現が定着した。これはとくに経済活動に関して使われることが多く、＜glocal = global + local＞という等式からも容易に想定されるように、global（地球規模で、全世界的に）とlocal（地元志向で、局地的に）を統合させて、「世界的に考えて、その土地に溶け込んで活動しよう」“Think Globally, Act Locally.”として用いられてきた。
しかし、2022年2月からのロシアによるウクライナ侵略戦争に対応する世界各国の動静からすると、むしろ時代はローバル〈lobal＝local + global〉に急速に移行しているように思われる。
なぜなら、United Nations（国連）という「世界包括主義」では動きが取れず、G7､G20､NATO､ASEAN､QUADそして二カ国間の同盟などが乱立する「地域結束主義」が台頭する情勢にあるからである。
コモンを成長させ競合する時代
したがって、私は世界が「コモンを成長させる時代」に入ったと見る。その延長で、「地元や国内をまず考えて、世界的なレベルで行動しよう」“Think Locally, Act Globally.”という標語がふさわしいと判断する。これは、資本主義の終焉と将来像を真摯に模索したシュトレークによる問い、すなわち「誰が社会学者の話を聞くのか？」（シュトレーク､2016=2017:346）への私なりの回答である。
少なくとも国際政治的には、グローカル時代を経てローバル時代が到来したようであり、本連載でもこのローバル時代に期待される政治家基礎力に支えられた政治家像を探求したい。
statesmanとpolitician
さて、政治を主な仕事にする人を政治家と呼ぶが、周知のようにこれには2種類あって、軽蔑して使う場合がpoliticianであり、その対極がstatesmanと記される（『マイ英和辞典』研究社、1966年）。また『英和基本語小辞典』（講談社、1979年）でも、politicianは「よくない意味で政治屋」とある。同時にstatesmanが政治家とされる一方で、わざわざpoliticianは「しばしばけいべつの意味を含む」との説明が加えられている。
『コンサイス英和辞典』（第13版、三省堂、2004年）では、「［侮］政治屋」とされ、同じく『グランドコンサイス英和辞典』（三省堂、2004年）でも、「軽蔑」政治屋、策士という訳語になっている。Oxford Advanced learner‛s Dictionaryでは（disapproving、非難して）という注が付いている。
それらよりも半世紀以上も前の斎藤秀三郎『新増補版 英和中辞典』（岩波書店、1936年）でも、politicianは政治家、政治学者、政客、政論家、政治屋と訳されており、軽蔑的な意味合いが濃厚である。そして英英辞典の多くはpoliticianの説明に’in a bad sense’と付加している。
政治屋にならないために
国民（県民、市民）の声をしっかり聞く政治家、政治資金の使い方を公明正大に公開する、お手本になるような行動を示す、日本が直面する課題に真剣に取り組み課題解決に努めるなどは、政治屋ではなく政治家（statesman）今日的にはさしずめstatespersonになるであろう。こちらの訳語は政治家、経世家とあり、この形容詞‘statesmanly’には政治家らしい、政治家に相応しい、政治手腕のあるという訳語もある。
ちなみに『広辞苑』（岩波書店）の初版（1955年）から第四版（1991年）までは、政治家はあっても政治屋の項目はなかったが、第六版や第七版では「政治家を軽蔑していう語」とされた。
政治を志し、これを天職(calling)とすることは崇高なことであり、生き方としても立派であるが、それは文字通り男女ともに‘statesperson’で生き抜くことを意味する。日本でも国政地方政治を問わず連続する不祥事が後を絶たない現在、そのような自覚が現在の国会議員や地方議員や自治体首長にどこまであるのか。
政治家として一番大事な資質
ウェーバーの『職業としての政治』では、「政治の『ために』生きるか、政治に『よって』生きるか」という鋭い問いかけがなされている（清水訳、前掲書：180）。「政治のために」と「政治によって」は完全に分離できる生き方ではないが、主として「よって」生きる人は政治を継続的な収入源にしようとする人であり、そうしないならば政治の「ために」生きる人であるとされている（同右：181）。
その分類を踏まえてウェーバーの議論はますます細かくなるが、最終的には政治関係者（指導者とその部下）が非金権政治的に構成されるためには、政治という仕事によって定期的で確実な収入が与えられる、という平凡な前提が必要であると結論されている。
政治理念としての‘of the people、 by the people、 for the people’
「職業としての政治」の模範回答としては、健全な民主主義制度を活かして、弱い立場の人を守り、国民の健康にして文化的な生活の維持に努めるなどがありえる。
もし「政治理念」の具体的表現が浮かばなければ、アメリカ史に残るゲティスバーグでのリンカーンの演説(1863年)の一部とされる史上有名な「人民の、人民による、人民のための政治」（government of the people、 by the people、 for the people）は民主政治の本質を突いているから、役に立てたい。そして自らの立場で、of the people、 by the people、 for the peopleのうち、どれを最も重視するかも考えてみたい注1)。
しかし、リンカーン演説の160年後の現代日本では、その「人民」（people）が日本でも多様化して、さまざまな「格差」が顕在化した現状を踏まえると、その先を考慮しておきたくもなる。具体的にいえば、「人民」のうち男女差、世代差、階層差、居住するコミュニティ格差、その人が健康か病気かでも、さまざまな違いが生じるので、「人民のための政治」は一般論としては正解でも、実質的にはいかなる優先順位をつけるのかが政治家個人にも問いかけられる。
日本では100兆円の予算内容を審議して決定するので、そのための学識や力量や責任感があるのかどうかの自省が、政治家ならびに政治家志望者にも求められる。
毎年の予算審議に際しても、どの格差から是正に取り組むかという問題意識が欲しい。その解答もまた、所属政党の綱領と自分の政治信念を融合させて、ジェンダー格差、世代格差、経済格差、収入格差、正規雇用と非正規雇用、学歴格差、居住都市のサービス格差などから選ぶしかない。
柳田國男と宮本常一の評価
今から90年前に柳田國男は、「もともと政治の学問などをしたことのない者に、間違ったことをしたと言って攻めるのは無理」（柳田、1928=1990：250）といった。また50年前にも民俗学者の宮本常一が「一般の大臣で古典になるような書物の書けた人がどれほどあっただろうか。つまり大臣はどんな人物でも勤まる国なのである」（宮本、1967:41）とのべた。二人の碩学にとって、政治はどのような意味をもっていたのであろうか。
私の数少ない知り合いの国会議員の方に会うと、確かに陳情や打ち合わせに使う時間が長く、議会で審議中でも閉会中でも関連図書を学ぶ時間がないだろうと思ってしまう。それほど多忙にさせているのが国民の一部であることも周知のことである。しかし、何しろ100兆円を超す予算審議が主要な業務なのだから、関連知識を増やし、最新の情報を入手する努力は当然の義務でもある。
政治の対象者と課題
一般論からすれば、政治の対象者は、国民、大衆、人民、市民などいずれの表現でも構わない。しかしさらに重要なことは、国民のどの層（たとえば若年女性か、高齢男性か、下層階級か、限界集落の住民か、糖尿病治療中の患者かなど）が特に直面する問題をどのように取り上げるか。あるいはごみ問題や後期高齢者医療費や北国特有の除雪問題という公共的諸問題をどう扱うか。同時に長期的な視野のもとで、日本の行く末についての全体社会像（ビッグピクチャー）を提示する責任もある。
選挙制度が地区代表制であるために、実際のところは選挙区の有権者により選ばれた議員や知事や市町村長という政治家は、地元優先の立場を取りやすい。同時に自らの政治理念に応じて、若年女性向け、高齢男性向け、下層階級のため、限界集落の住民を支援するため、糖尿病を治療中の患者に役に立つような政策立案と遂行に政治力を発揮する。その後で、国会議員ならば日本社会の将来像に関心をもち、教育、外交、貿易、国防、資源など全体社会関連の議題に取り組める政治家に育っていく。
「支配・服従」、「対立・協調」、「競争・敗北」、「闘争・平和」の二項対立図式
与野党問わず政治行動では、何を提示しても「支持・同調」する国民もいれば、「批判・反抗」する国民もいる。だから政党でも議員でも適切な政策を出し続けるしかないが、政治が持つ「支配・服従」、「対立・協調」、「競争・敗北」、「闘争・平和」の二項対立図式のうち、どの軸を優先するかでそれぞれに政党間で特色が出てくる。
- 「支配・服従」ならば、市町村、都道府県、中央政府というタテの関連を重視している傾向が強い。
- 「対立・協調」ならば、内政としての社会保障、福祉、義務教育、治安などに関心がある。
- 「競争・敗北」であれば、地方創生、産業経済活動や農業・水産業の活性化を願っている。
- 「闘争・平和」ならば、外交や国防や国際交流に関心が強い。
職業人すべてに情熱、見識、責任感が求められる
政治家は誰でも、絶えず自らにどの程度の情熱、責任感、見識が備わっているかの自省がほしい。しかし実のところこの3原則は、現職の政治家やその志望者だけではなくすべての職業人にも該当する。何の仕事をするにしても、情熱、責任感、見識が不要な職種はないからである。ただし、料亭政治への情熱、白紙領収書への無責任性、不見識な政務調査費の使用目的などもあり、選挙で落とすかもしくはリコールしかないような政治屋もいる。
森嶋通夫は、「見識」を「平衡感覚」と訳したうえで、「政治家が彼ら自身の地位を損うことなく維持するには、……勉強する意外に方法はない」（森嶋、1991:168）とのべている。あるいは「勉強しないから政治家は非力である。総合的で整合的な政策体系を考えだす能力はない」（同右：178）と判断した。
そうであれば、「平衡感覚」よりもやはり「見識」という訳語が望ましいであろう。なぜなら、「見識」は判断力の基礎となる考え方や知識や情報を含むからである。この辺りは柳田國男や宮本常一と同じ気分が感じられる。
何を優先するか
優先順位決定に有効な政治理念として、人権への配慮、未来への希望、生活の安定・安全、社会的公平性、地方創生・経済の活性化、雇用の安定などがある。
幅広く目配りができるジェネラリストとしての政治家への道は、このうちのどれから始めても構わない。人口動態（総人口減少、年少人口減少、高齢人口激増）をまずは正確に理解して、自分が持つ政治理念に照らして、これらのいずれかに関心を絞ることになる。
興味を長続きさせたければ、積極的に関連知識を学び、情報を増やすことである。たとえば「地方創生・経済の活性化」であれば、「まち、ひと、しごと」の現状を具体的資料で理解する。そして使用価値、交換価値、比較優位、限界効用、経済成長、経済発展、地方創生などの講義を専門家から受けたり、専門書や各種資料の精読を続けて、自らの基礎力を高めるしか道はない。
比較優位
たとえば「比較優位」を学んだら、自分の選挙区の具体的な事例を使って考えてみる。リカードが発見したこの経済学上の定理を用いて、自国の得意とするものの生産に特化し、他は貿易によって賄うことで、より多くのものを得て、全体の利益を高める。
たとえば、農業国ではワインに、工業国では自動車に特化して、お互いに商品を交換すると、国際貿易では双方にとって利益があるというような経済理論を、国内での地方創生の実践として活用してみる。
憲法比較
「政治・行政制度」に関心が強ければ、比較憲法、政治理念、政治文化、政策決定、民主主義と全体主義、関心のある国の政治史などを学習したい。現存の憲法を万古不易の聖典扱いする国もあれば、時代に合わせて順次内容を変えていく国もある。どちらが好ましいかという問いかけはないが、憲法判断もまた大きなテーマとなる。
そのためには、日本国憲法と外国の一つの国を選び、憲法を比較すると、民主主義という表現は同じでも、国によっては適宜その内容を変更（改正も改悪もある）ことが分かるであろう。
高橋和之編（2012）では、ドイツ憲法の「大改正」（:166）、フランス憲法の「2008年に大改正」（:9）、「最大の改正」(:284)などが具体的事例として挙げられている。
価値判断の充満する世界
なぜなら、「現実とは、価値判断の充満する世界」（清水、1972:57）だからである。とりわけ政治は諸問題の解決や紛争処理として価値判断を行う機能があり、その重責を政治家が担っている。だからこそさまざまな特権が与えられているのである。
ここにいう価値（value）とは、人が望ましさや有用さの度合いについて判断した結果、その個人により認識されるものであり、それはそのまま個人の態度や行動で表される（見田、1966）。だから衆参両院の国会議員でも県議会・市議会・町村議会の議員でも、その領域や分野に制約はありつつも、時代に即応した政治理念が期待される。それには「グローカルからローバルへ」という時代診断も役に立つであろう。
あなたの政治理念は民主主義、全体主義、独裁主義のうちどれかと尋ねれば、公式には100％の人が民主主義と答えるはずである。しかし、日本の自民党も共産党も民主主義を標榜しているにもかかわらず、その内容には違いがある。
アメリカの共和党も民主党も民主主義を否定はしないが、大統領選挙に象徴されるような違いを強調した激烈な戦いを行う。共和党でも民主党でも人種・民族が絡み合う「二言語二文化」の社会実態に直面するので、連載第1回で述べたように、「分断」を解消して「団結」を標榜せざるを得なくなる。
アメリカ社会「分断」の原因
このアメリカ社会「分断」の原因としては、人種間の対立、上層と下層の利害不一致、英語を話す国民と英語以外の言葉を話す国民間の意志不通、世界貢献と自国閉鎖主義との葛藤、普遍的医療保険制度がないことによる命の重さと軽さ、などが従来から指摘されてきた（ハンチントン、2004=2004）。
日本の高度成長期には国民全体が政治主導の経済活動と所得倍増を支持した。これはマスコミにより「経済一流、政治三流」と揶揄されたが、国民もまたそれによる利益受容し、満足してきた。政治三流でも経済一流の方が暮らしの水準を上げたからである。その時代には今日よりも将来に向けての国民の健全な理解があった。明日を信じて、家族や自分のために、生活水準の上昇を期待して働いた「企業戦士」夫婦と団塊世代の子どもが暮らす家族がたくさんいた。経済目標が国民を動かした時代が高度成長期であった。
団塊世代の私の大学・大学院時代では「産学共同路線」は粉砕の対象であったが、それから20年後の20世紀末になると、「産学共同路線」を拡張した「産官学共同路線」は21世紀で歓迎される大学運営の指針とされ、大学運営の価値規範は180度転回した。
価値と規範
ここで使用した価値と類似した概念である規範(norm)とは、国民の中で標準として受け入れられた考え方や行動様式と態度であり、デュルケムがいうように、社会的事実として個人に外在するが同時に個人を拘束する力を持っている(デュルケム、1895=1978)。
法律も道徳も習俗もすべては社会規範のカテゴリーに属している。これは国によっても違うし、同じ国でも時代によって異なる。
現状への判断と将来性が交錯
さらに付随して、現状への判断、将来性への疑問などが交錯して、時代の中の国民や企業組織を特色づけ、時代そのものが独自色を持つ。
高度成長期は個人も会社も東京に出かけて、前進することへの価値に重点を置いたが、地方の時代では身の回りを見直し、故郷志向が強くなり、地域活性化へ期待がたえず込められてきた注2)。
そしてはっきりと人口減少社会になった21世紀では、ヒューマン、デジタル、グリーンをスローガンにした「地方創生」が声高に叫ばれている（金子、2016）。
「グローカル」から「ローバル」へ
このように価値と規範は時代としっかり結びついている。私の判断では、2022年になってから新しい価値としての「ローバル」な現象が、日本を含む世界で一斉に芽吹き始めたと見る。
政治家も経済人も社会科学者そして広く一般国民もまた、数多い「ポスト資本主義の見取図」を読み解きながら、自分のもつ理念の時代先取り性あるいは時代錯誤性などを振り返る時が来た。
「経済を取り払った社会を理論的に研究する現在の社会学には、もはや未来がない」（シュトレーク、前掲書：335）を受け止め、揺れ動く時代認識のなかに新しい「ローバル時代」を包み込んで、社会学ではどのようなビッグピクチャーを描くのか。団塊世代の一員である私も、「コモンを成長させる」具体策を課題として考えていきたい注3)。
（次回：「政治家の基礎力（情熱・見識・責任感）③」に続く）
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注1）コミュニティ社会学の文脈では、of the people＝autonomy（自律性）、by the people＝viability（問題処理力、for the people＝dispersion of power（権力の分散）になり、いわゆるgood communityを構成する具体的な価値として理解されてきた(Warren､1972)。詳しくは金子（2011）を参照してほしい。
注2）日本では、高度成長期のような「東京に行こうよ」「東京が呼んでいる」時代から、ディスカバージャパンにおける「故郷を見直そう」「帰ってこいよ」の時代が、一定の周期で繰り返されてきた。
注3）たくさんの書籍が出されているが、私はハーヴェイ（2010=2012）、シュトレーク（2016=2017）、ミラノヴィッチ（2019=2021）、廣田尚久（2021）などから多くを学んでいる。
【参照文献】
- Durkheim,E.,1895,Les Règles de la méthode sociologique ,Press Universitaires de France. （＝1978,宮島喬訳『社会学的方法の規準』岩波書店）.
- 濱田康行・金子勇,2021,「新時代の経済社会システム」『福岡大学商学論叢』第66巻第2・3号:139-184.
- Harvey,D,2010.The Enigma of Capital and the Crises of Capitalism, Profile Books.(＝2012 森田成也ほか訳『資本の（謎）』作品社).
- 廣田尚久,2021,『共存主義論』信山社.
- Huntington,S.P.,2004,Who Are We?-The challenges to America‛s National Identity, Simon & Schuster.(=2004 鈴木主税訳『分断されるアメリカ』集英社).
- 金子勇,2011,『コミュニティの創造的探究』新曜社.
- 金子勇,2016,『「地方創生と消滅」の社会学』ミネルヴァ書房.
- Milanovic,B.，2019,Capitalism,Alone：The Future of the System That Rules the World, Harvard University Press.(＝2021 西川美樹訳『資本主義だけ残った』みすず書房).
- 見田宗介,1966,『価値意識の理論』弘文堂.
- 宮本常一,1967,「日本列島にみる中央と地方」（『宮本常一著作集 ２』未来社．
- 清水幾太郎,1972,『倫理学ノート』岩波書店．
- Streeck,W.,2016,How Will Capitalism End？Essays on a Falling System,Verso.（＝2017 村澤真保呂・信友建志訳『資本主義はどう終わるのか』河出書房新社）.
- 高橋和之編,2012,『新版 世界憲法集第二版』岩波書店．
- Warren,R.L,1972,The Community in America(2nd.)Rand McNally & Company.
- 柳田國男,1928=1990,「青年と学問」『柳田國男全集 27』筑摩書房:115-350．
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