健闘したG7議長国日本:気候・エネルギー・環境大臣会合、今後の行方は

4月15日から16日、札幌において開催されたG7気候・エネルギー・環境大臣会合の結果についてその概要と今後の行方を、有馬純東大教授をお迎えして杉山大志研究主幹がお話を伺います。(2023年5月16日収録)

【講演資料】

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G7気候・エネルギー・環境大臣会合について
 4月15-16日、札幌において開催されたG7気候・エネルギー・環境大臣会合は共同声明注1) を採択して閉幕した。  マルチのプロセスを仕切ることは容易ではない。筆者も2008年にG8+中国・インド・韓国のエネルギー大臣
ウクライナ戦争から何も学んでいないG7、エネルギー危機なのにまだ脱炭素だけ 負けたバクチに倍賭けしても危機は深まり、途上国は離反する | JBpress (ジェイビープレス)
 日本がホスト国となっているG7広島サミット(5月19日~21日)に先立ち、外務大臣会合(4月16日~18日)、気候・エネルギー・環境大臣会合(4月15日~16日)が日本国内で相次い(1/7)

【出演】

有馬 純 東京大学公共政策大学院 教授
1982年東京大学経済学部卒、同年通商産業省(現経済産業省)入省。経済協力開発機構(OECD)日本政府代表部参事官、国際エネルギー機関(IEA)国別審査課長、資源エネルギー庁国際課長、同参事官等を経て2008~2011年、大臣官房審議官地球環境問題担当。2011~2015年、日本貿易振興機構(JETRO)ロンドン事務所長兼地球環境問題特別調査員。2015年8月東京大学公共政策大学院教授。21世紀政策研究所研究主幹、経済産業研究所(ERIA)コンサルティングフェロー、アジア太平洋研究所上席研究員、東アジアASEAN経済研究センター(ERIA)シニアポリシーフェロー。IPCC第6次評価報告書執筆者。これまでCOPに15回参加。
著書「私的京都議定書始末記」(2014年10月国際環境経済研究所)、「地球温暖化交渉の真実―国益をかけた経済戦争―」(2015年9月中央公論新社)「精神論抜きの地球温暖化対策-パリ協定とその後-」(2016年10月エネルギーフォーラム社)、「トランプリスク-米国第一主義と地球温暖化-」(2017年10月エネルギーフォーラム社)

杉山 大志
キヤノングローバル戦略研究所 研究主幹


地球温暖化問題に関する科学的知見および環境影響評価の現状を調査し、安全保障・経済とのバランスのとれた温暖化対策の在り方を考える、杉山大志氏のYouTubeチャンネル「キヤノングローバル戦略研究所_杉山大志」。チャンネル登録をお願いいたします。