天災は忘れたころにやってくる:湾岸地区の高層マンションに住めないわけ

「天災は忘れたころにやってくる」の名言は夏目漱石の一番弟子だった物理学者の寺田寅彦が残した言葉です。台風などは気象予報を受けて一定の準備期間をもって対策が出来ますが、地震についてはほぼ無防備の状態で受け入れなくてはいけません。最近は北朝鮮がミサイルをポンポン飛ばしていますが、それが仮に想定と違う軌道を描き、日本の本土に落ちることもないとは言えないわけで、それも意図しない災害(?)とも言えるのかもしれません。9月1日は関東大震災からちょうど100年。震災について考えてみましょう。

阪神淡路大震災が1995年、東日本大震災が2011年、それ以外にも新潟中越地震が2004年、熊本地震が2016年と5-10年ごとに大きめの地震が日本国土のあちらこちらで発生しています。それを考えると熊本地震からは7年、震度7を記録した北海道胆振東部地震からも5年です。確率的にはこの数年内にどこかで何かが起きてもおかしくない、そんな状況にあるかと思います。

地震そのものは活発期と停滞期があるとされ、例えば1850年代に小田原、東海、南海、江戸と大きな地震が立て続けに起きていますし、戦中戦後の1943年から48年に1000人以上なくなった地震が5回起きていたそうです。例えば44年12月に紀伊半島沖で発生した地震は津波もあり、1200名以上が亡くなっていますが、当時の報道は小さく、今ではその存在すらあまり知られていないようです。

戦中戦後の活発期の後、大型地震は阪神淡路までなかったとされ、そこをきっかけに活発期に入っているのではないかという見方もあるようです。ただ、過去の活発期が10年程度と短いことを考えると素人ながら1995年から現在まで活発期であるという論拠はやや薄弱な気もします。この辺りは研究が待たれます。

さて、我々には何ができるか、です。個人的にはこのブログで以前、指摘したようにまずは2点抑えたいと思います。1つは災害が起きて非難をする際にどこか代替の避難場所があるのか、2つ目は自分の住む建物の地盤を知り、リスク度合いをある程度認識すべきかと思います。

別荘を持つ金持ちだけが生き残る、との声が出そうですが、アイディアはあります。日本には空き家が想定で900万戸は超えているものと思われます。それらを緊急時に活用できる道筋つくり、政府と地方自治体によるデータ管理は大事でしょう。災害時の移動は困難を極めますが、自転車は有効です。余計なことかもしれませんが、災害時は道路に様々なモノが散乱するため、パンクしやすいはずです。その時のためのパンク修理セットや携帯空気入れは案外大事なツール。そしてエアマットがあれば空気入れで対応できます。

都市の代替機能という点では日本は地震大国でありながら首都機能を東京一極集中させ、代替首都機能の検討はほとんどなされていません。かつて首都移転という話があり、かなり真剣に議論され、国内でもいくつか候補が上がり、愛知岐阜や三重と共に最有力候補に栃木福島地区が挙がりました。那須、白河、郡山あたりが検討されていたと記憶しています。90年代です。これは完全に消え去りました。

今、一部の省庁の一部の機能は分散化しているところもありますが、役人が「都落ち」と嘆きます。意見調整がしにくいとか、政治家も忙しいので遠いと困るとか、要するに本来リスク管理をしなくてはいけない役人と政治家の腰が一番重いわけです。

地震が何処で発生するか、これを予想することはいくら科学が発達した現代とは言え、難しいと考えています。例えば東海沖の地震が起きるからと伊豆は危険と80年代に盛んに言われました。結局、あれから40年ぐらいたっていますが、伊豆では震災で大きな被害はありません。極端な話、震災はアットランダム(無作為)だと意識した方がよいのでしょう。その中でやや内陸の平地は理に適っているし、例えば上記の白河あたりだと福島空港があり、新幹線の新白川や郡山の駅があり、東京まで新幹線が動いていれば1時間強の距離です。愛知岐阜も同様の発想では悪くないと思いますが、京都中心の社会から東京中心の社会に移っていることから新幹線機能が失われた時、物理的距離は重要かもしれません。

もう1つの自分の住宅が建っている土地は堅固か、という点は将来の住宅価値の査定も含め、重要になってくると思います。私がバンクーバーでやった開発物件を販売している頃、日本最大手のゼネコンの技術者がリタイアを前提に購入を検討してくれたことがあります。その方が私に言ったのは開発地を含めた周辺の地盤調査書を見せてくれ、でした。私がやった開発案件は2棟だけ埋立地、残り6棟が硬い岩盤の上に建っています。ゼネコン技術者氏はこの埋め立ての上の物件が良かったけれど埋め立てじゃだめだ、と言って購入しませんでした。

東京の場合、湾岸地区の高層マンションは個人的には怖くて住めないです。東京湾は湾口が狭いので津波の被害よりも、液状化現状が怖くなります。仮に倒壊しなくても高層ビルは構造的に極めて緻密に出来ているので歪みができると非常に厄介になると思います。また埋め立ては海岸沿いだけではなく、沼地を埋め立てたり軟弱地盤のところもあります。更に木造家屋が密集している場合は火災の危険もあります。そのあたりを自分なりにアセスしたうえでいざという時の対策を考えることは重要かと思います。直下型地震が起きても被害はケースバイケースになることは大いにあり得そうです。

ImageGap/iStock

では今日はこのぐらいで。


編集部より:この記事は岡本裕明氏のブログ「外から見る日本、見られる日本人」2023年9月1日の記事より転載させていただきました。

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会社経営者
ブルーツリーマネージメント社 社長 
カナダで不動産ビジネスをして25年、不動産や起業実務を踏まえた上で世界の中の日本を考え、書き綴っています。ブログは365日切れ目なく経済、マネー、社会、政治など様々なトピックをズバッと斬っています。分かりやすいブログを目指しています。