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ウクライナ、NATO軍の教官に軍事医療伝授 戦地の経験、訓練に反映
日経にしては珍しいコンバットメディックの良記事です。
と思ったら、現地人記者の記事の再構成でした。まあ載らないより載ったほうがいいのですが。こういう取材をしてみようという記者は日経や記者クラブにはいないでしょう。
この記事はキーウ在住のフリージャーナリスト、ワジム・ペトラシュク氏の取材を基に編集しました。
ロシアによるウクライナ侵攻が長期化し、消耗戦の様相を強めている。勝敗の行方は、いかに人的損失を抑えられるかにかかる。ウクライナ軍に前線での治療を訓練している同国の非政府組織「パルス（PULSE）」の活動が広がっている。
10月中旬、エストニアの第2都市タルトゥにある軍事アカデミーでパルスが実施した訓練風景だ。負傷した兵士は精巧に作られた等身大の人形で、訓練には同国軍の医療スタッフら約50人が参加した。
実地訓練では骨盤の骨折、上部気管支のやけどと手足の大量出血、首と顔の損傷といった重傷の事態を想定した。遠方の病院に運ぶ時間はない。負傷直後の治療が、兵士を救う。機関銃などが配備された訓練場には、戦場さながらの緊張感が漂った。
バルト諸国のエストニアは米欧中心の集団防衛機構、北大西洋条約機構（NATO）の加盟国だ。
だが、軍事医療では逆にNATOに教える側に立った。国境を接するロシアの軍事的な脅威をつねに意識するエストニアでの訓練が初の事例となった。
過去何十年も、欧米の軍隊が関与してきたのはテロリストや戦力的には圧倒的に格下の相手との戦いだった。一方、ウクライナはロシア軍と激しい砲撃戦を続ける。その前線で負傷する兵士の命をどうやって救うか、戦地で真の経験を積んできた。
訓練に参加したエストニア軍将校のバルテル・ボーメツ氏もパルスの活動を高く評価する。「パルスには戦場で手にした新しい経験がある。彼らの訓練を受ければ、将来、エストニアが戦争に巻き込まれた場合に備えられる」と語った。
パルスは2014年にウクライナ東部でロシアの軍事介入により紛争が起きた直後に創設された。ウクライナ軍に協力し、「戦術医療」と呼ぶ戦地での救急医療を訓練してきた。特に22年2月の軍事侵攻以降、訓練を受けた軍関係者の数は1万9千人を超えた。
「訓練の実施中に不安な様子は見せるな、すぐに受講者に伝わるぞ」。パルスの教官が兵士たちに厳しい注意を与えた。この日に受講した兵士たちは間もなく戦地に向かい、今度は自分たちが教官となって、他の兵士に戦術医療の訓練を行うのだという。
本来自衛隊はウクライナに調査団を派遣するなり、こういう組織に教えを請うべきです。
まあ、防衛省や自衛隊がこんな記事に興味を持つことは無いでしょう。戦争を前提としない国営サバゲーチームですから。
だから部隊の医官充足率が2割程度で、護衛艦や潜水艦に本来乗っているはずの医官がのっていなくても平気のへっちゃらです。
何度も書いて恐縮ですが、ぼくが指摘するまで陸自の個人携行衛生キットは止血帯・包帯各一個で、これを、陸幕長も、防衛大臣も米陸軍と同レベルですと衛生部に騙されていました。
岸防衛大臣は大臣当時ぼくの質問に答える形で、ウクライナに送った防弾装備の追跡調査はしない、そんな人体実験みたいなことはやらないと、どっかの世間知らずにお嬢様みたいなことを言っていました。
米国にコンバットメディックの研修に行っても、その内容を帰国後に話すなと釘をさされます。現状を変えたくないのでしょう。
そして現在の平和ボケな戦傷医療体制を変えようと努力する医官らは、異端者として扱われていじめられ、疎まれます。結果、これらに詳しい医官やメデックはほとんど愛想をつかして退職しています。
その好例がスーダンからの邦人退避で活躍したジプチ大使館の後藤元二佐です。彼は東日本大震災の折、仙台空港に強行着陸をする海兵隊のC-130の作戦のコーディネーターでした。彼が根回しをしていなければ、この作戦は成立していなかったでしょう。
こういう人材をどんどんイビって追い出しているのが防衛省、自衛隊という組織です。昨年は後藤二佐を筆頭に自衛隊中央病院の眼科医4名全員が退職しました。まともな病院だったらこんなことは起こり得ないでしょう。
どうせ戦争などおきない、前例踏襲で楽をした方がいい、改革をして前任者の顔をつぶすなという組織防衛が優先されています。
ですから、18式防弾ベストにしても、プレートキャリアがスタンドアローンで使えない。ソフトアーマーはプレートキャリア貼り付けるベルクロが貼ってあるので、装備をつけて単体のボディとして使用することが出来ません。こんな欠陥品を何の疑問もなく導入するわけです。
若い隊員が愛想を尽かして止めていくのも当然です。
戦争する気がないならば、自衛隊は災害派遣を専門にする国土防衛隊に組み替えてよろしいでしょう。どうせ今のままで戦争すればボロ負けは見ています。
何より、一線の隊員が他国では助かる命が助からず、苦しみながら死んでいくことになるのは避けられるでしょう。
編集部より:この記事は、軍事ジャーナリスト、清谷信一氏のブログ 2023年11月24日の記事を転載させていただきました。オリジナル原稿をお読みになりたい方は、清谷信一公式ブログ「清谷防衛経済研究所」をご覧ください。
